“How Technology shut down the American Mind”

“When Technology buried Science in a Shallow Grave” 

Part 3

“How Technology shut down the American Mind”

Emanuel Pastreich

President

The Asia Institute

February 24, 2024 

“Technology is a branch of moral philosophy, not of science”

“When Technology buried Science in a Shallow Grave” 

Part 1

“Technology is a branch of moral philosophy, not of science”

Emanuel Pastreich

President

The Asia Institute

February 24, 2024 

“The Destruction of the Intellectual and the Commercialization of the University”

“When Technology buried Science in a Shallow Grave” 

Part 2

“The Destruction of the Intellectual and the Commercialization of the University” 

Emanuel Pastreich

President

The Asia Institute

February 24, 2024 

Vaccines for Parasites

Steel fist in multicultural glove

한반도 독립선언

최근에와서 몇명 의식있는 한국 지식인은 코로나 위기속에 상실한 대한민국 공화국 정체성에 분개하는바 올해 3월 1일 102년 전 탑골공원에서 낭독 한 독립선언을 계기로 새로운 독립운동을 준비하였습니다.
이 독립선언는 특정한 제국에서의 독립선언이 아니며 눈에 보이지 않는 국제금융제국으로부터 독립을 의미합니다.
세계금융제국으로부터의 한반도 진정한 한반도 경제, 정치 문화적 독립을 선언합니다. 

이만열

우벽송

더나은당

「ワシントンに対する目に見えない攻撃」 ジョー·バイデン大統領就任式に付す

「ワシントンに対する目に見えない攻撃」

ジョー·バイデン大統領就任式に付す

エマニュエル パストリッチ 

2021年 1月 20日

大変申し訳なく、惨憺たる気持ちで米国で発生した今回の事件について申し上げたいと思います。今回の事件は、ワシントンD.Cを襲い、アメリカ各州まで広がり、この小さな青い緑の惑星や世界中までを揺るがしました。このような侮辱的な混乱は、ジョージ·ワシントン大統領やエイブラハム·リンカーン大統領の謙虚な努力とはあまりにも比較され、むしろ旧ローマ帝国のネロ皇帝とカリグラ皇帝の狂暴な統治に比喩するのがより適切だと言えるほど、痛嘆すべき事件でした。本当に悲しい日でした。

結局、私たち全員が直面する挑戦はより大きくなり、危険はさらに緊迫したものになりました。しかし、逆に、この危機によって新しいことを成し遂げることができる激動力が誕生したと見ることもできます。つまり、過去の帝国の腐敗と国内の葛藤、分裂の泥沼に戻るのではなく、理想的で肯定的な共和国を蘇らせようとする皆の心のこもった意志で方向調整を行う必要があります。

ローマ皇帝マルクス·アウレリウスのかいたことによると、「あなたがもし恐怖や期待なしにあなたの使命を受け入れることができれば達成感を得りことができるだろう。あなたが天の意図にふさわしく「超人間的な真実性」を持てば、人生は幸せになるだろう。」

肯定的な思考へ進める唯一の道は、面白い伝説や華やかな神話ではなく、超人的真実性にあるということです。少し前、または過去数年間経験した悲惨な試練は、私たちが知らない方法で試験を受け、私たちを阻んでいたものが道になるようにするためのものです。

ある意味、我々が科学的方法に基づいた完璧で透明な国際的合同による徹底した調査が行われるまでは、国会議事堂に潜り込んだ攻撃について、今のところはいかなる中途半端な言及も慎むべきだと思います。

残念ながら、私たちには時間があまりありません。 これは4年ごとに繰り返される平凡な選挙でもありません。

おそらく、私たちは現時代の状況を火山の爆発のように受け止めなければなりません。何年にもわたってアメリカ社会で起きた、あたかもそれとなく進行してきた地質学的変化のように察知しにくくて、まるで何十年も何も起こらないように見えますが、その数十年はたった数日間、もしくは数時間で過激に進むこともあり得るのです。

