アジアインスティチュート

アジアインスティチュート

The Asia Institute

アジアインスティチュートは、アジアで見受けられる世界レベルの問題を扱う初めての汎アジア的シンクタンクである。アジアから全世界における関心事を包括し、適切な観点を示すべく専念する。技術、国際関係、経済から環境分野にいたるまで、多様な討論が可能な客観的な場を提供する。

アジアインスティチュートは4つの課題に焦点を当てる。

1) 新しい係の秩序にする正確な理解

グローバル化により物理的距離が大きな障害とならず、地球の多種多様な個体が未だかつてない連携の下、活動している。その新たなる国際社会におけるインターネット、外交、言論、貿易、そして移民の分野で生じている変化の原因を調べ、客観的に分析する。

2) 動と環境問題の影響

急速に進む気候変動、環境、生態の問題を捉え、社会、経済、技術、そして思想との関わりを検証する。

 3) 技術の発展と社会の変化

 日進月展する技術が我の社と考え方にいかなる影響を及ばしているのか。その技術の展の背景にいかなる構造があり、社経済などにいかなる影響を、目に見えないものも含め、えているのか。

 

 

4.反知性主義の克服

人間は社会的な存在であるが、それがゆえに起こる摩擦を知の獲得によって乗り越えようとしてきた。しかし、昨今は歴史的・客観的な事実を無視して、自分の願望を通して世の中をみるような反知性主義的な傾向が政策決定過程にも及んでいる。大衆に迎合する感情的なポピュリズムが政治の主流となり、長期的な戦略を持ちえないところに近代民主主義の行き詰まりが現れている。

反知性主義の顕著な例として【科学との戦争】がある。これは気候変動など科学的に証明された事実を、為政者が否定する動きであり、科学者の役割を軽視しているとして注目を浴びている。アジアインスティチュートでは、研究者と市民との間の真摯な対話を通して反知性主義を克服し、教育・研究といった知的活動の本来の意義を再確認すべく努力を続けている。

これら4つの課題は、複雑に絡み合っている。現在の国際政治、経済、安保を理解しようとするならば、これらの関連性を検証すべきであるが、ほとんどの研究機関は、それに触れていない。


昨今、アジアは貿易、技術、財政面において、著しい速度で統合されつつある。アジアは知的、技術的、財政的な諸側面において、世界のハブとなりつつある。しかしながら、物流、エネルギーの側面でのアジアの統合が遅れ、加えて文化的、知的な連携も進展していない。このような変化に対し、アジアでは、真の議論が十分になされていないというのが現実である。国境を越えて全ての利害当事者が参加した上で、アジアの流れについて分析し、討論を交すことが切実に必要とされている。

 

 

アジアインスティチュートは、技術が我々の社会に及ぼす影響、また、環境、青少年及び女性の問題、教育、コミュニケーション、そしてビジネスが国際関係にもたらす影響に主に焦点を当てる。アジアの未来のために、これらの問題に対し、慎重な分析と議論が行われるべきだと思われる。アジアインスティチュートは、産・官・学に大きく貢献してきたリーダーたちと知見を交わし、解決策を講究するための中立的な場を提供する一方で、アジアのあらゆる事柄について積極的に関与していく。

アジアインスティチュートは、日本、韓国、中国、東南アジア、南アジア、中央アジア、中東、その他の国家間における協力及び論議が円滑に行われるための新たな機会を模索する。それと同時に、アジア全体をまとめ、地域内において有意義な協力関係が保たれるように貢献する。そしてアジアインスティチュートは、生態学的に持続可能なように統合され、かつ安定したアジアという新たなビジョンを提示していくが、利潤追求を第一とした組織ではない。

アジアインスティチュートは、国境を越えてアイデアを考案し、適用するチームとして活動するために個人が参集し、効率的な協力を図る。活動するそれら個人は、共通のテーマを究明し、地域全体の利害当事者を結集させるべく、新たな場を設けることに尽力する。

アジアインスティチュートは今日、論じられている問題点を究明すべく、アジア全地域の協力を図るために、これまで光が当ててこられなかった均衡点を見出す。各界各層の利害当事者が参加する様々なシンクタンクが、アジア地域を取り上げてきたが、バランスのとれた観点で真の国際化の青写真を示すことはできずにいた。今日、アジア及び世界各国の国々は前例のない経済技術統合に向け、真の国際機関を必要としている。アジアインスティチュートは、このような必要性を受け、これまで5年余りの間、活動、発展し続けてきた。