とうとう溶岩のように荒くて原始的な政治の変化が起こり、傾斜の面を崩壊させ、巨大な山火事へと広がっています。我々がどのような国家、どのような地球にするかというビジョンを持つなら、我々は瞬間を捉えることができ、放出された力を肯定的な方向に誘導することができます。 溶岩が冷めると固くなるがごとく、堅固な制度の伝統や価値に耐えることができるように、現世代と次の世代が何世紀も享受して耐えなければなりません。

対照的に、現在、私たちが直面する挑戦に忠実でなければ、私たちが何らかの計画や方向もなく、例えば破壊の神であるシバに鍵を渡す場合、すなわち、人間のホーラブルナ本能的破壊力にまかせた場合、その溶岩の冷却によって形成される壁は、明らかに私たち全員を分裂させ、今後も何世紀もの間、私たちを、いかなる文明の発展的希望から隔離させることは明らかな事実なのです。

はい、そうです。ここ数日、アメリカに恐ろしい攻撃があり、ここ1年、恐ろしい伝染病が私たちを襲ってきました。

しかし、いざあの無惨な攻撃は、アメリカの国会議事堂では起きませんでした。実際、米国民すべてに加えられた攻撃は、多国籍投資銀行によって、そして資産管理および財政連合とシェル会社の系列会社の後ろに隠れ、私募ファンド会社によってまたスーパーリッチによって行われたもので、すべての連邦政府の実権が丸ごと彼らに引き渡されたというのが真の攻撃の結果だったことを直視しなければなりません。

マーティン·ルーサー·キング牧師は、「毎年政府の福祉プログラムより、軍事力と防衛費により多くの金を支出する国家は必ず国家として·霊的な死を迎えるだろう」と警告しました。

今後、私たちが、そして皆さんがすべきことについて言及する前に、まずCOVID-19に関する内幕と、これまでに何があったのかについて話をしたいと思います。

COVID-19ウイルスは、米国という社会のすべての四肢とすべての機関を感染させ、我らの頭の後ろに深く隠密な繁殖をする悪循環というDNAを植えつけました。このCOVID-19は、かつて世界に多くを提供していた国を頭から足まで感染させました。

文化とすべての制度、機関を飲み込んでしまうこの無惨な病気の起源は依然として曖昧だが、急速に拡散した我が国の惨憺たる道徳的破産と、また立派な高等教育を受ける幸運を享受し、余暇をもって経済、政治、歴史と哲学について学ぶことができる機会を持った人々の道徳的·倫理的堕落と汚され、良心によって、平凡な市民までもが真実な情報に接することができる機会が消えてしまいました。

暖かい特権に包まれていたそれらの恵まれたアメリカ人たちは、より偉大な善に貢献する彼らの役割に完全に失敗しました。 彼らはコロナという文明伝染病から解放される可能性のある最小限の機会さえ拒否しました.

幸運と特権を享受してきた私たちは、私たちが占めている利益を守り、防御することに目を向けてはいけません。私たちが享受した教育、技術は、すべての市民とともに分かち合うべき贈り物です。

何よりも、私たちは、常に私たちの心の目に、コンビニで夜遅くまで働く人々、そしてガソリンスタンドで事務所を雑巾がけしてゴミ箱を空ける人々、そして今ホームレスと高速道路に沿って昨日の夜、中途半端に立てた段ボール壁の裏に集まっている貧しい人々を心深く念頭に置き、力を入れて助けなければならないのです。

彼らには公正な機会が与えられていないだけであり、専門技術を学んだり、物理学と技術を理解したり、学ぶ機会がなかっただけです。 人間としての義務と責任を常に考えながら、彼らは私たちの心の中で最優先にならなければなりません。 私たちは彼らを助け、彼らを保護しなければなりません。 それはすべての政治のための礎石、つまり基礎となるべきです。

我々は我が国が停滞と高潮を繰り返す理念の摩擦や、世界の強力な勢力と毅然とした関係を持つ軍隊内の派閥間の勢力争いに巻き込まれないよう、抵抗しなければなりません。 私たちは、負傷したライオンの周りに集まったハイエナのように、あるいは豚が口をどこにでもほじくるように、低質で醜くなってはいけません。