また、アジアインスティチュートは、若者にも活躍の機会を提供する。若者に政策立案者や専門家に対して直接、意思を伝達できる機会を与えることによって、有意義な論議を成立させることができる。最近の専門家たちは、このような若者の経験を基に多くのことを学んでいる。青年及び次世代にバトンを渡すリーダーたちが共に協力し、全アジア地域をつなぐ架け橋を作り上げている段階である。政策論議に青年たちを積極的に関与させる重要性は十分に認識されており、そのようなリーダー、そして専門家の議論は一般市民にとっても有意義なものとなるであろう。

1. アジアのための新たなビジョン

アジアインスティチュートは、世界で最も目まぐるしく変化、成長している地域であるアジアの足かせとなっている長年の問題点を解決するために、従来とは異なったアプローチが必要であると考える。世界において、もはやアジアは経済、知識面での中心となっている。しかしながら、軍備増強、誤った方向への経済成長、生態系の破壊に代表される環境負荷、技術の際限なき使用、そして消費至上主義から起こる伝統文化の衰退がアジアの巨大な潜在力を押さえ付けている。アジアインスティチュートは、これらの障害を克服し、現世代を鼓舞させるべく、より大きなアジアの成長ビジョンを示していく。

 

 

課題への適切な対応

アジアインスティチュートは、地域レベルに見合った、容易に適用可能かつ関連のある報告書及び提案書を迅速に作成する。提案は迅速に適用され、世界規模での課題にいかに対応すべきかについて国内外の利害当事者とともに深い話し合いが行われる。例えば、ベトナムに対して発展した環境基準を提案した場合においては、政府関係者及び地域市民が地域レベルに合わせて支障なく基準を適用できるようにベトナム語の資料を準備する。世界各国の青少年とともに取り組み、青少年がチームとして協力しながら、共通した問題点を模索できるよう奨励する。

多言語の使用

研究活動において主に用いる言語は、アジアの共通語である英語である。しかしながら、アジアインスティチュートは、多様な聴衆のため、英語以外の言語でも研究活動を進めていく。アジアインスティチュートの目指ざすところは、重要プロジェクトを多国語で実行していくことである。

若い世代の関与奨励

政策入案においては若年世代からも学ぶ点が多い。ゆえに、若者が、地域、国家、世界的なレベルで政策論議に参画すべきであると考える。アジアインスティチュートでは、インターン、セミナー、そして執筆者として若者に活動の機会を与える。アジアインスティチュートで行われるセミナーでは、若者が研究、政治、経済の各分野に直接関与できるような場を提供する。アジアの未来に関する論議のため、若者が声を上げるべきであると考える。

 

2. 重要究分野

3E (ENVIRONMENT, ENERGY, ECONOMY: 環境、エネルギ経済)

3Eプログラムは、アジアの各地域レベルに合った持続的な開発を企図している。中でも、アジアエコシティーの開発に集中している。3Eは、筑波大学の3Eフォーラムと協力しながら、筑波大学近辺の地方自治体、企業関係者とともに2009年に設立された。

技術融合プログラム

技術融合プログラムは、現代社会の多様な技術融合の影響及び融合の結果として現れる技術に関連したイノベーションが生み出す利益にも注目する。技術融合プログラムは、政界、実業界、そして社会科学の専門家と、技術の専門家との橋渡し役となり、技術融合の成果を探求する。加えて、ジョエル・モンバーガー博士によって運営されているフォーラムにおいては、技術融合に関する政策技術的論議を行う。技術融合は、国際関係及び経済にいたるまで多大な影響を与えており、看過できない分野である。

アジアプログラムにおける女性

アジアプログラムにおいて、女性は社会に大きな変化をもたらす存在として期待されている。アジアの女性は、男性以上の能力と情熱で、旺盛なチャレンジ精神を発揮し、地域に密着した新たな未来を提案している。アジアにおける女性の役割を発展させる新たなアプローチを提案するために女性科学技術協会の韓国協会と共同で業務を行っている。

 

所長

エマニュエルパストリッチ (Emanuel Pastreich)

 

1987年にエール大学で中国学学士号を取得、1992年に東京大学で比較文化学修士号、1997年にはハーバード大学で東アジア言語文化学博士号を取得。1997年より2005年までイリノイ大学(University of Illinois)において東アジア文学の助教授、他にもハーバード大学、ジョージワシントン大学、韓国外交安保研究院で講義を行う。

2005年からワシントンの駐米韓国大使館において政務及び広報公社諮問官を歴任。この経歴を基に、韓国大使館において、アメリカの国内及び国際政策に関する諮問、外交行事に関する主幹及び韓国政府に対する報告書作成を担当。また、ワシントンにおいて日本政府とアメリカ政府が関わっていた文化及び事業に関する多数の共同プロジェクトを主管。2005年から2007年まで韓国・海外広報院の公式オンライン新聞『ダイナミックコリア』の主席編集長としてテーマ設定ならびに記事編集を担当する一方で、広告及びマーケティング政策を提案し、随時、重要課題についても寄稿。そして、2005年には、韓国・外交通商部が運営する政策シンクタンクである駐米韓国大使館広報院所属KORUS Houseの理事に就任。 KORUS Houseは、現在も東アジアの政治及び事業に関する広報活動を実施。ちゃ                                      

 アジアインスティチュート所長兼慶熙大学国際学部副教授。忠清南道、大田広域市、大徳イノポリス、光州広域市の投資諮問を務め、韓国生命工学研究院、地質研究院、原子力安全技術院、ソウル大学次世代融合研究院、標準研究院、国家ナノ総合Fabセンター等との共同研究にも従事。主な関心分野は日韓中米間における共同研究の推進。

履歴

グローバル・ピース・ファウンデーション (日本)https://gpf.jp

専任研究員

 

2023年ー現在

アジアインスティチュート The Asia Institute (asia-institute.org)

理事長(ソウル、東京、ハノイ、ワシントンDC)

2007年―現在

未来都市環境研究院 (ソウル)

事務総長

2020年―2022年

2020年ー現在

米国大統領選無所属の独立候補

ジョージワシントン大学

朝鮮半島研究センター 

研究員

2019年―現在

イエール大学

東アジア研究委員会

客員研究員

2014-現在

慶煕大学 国際大学院

副教授

2011年―2017年

駐米韓国大使館 

政務公使顧問

Dynamic Korea 国政広報処英語サイトdynamic-korea.com  編集者

KORUS FORUM 外交官、国際関係専門家の公演シーリスの担当者

2005-2007年 

ジョージ ワシントン大学東アジア言語文化科 時間教授 (adjunct Professor)

2005-2007年 

イリノイ大学アジア言語文化学科 助教授 

日本語語学プログラム主任 (1997年―1999年)

1997年―2004年 

1999年

東京大学 比較文学比較文化研究室

客員教授

 

学歴

1992年 8月~1997年 4月 ハーバード大学東アジア言語文化研究科 博士修了

1995年 7月~1996年 9月 ソウル大学 中国文学研究科 交換留学生

1990年 4月~1992 4月 東京大学大学院総合文化研究科 比較文学専攻 修士修了

1988年 10月~1990年 4月 東京大学大学院総合文化研究科 比較文学専攻 研究生

1987年 7月~1988年 5月 アメリカ・カナダ十一大学連盟日本研究センター(横浜)語学研修

1983年 8月~1987年 5月     イエール大学中国文学学部卒業 (文学士)

1985年 6月~1986年 7月    台湾国立大学 国文学(中文)学部 留学生

《コロナ祟りに惑う日本》

(デザインエッグ出版社、東京、2023年)

《私は悪を恐れない:なぜアメリカには本当の意味の無所属大統領候補が必要なのか

(デザインエッグ出版社、東京、2020年)

《詐欺的統一をやめよ:財閥主導の北朝鮮開発ではなく、希望をもてる建国へ》(사기통일 그만! 재벌의북한 개발말고, 희망을 주는 건국으로)

(ナルト出版社、ソウル、2023年)

《コロナ詐欺を革命で終わらせよう》(코로나 사기를 혁명으로 끝내자 )

(ナルト出版社、ソウル、2022年)

《武器よさらば:地球温暖化の危機と憲法九条》

(東方出版社、東京、2019年) 

《未来中国:关于人类与地球命运》

( 現代文化出版社 香港、2019年)

《韓国人だけが知らなかったもっと大きい大韓民国》(한국인만 몰랐던 더 큰 대한민국)

(ソウル、レッドウッドブックス, 2017年)

《지구경영 홍익에서 답을 찾다:地球経営 弘益にその答えを求める》 李承憲共著 이승헌 공저 (韓文化한문화, ソウル、2016年)