私たちには超財閥の操り人形や寄生虫のような下積みで低級な行動は必要ありません。我々は、我々が寝ている間、ワシントンD.Cを占領した隠れた勢力に対抗する行動が必要なだけです。

フランクリン·D·ルーズベルト大統領が言ったように、「私たちは 金融独占、投機、無分別な銀行、階級間の敵対感、部分主義、戦争を利用した暴利という古い平和の敵と闘わなければなりません。 彼らは、アメリカ政府を自分の仕事に単なる服属品とみなし始めました。 われわれは、組織された金で運営される政府は組織暴力団体が操る政府と同じくらい危険だということを自覚すべきです」。

私たちは、すべてのアメリカ人と地球全体の人々の暮らしの経済的基盤を破壊する目的で計画されたCOVID-19詐欺を非難しなければなりません。その詐欺の背後勢力は、積極的で組織的な抵抗にのみ反応するため、我々は彼らに立ち向かわなければなりません。彼らの致命的な計画には理性と妥協は存在しません。

私たちは彼らのマスクを破り、真実と科学の明るい光の中で私たち自身のマスクをも破らなければなりません。

私たちはすでに国会議事堂に対する攻撃がどのように悪用されるかを知っています。

それは、その演劇の裏に実質的に存在する勢力を発見する手段ではなく、むしろその隠れた勢力が、米国のすべての自由言論を徐々に弾圧できるようにする、新たな911を作ることができるということです。

私は合同参謀本部の構成員たちの意図を疑うことを恐れません。

彼らは皆、大金を操られる政治家であり、共和国という棺おけに最後の釘を打つ、このような動きのすべての部分です。 911を目撃して陰で喜んだように。

すでに悪魔の法案は「愛国法」の制限を新たな次元に引き下げ、国内のあらゆる抗議、新しいワクチン政策に対するあらゆる疑問、批判を不法及び犯罪者として追いつめる準備をしています。

私はドナルド·トランプ大統領やジョー·バイデン上院議員に対する個人的な敵対感を持ってはいけません。 二人とも壊れて損傷したシステムの下で最善を尽くしました。 しかし、彼らのうち誰も大統領になる資格はなく、どちらも非合法的です。 政府全体が腐敗で崩壊したため、選挙はそもそも合法的に行われるはずがなかったのです。

かつて政府があった場所には不正腐敗だけがあり、結局、「金遊びのための支払い」だけが残っています。

ハーバード大学がCOVID-19を誇大広告するゴールドマン·サックスの道具になりましたが、FDA米国食薬庁は、多国籍企業が注文した危険なワクチンを押し付ける時、ワシントンポストとウォールストリート·ジャーナルは自分の個人的趣向によって人類全体を皆殺しようとする億万長者の歪んだ意志によって実行されており、私たちはみなそれに気づかなければなりません。

私は今日国内外のすべての道徳的責任感を持つアメリカ人に、直ちに良心から湧き出る行動を取るよう促しています。 誰も認めてもらえず感謝してもたえない寂しいことをしています。 

私は本日から、自由と正義に専念するアメリカのすべての市民を一か所に集めるためにたゆまぬ努力でこの場を占めることを厳粛に誓います。

合法的な選挙があるまで、または私よりももっと資格のある有能な人が現れるまで、この闘争を続けることを誓います。

米国と国連を抜本的に改革する準備ができた大統領が必要です. 同時に、そのような意志のある市民も必要です。

アメリカの政治的伝統とアメリカの統治の根は民主主義に基盤を置いていますが、その根と精神、根本的なインスピレーションは、1776年のアメリカ革命と1860年の奴隷制度に対する革命にさかのぼるということを思い起こさせていただきたい。 我々の伝統は革命的であり、その伝統が絶対的に重要な時期です。

独立宣言文を読んで差し上げます。

今日のコメントはある意味で二回目の「独立宣言」だからです。

今度はこれは大英帝国からの独立ではなく、億万長者とその召使いが運営する狡猾な金融帝国からの独立宣言です。

私たちは腐敗と略奪の帝国の搾取から、国家間の分裂と戦争から、国際的マスコミ操作、ファストフードと不必要な薬物と保険諸国からの独立を宣言します。

わが国父が言及したところによりますと、 

「私たちはすべての人間が平等に創造され、創造主から譲渡できない権利を与えられており、生命、自由、幸福を追求することができる真理を自明にしており、このような基本権利を確保するために、政府は政府間の同意から自分の正当な権力を導き、もしかすると体制の交替時に、それを変えたり廃止して新しい政府を立てることもまた国民の権利であり、そのような原則に基づいてそのような形で権力を組織することが国民の安全と幸福に影響を及ぼす可能性が最も高いと信じるからです。(略)しかし、逼迫と虐待、回避の長い列車が絶対独裁の下で国民の権利を侵害した際には、そのような政府を果敢に捨て、未来のセキュリティと公正な社会のために新たな警備員を提供することが、真の政府の良心であり義務です」。

全くその通りです。 重要な民主主義の過程がまさに革命であり、単に進歩的で保守的な両辺社会間の詐欺性の濃厚な偽りの味、つまりペプシとコカコーラの間の愚かな政治的渦ではないはずです。

ジェファーソン曰く;

「昔から自由という木は地道に愛国者の血と暴君の血で育てられてきた。」

その当時も今も自明な事実です。

誰かを大統領に任命する前に、必ず次のことを遂行しなければなりません。

1)億万長者、投資銀行、私募ファンド、體裁の中に寄生し、国を掌握するすべての陰険な金融機関を羅列し、暴露する具体的な方法を提示しなければなりません。

a) 最近の金融犯罪行為に関するすべての情報は、公開されます。

(機密解除及び国家危機の理由により非公開契約で発表);

b) 犯罪容疑は当然追及され、責任ある人々によって提起されます。 数十兆ドルをつぎ込んだ億万長者を含め、彼らの策略に巨額を投資し、または参加したすべての犯罪人が含まれています。

2) 国民が貨幣と金融(連邦金融理事会)を皮切りに、経済の全体の主権を掌握し、国民が国民のための経済を創出していきます。 グローバル投機の怪物を抹殺する方法に対する計画はたくさんあります。 必要であれば強制施行も可能です。

3) 真実を追求する市民で構成された団体を動員して、透明な言論の新しい形態を設立し、タブーを恐れずRCA victorから出てくる主人の声にだけ服従する犬のように、大企業後援者にだけ全面的に奉仕する腐敗した言論は迅速に代替されるでしょう。

4) 国際倫理市民委員会を形成し、大統領と議会の公正な選出を監督し、市民が参加できるようにし、また、資格を持つすべての候補者が、建設的な提案に対する平等で適切な露出を得られるプロセスを構築するための、全ての大企業の密かな後援や資金は、当然遮断されるでしょう。

5)国連を地球人のための真の地球統治機関にし、国連憲章で提示した親人類的理想を今まで破壊してきた投資者、融資、お金遊びの味を覚えたすべての億万長者を、永久に除去する国連改革案も出す予定です。

6)グローバル投資銀行と、企業の友人同士による生物多様性に対する脅威と破壊と気候変化に積極的に対応し、少数に極度の富が累積することを積極的に制裁します。また、技術、特に自動化および通信技術が国民の心と生計を破壊しているため、その弊害を防ぐことに焦点を合わせて国家安保の優先順位を設定します。

実現すべき事項は簡単ですが、それを達成する道は至難でしょう。 私が提示する人類の未来は、国家的、世界的な全ての地球人一人ひとりの参加による闘争を要求します。我々は、その道を共に歩む勇気とインスピレーションを必要とします。理性と論理に基づいた理念を納得する瞬間、自然により多くの意識ある人々が参加することでしょう。

私はこの過程を主宰する臨時の主宰者の役割を提案するわけですが、私は権力や財物への欲はありません。 古代ローマ帝国のシンシナトゥス将軍のように、私は社会改革が完成段階に至れば、ある時点で退く用意があります。