《海を越えて真実を求める:ハーバード博士が論じる米中の未来》(跨海求真:哈佛博士论中美未来)

(銀河出版社、香港, 2016年) 

《人生は速度ではなく方向だ:ハーバード大学 博士の韓国漂流記》(人生은 速度 아니라 方向 이다: 하버드 博士의 韓國漂流記) 

(21世紀部 ブックス、 ソウル、2016年)

《韓国人しかしらない違う大韓民国:ハーバード博士がみた韓国の可能性》(한국인만 모르는 다른 대한민국: 하버드대 박사가 본 한국의 가능성) 

(21世紀 ブックス、ソウル、2013年)

Selected Publications of the Asia Institute

Asia Institute Press、ソウル、2013年)  

《世界の碩学が勧告のみ例を話す》(세계의 석학들 한국의미래를 말하다)

茶山ブックス、ソウル、2013年) 

The Visible Mundane: Vernacular Chinese and the Emergence of a Literary Discourse on Popular Narrative in Edo Japan (目に見える世俗:中国白話小説の伝播と江戸時代の「通俗」に対する討論の成立)

(ソウル大学出版社、ソウル、2011年)

The Novels of Park Jiwon: Translations of Overlooked Worlds (朴趾源の小説:見過ごした世の中の翻訳)

(ソウル大学出版社、ソウル、2011年)

The Asia Institute

INTRODUCTION

OUR GOAL

   THE ASIA INSTITUTE COVERS ASIA NOT ONLY IN ITS SEMINARS AND REPORTS, BUT ENGAGES AT A MUCH MORE DEEPER LEVEL BY CONSTANT DISCUSSION WITH STAKEHOLDERS AT ALL LEVELS ACROSS ASIA ABOUT THE CRITICAL ISSUES OF OUR TIME: THE ENVIRONMENT, THE IMPACT OF TECHNOLOGY ON SOCIETY, THE FUTURE THAT OUR YOUTH FACE AND THE CHANGING NATURE OF INTERNATIONAL RELATIONS. THE ASIA INSTITUTE IS INDEED A TRULY PAN-ASIAN THINK TANK.

   THE ASIA INSTITUTE CONSIDERS MAINTAINING A BALANCED PERSPECTIVE ON CONTEMPORARY ISSUES AS ITS HIGHEST PRIORITY WHILE TAKING INTO ACCOUNT THE CONCERNS OF THE ENTIRE REGION AND THE INTERESTS OF ALL THE STAKEHOLDERS WHICH SPANS ACROSS GENDER, CULTURAL BACKGROUNDS AND SOCIO-ECONOMIC STATUS. THESE INCLUDE BUT ARE NOT LIMITED TO TECHNICAL EXPERTS, POLICY MAKERS, LOCAL AND REGIONAL COMMUNITIES AND EVEN HIGH SCHOOL STUDENTS.

  WE PROVIDE AN OBJECTIVE SPACE WHEREIN A SIGNIFICANT DISCUSSION ON CURRENT TRENDS IN TECHNOLOGY, INTERNATIONAL RELATIONS, THE ECONOMY AND THE ENVIRONMENT IS CARRIED OUT. THE ‘OBJECTIVE SPACE’ ACTS AS AN OPEN PLATFORM THAT ALLOWS ANY AND EVERY ONE TO PARTICIPATE.

  THE ECONOMIC GROWTH AND INTEGRATION IN ASIA IS INCREASING AT A REMARKABLE PACE IN TERMS OF TRADE, TECHNOLOGY AND FINANCE. ASIA IS NO LONGER SIMPLY A HUB FOR MANUFACTURING, BUT ALSO A CULTURAL, INTELLECTUAL AND A STRATEGIC CENTER FOR THE WORLD. HOWEVER, DESPITE ASIA’S INCREASING ROLE IN ON THE GEOPOLITICAL STAGE, A SERIOUS GAP REMAINS BETWEEN THE STRIKING SPEED OF INTEGRATION IN TERMS OF LOGISTICS, ENERGY AND FINANCE AND THE MUCH RETARDED GROWTH OF INTELLECTUAL COMMUNITIES AND CULTURAL EXCHANGE THAT ADDRESS LONG-TERM COMMON PRIORITIES.