市民の皆さん、このゲームのボールは あなたの手元へ渡りました。 私たちは良心的共和国の再建のため、皆さんと一緒に前に進む準備ができています。 そして、その第一歩を踏み出す者は、まさに皆様です。

真実は止まらず行進を続けます。

ご傾聴頂きまして、再度、ご感謝いたします。

In Defense of Donald John Trump

“In Defense of Donald John Trump”

Emanuel Pastreich

February 7, 2021

The lawyers employed by Donald Trump have amassed an impressive pile of arguments to defend him against charges that he incited a mob of his supporters to stage an armed insurrection in an effort to stop the selection of his democratically elected opponent. It is not popular in the fickle fairyland of Washington D.C. to defend Donald Trump, let alone to praise him. But at this sad hour in our nation’s history, that is precisely what must be done.

Sadly, the impeachment trial scheduled for February 9th is unlikely to touch on either the true violations of the Constitution by the Trump administration, nor on Donald Trump’s significant accomplishments in office.

Like the last impeachment trial which focused on ambiguous and amorphous Russian collusion, and left untouched the criminality of the entire executive branch (over which Trump had little control).

This trial has one purpose: to serve as a warning all American politicians that the system is ready to tar and feather them, attack them for things that they did not do, and then take them down with the entire world as a captive audience. 

In other words, the president of the United States in the years ahead will resemble the emperors of the late Roman empire whose reigns rarely lasted for more than a few years: men who were batted around by the generals in the manner that a cat plays with a mouse.    

The sprawling executive branch has as its tentacles consulting firms, military and law enforcement contractors, and a host of lobbying syndicates that assume corruption is a day’s work well done. None of those players are going to be on trial for Valentine’s Day. To blame their sins on Donald Trump, and then present to the world “pay to play” Joe Biden as a progressive breath of fresh air, is true alchemy.

For all his sins, from poor taste in clothing, to the garish interiors at his hotels, to his associations with organized crime and his pandering to audiences who craved the sensational, Trump was a man who simply tried to outsmart the system from within for personal benefit, but also for certain honorable principles. Sadly, he became a prisoner of the system in the process. He is accused of trumped up, or exaggerated, sins, his true mistakes are overlooked and his real accomplishments are ignored.

The case against Donald Trump

Donald Trump, a man who had never served in public office before he became president, a man who knew little about fiscal and social policy, or international relations, a man who was obliged to turn to a handful of political players, and to the cunning multi-billionaires behind the curtains, for advice in his “Battle with the Deep State” –a show perfect for The Sahara—was bathetic and tragic at the same time.  

I dispute, however, the assumption that Trump was inherently less qualified for office than Hillary Clinton, Barak Obama, or Joe Biden, three individuals deeply linked to global finance, weapons manufacturers and to a host of other parasitic organizations hell bent on tearing the United States apart for profit. The fact that such global players interacted with these supposedly noble men through Harvard University’s Belfer Center for Science and International Affairs did nothing to dilute their criminality. None of these politicians should have ever been considered as candidates for that office.

The recent orgy of media coverage about Trump has nothing to do with his real mistakes, but is rather a cynical ploy to make the Biden administration’s progressive-tinted “Trojan Horse” COVID19 police state seem legitimate and also to create a new enemy for the public imagination: the MAGA-hat wearing ignorant racist Trump supporter.

That last creation is the first step towards tarring anyone who questions the criminal conspiracies that are in full swing today with the term “domestic terrorist” and locking them up if the newly appointed “Reality Czar” sees fit.

Trump’s rise to political power was a result of his success in real estate development, his management of casinos, his speculation in various murky business deals and his effective use of sensationalist television to gain a loyal audience. It is not necessary to explain that one cannot be involved in construction and casinos at that level without being linked to racketeering and money laundering, to prostitution and organized crime.

But the Democrats and Republicans who raked in money from global investment banks that make a killing in the promotion of war (in the name of peace), who push through dangerous free trade agreements, and who participated in the rape of the Federal Reserve, are even more diabolical. The in-your- face obnoxiousness of Trump is more honest than the cultivated, culturally sensitive, ethnically diverse Ivy League graduates who used their empathic image to hide from us the brutal war these global financial institutions wage against ordinary people.

Donald Trump was guilty of violations of the Constitution and of Federal law during the course of his administration that deserve impeachment. Period.

At the same time, however, George H. W. Bush, Bill Clinton, George W. Bush and Barak Obama were all guilty of numerous acts in violation of the Constitution and Federal law worthy of impeachment. If anything, the real question is why American intellectuals have decided to let the bloated, sprawling and putrid executive branch get away with all this institutionalized criminality.  

The Democratic and Republican congressmen who will gather like jackals for the impeachment trial, men and women who looked the other way as global financial powers robbed the Federal Reserve of 10 trillion or more and then had the nerve to say the economic crisis was a result of COVID19, should be on trial too.

Trump’s tragic mistakes

Trump’s decision to run for president can be traced back to the White House Correspondents Dinner on April 30, 2011. He was subject to pointed mockery by Barak Obama who intended to humiliate him in public and destroy his political career.

Trump’s anger was written all over his face because he is not a politician.

Why was Trump so mad?

Personally, I am not convinced that Trump’s “Birther Movement,” that tried to prove that Obama was not an American citizen and that he was a secret Muslim, was either appropriate or accurate. Ultimately, I do not know.

I fear, however, that many Americans do not understand the underlying motivations for that campaign. The strategy was sensationalist, like the pro wrestler at heart that Trump is, but the means of political attack that Trump employed was not entirely his choice.  

Most of the corrupt deals made by the Obama administration with global finance are protected from public scrutiny because the transactions were rendered classified, or because non-disclosure agreements make it impossible to make those crimes public. In many cases, secret law passed by Congress makes the discussion of these corrupt actions illegal. The post-Bush age in America is defined by a politics of the unspeakable.

Trump went after Obama over the birther issue, and after Biden over election fraud, not because it was his necessarily his strongest card, but because it was the only card he was permitted to play, the only thing that the media would report.

It was the attitude of Obama on that evening that riled Trump. Obama, a man parachuted into the 2008 presidential campaign out of nowhere to serve the interests of the super-rich, showed obvious contempt for Trump and his supporters.

Trump wanted to nail the slick Obama for his blatant corruption, but he could not.

When Trump condemned foreign wars openly, he was labeled a budding Nazi by the liberal press. Obama, by contrast, hedged his words about foreign interventions so as to avoid offending General Dynamics and had been awarded the 2009 Nobel Peace Prize for embracing American militarism and renouncing his lukewarm critique of the Iraq war.

Running for president as an outsider was the best way to get even, Trump thought to himself, that to become the president who replaced that well-groomed toy of financial elites would be tasty, as the French say “La vengeance est un plat qui se mange froid” (revenge is a dish best served cold).

Trump knew that if he wanted to win the presidency as an outsider, he would have to tap into the anger boiling up over the corruption in Washington D.C., and the elitist politics of Obama. Part of that response had racist overtones, but much of it did not.

Although Trump had some money, he was a small fish in the increasingly decadent Washington milieu. After he drove back to Trump Hotel after that brutal Obama “roast” he thought about which power players he could get on his side who would be able to match the backing of the investment banks that Democrats (and Republicans) relied on to get them over the top in the money game.

He came up with a list of hungry outsiders who were willing to take a risk on his populist rhetoric because they too did not have the political influence that they felt their money deserved. Although there were more, let us identify four important groups of supporters that pushed hard to get Trump on the map, and who did not care about his opposition to free trade or his appeals to the working man.

The four groups, however, did not care about Donald Trump personally, and when he was set up at the end of his presidency to be diagnosed with the bogus “COVID19” and then accused of starting the clown-directed false flag “Capitol Insurrection,” those forces had no interest in helping out.

I suspect that Trump thought that he, like a master surfer, could somehow ride the converging waves that would be unleashed by these powers and drive this “band of rivals” forward so as to achieve something of value while enhancing his own brand.  