THE ASIA INSTITUTE IS DEDICATED TO INCREASING THE IN-DEPTH DISCUSSION BETWEEN THE CITIZENS OF ASIA ON THE IMPORTANT ISSUES OF OUR AGE SO THAT IT PARALLELS THE LEVEL OF PROMINENCE AND ATTENTION OF TRADE AND FINANCE. THERE IS A DESPERATE NEED FOR OBJECTIVE ANALYSIS AND RIGOROUS DEBATE THAT GOES BEYOND NATIONAL BORDERS AND INCLUDES ALL STAKEHOLDERS IN ASIA.

OUR PRINCIPLES

THE ASIA INSTITUTE FOCUSES ON THESE FOUR INTERRELATED ISSUES WHICH IMPACT THE ENTIRE WORLD. WE SEEK TO INTERPRET THEIR SIGNIFICANCE AND PLAN FOR A GLOBAL RESPONSE THROUGH A COLLABORATIVE DIALOG THAT INVOLVES A BROAD RANGE OF EXPERTS IN MANY COUNTRIES.

THE TRANSFORMATION OF OUR SOCIETY, AND OUR ECONOMY, BY THE UNPRECEDENTED RATE OF TECHNOLOGICAL CHANGE.

ALTHOUGH THE BRICK AND MORTAR BUILDINGS AROUND US ARE UNCHANGED AND THE BORDERS OF COUNTRIES REMAIN ESSENTIALLY THE SAME, OUR WORLD HAS BEEN AND UTTERLY TRANSFORMED BY TECHNOLOGY. COMMUNICATION TECHNOLOGY BRINGS TOGETHER LIKES WITH LIKES ACROSS THE GLOBE IN UNPREDICTABLE COMBINATIONS. THE VERY PROCESS OF DETERMINING TRUTH FROM FICTION IS MADE ULTIMATELY MORE PROBLEMATIC AS TECHNOLOGY CHANGES HOW WE KNOW AND WHAT WE KNOW, OR DO NOT KNOW.

SO ALSO 3D PRINTING MAKES IT POSSIBLE TO CREATE VIRTUALLY ANYTHING WITHOUT ANY NEED FOR MANUFACTURING. RESPONDING TO THE IMPACT OF TECHNOLOGICAL CHANGE ON SOCIETY WILL BE THE MAJOR CHALLENGE FOR OUR AGE, MADE MORE DIFFICULT BECAUSE THE MANY TRANSFORMATIONS ARE INVISIBLE FOR MOST PEOPLE.

THE IMPACT OF THE NEW SOCIOECONOMIC SYSTEMS ON OUR CLIMATE AT THE LOCAL, REGIONAL AND GLOBAL LEVELS.

CLIMATE CHANGE IS BY FAR THE GREATEST SECURITY THREAT THAT WE FACE TODAY. ALTHOUGH IT HAS BEEN IDENTIFIED AS A PROFOUND DANGER FOR OVER TWENTY YEARS, OUR ECONOMIC SYSTEM AND OUR SOCIAL AND CULTURAL INSTITUTIONS ARE INCAPABLE OF FORMULATING AND IMPLEMENTING A RESPONSE. WE MUST UNDERSTAND HOW OUR CURRENT GLOBAL ECONOMIC AND TECHNOLOGICAL REGIME CONTRIBUTES TO CLIMATE CHANGE AND FORMULATE CONCRETE STEPS FOR ADAPTATION TO, AND MITIGATION OF, CLIMATE CHANGE ON A GLOBAL SCALE.

THE TRANSFORMATION OF INTERNATIONAL RELATIONS BY TECHNOLOGICAL CHANGE, SPECIFICALLY CHANGES IN DIPLOMACY, SECURITY, EDUCATION, FINANCE AND TRADE.

ALTHOUGH WE USE THE SAME TERMS TO DESCRIBE INTERNATIONAL RELATIONS THAT WE EMPLOYED 100 YEARS AGO, THE NATURE OF DIPLOMACY, SECURITY AND TRADE HAVE BEEN ALTERED BEYOND RECOGNITION BY TECHNOLOGICAL CHANGE. IMAGES, TEXTS AND VIDEOS CAN BE TRANSPORTED AROUND THE WORLD INSTANTANEOUSLY, AFFECTING A TRUE “DEATH OF DISTANCE,” AND INCREASINGLY THEY CAN BE FABRICATED JUST AS EASILY.

PEOPLE AND GOODS ARE TRANSPORTED WITH GREAT EASE AS WELL OVER VAST DISTANCES, AND GLOBALIZATION HAS CREATED ENORMOUS DISPLACED POPULATIONS. SO ALSO GOODS CAN BE PROCESSED AND SHIPPED AROUND THE WORLD IN AN ENTIRELY AUTOMATED MANNER—PART OF THE FOURTH INDUSTRIAL REVOLUTION. WE MUST ENTIRELY RETHINK THE CONCEPT OF INTERNATIONAL RELATIONS IN LIGHT OF THESE TRANSFORMATIVE CHANGES, MOVING BEYOND A VAGUE ANXIETY ABOUT GLOBALIZATION AND RATHER IDENTIFYING THE DISTINCT IMPACT OF TECHNOLOGIES ON INTERNATIONAL RELATIONS.

THE RISE OF ANTI-INTELLECTUALISM AND THE DECLINE OF THE APPLICATION OF RIGOROUS SCIENTIFIC APPROACHES TO ANALYSIS AND PROBLEM SOLVING, EVEN IN THE MIDST OF RAPID TECHNOLOGICAL EVOLUTION.

THE WORLD FACES A TERRIBLE WAVE OF ANTI-INTELLECTUALISM, FROM CLIMATE CHANGE DENIAL TO RACIST ESSENTIALISM, WHICH UNDERMINES OUR ABILITY TO RESPOND TO THE PRESSING ISSUES OF OUR AGE AND ENCOURAGES A SELF-INDULGENT ATTITUDE BORN OF IGNORANCE AND INDIFFERENCE. THIS DEVELOPMENT IS A PRODUCT OF THE DEBASEMENT OF EDUCATION INTO A COMMERCIAL PRODUCT AND THE RESULTING DECLINE IN THE INTELLECTUAL RIGOR IN THE MEDIA AND OTHER FORMS OF EXPRESSION. THIS NEW CULTURE IS INHERENTLY ANTI-SCIENCE, EVEN AS IT EMBRACES GLITZY TECHNOLOGIES.

WE MUST AVOID EMOTIONAL RESPONSES DRIVEN BY TECHNOLOGICAL BELLS AND WHISTLES, RATHER APPLYING A RATIONAL SCIENTIFIC APPROACH IN POLICY, IN TECHNOLOGY AND IN STRATEGY. WE MUST AVOID THE ANTI-SCIENCE, “BREAD AND CIRCUSES” APPROACH TO POLITICAL DISCOURSE THAT WE SEE SPREADING AROUND THE WORLD. ABOVE ALL, INTELLECTUALS MUST HAVE A STRONG SOCIAL RESPONSIBILITY AND SHOULD BE TREATED AS ESSENTIAL FIGURES IN SOCIETY.

The problems we face today, from the environmental crisis to the increasing divide between the rich and poor, can only be solved by primarily initiating a profound contemplation within ourselves so as to cooperate for building more novel and sustainable solutions. Only when we have addressed the spiritual hunger and psychological insecurities that lead to unrestrained consumption, or ruthless conflict, can we begin find meaningful long-term answers. As Albert Einstein once remarked, “We can’t solve problems by using the same kind of thinking we used when we created them.” Our research and our endeavors take into account the underlying contradictions within ourselves that have brought about the crisis of this day.

Our Fukushima Initiative, for example, has built a global platform that brings together different forms of expertise from around the world so as to find a solution to the dangerous challenges posed by the Fukushima nuclear disaster. In the process we have created new approaches to collaboration in policy, technology, analysis and implementation. This discussion has also touched on the philosophical and spiritual challenges for us and future generations posed by rapid and disruptive technological change.

Finally, the Asia Institute is engaged in a dialog with stakeholders from across Asia concerning the future of Asia itself. We always have been debating on how Asia can move beyond traditional geopolitical rivalries and envision an Asia as a peaceful totality in which current integration provides new horizons. We have written concrete proposals for a security architecture built around the response to climate change; for a “constitution of information” to respond to the current crisis we faced as a result of the rapid change in the technology for communication and massive scale surveillance and for new systems to promote international collaboration; and P2P (peer to peer) cooperation throughout Asia and around the world that would encourage free interaction of the stakeholders to jointly produce knowledge and other forms of goods/services primarily for its ‘use value’ instead of its ‘market value’ to temper the ever widening economic gap and promote empowerment at the grass roots level. We have been in debates and discussions on how to incorporate the perspectives of experts from the Middle East or Southeast Asia to the debate on the peaceful reunification of the Korean Peninsula. We have also discussed on how ecologists, artists and philosophers can contribute meaningfully in the debate about trade, finance and other forms of integration.

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