The following four groups latched onto Trump as a chance to shake up Washington and get their piece of the pie.

1)   David and Charles Koch

The Koch brothers poured their coal and petroleum billions into funding “libertarian” ideology as a means of hiding the end of the regulation of business under the sheep’s skin of personal “freedom.” The result was a massive increase in pollution and the end of environmental policy in the United States.  

The Koch brothers were remarkably creative. They set up a devious think tank, the Charles Koch Institute, that seduced various “anti-war” intellectuals with its big funding and media exposure, and thereby gave legitimacy to their corporate agenda.

The Koch brothers supported Trump, and introduced him to their representative Mike Pompeo (who had close ties to the Christian right) in return for a promise from Trump to get the government out of the regulation business and to pursue ludicrous policies regarding climate change. The Koch brothers wanted to get the sort of respect in Washington DC that global players like Exxon and BP were receiving and to muscle in on energy policy previously determined by mainstream corporations.

2)   Betsy (Prince) DeVos and Erik Prince

Although the start of Trump’s relationship with the Prince family remains opaque, Betsy (Prince) DeVos, wife of the heir of the Amway fortune, and her brother Erik Prince, CEO of the private mercenary corporation Academi,  lashed on to Trump early on and gave him a big push.

Betsy (Prince) DeVos demanded that she be made Secretary of Education and she used that position to destroy public education as part of a larger plan to both make all education into a for-profit industry and to render much of the population so poorly educated that they were incapable of opposing the corporate takeover of America. The problems in education, however, were a bipartisan effort of the last 30 years and not the creation of Betsy DeVos.

Trump let her do what she wanted with almost no interference.      

Erik Prince demanded a chance to push for the radical privatization of the military that would allow his mercenary groups to get contracts for work previously limited to the military itself, or to the big-time military contractors. Early support for Trump gave Erik carte blanche for extending his mercenary operations around the world, getting into some serious fights with military officers along the way. 

The Princes also linked Trump up with another big player, Robert Mercer, the CEO of Renaissance Technologies. The “silent billionaire” Mercer was backed Steve Bannon’s innovative strategies for stirring up political support through racist and anti-immigrant reporting at his Breitbart News (mixed with a good dose of truth) and he laid the groundwork for Trump’s sudden media takeoff.  

3)   Casino mogul Sheldon Adelson

Donald Trump had links to Israel through his son-in-law Jared Kushner and through interactions with various Zionist businessmen from way back (including ties to Russia), but he did not take any strong stands on Israel policy. He also received support in his campaign from many Americans who were deeply hostile to Israeli influence in Washington D.C. and who demanded an investigation into the 9.11 incident and Israel’s role.

But Trump’s old pal Sheldon Adelson was a man with the deep pockets, the strong connections in Israel, and the strategic mind necessary to put Trump over the top. Adelson is one of the top dogs in casinos globally and was probably one of the people Trump called up early on. He gave his enthusiastic backing and his phone calls made Trump’s bid viable.

Adelson quickly connected Trump with core figures among Christian Zionists like John Hagee who supported the most radical policies of Israel unconditionally and he set up Mike Pompeo (also linked to the Koch brothers) to be a central policy player. Adelson probably also played a role in introducing to Trump another rising Christian Zionist, Vice President Mike Pence.

Christian Zionist churches across the United States play a critical role in delivering votes and raising money for conservative causes. Trump’s willingness to embrace the extreme demands of these churches allowed the ministers of these churches to back him in spite of his multiple marriages and his lax and indulgent values.

Adelson did not spend those hours at his rolodex for nothing. He got an administration (if not a Trump) that blindly embraced Israel, and granted full support in any Israeli military conflict with Iran.

4)   The “War with China” Lobby

The promotion of military conflicts and the sales of overpriced weapons systems is an exquisitely bipartisan show and even the peacemakers cannot function in Congress without a thumbs up from the big boys. For a total outsider with an unimpressive reputation, and no political experience, there was not much room at the trough for Trump.

A bit of sniffing around, however, revealed that there was one group in the military industrial complex that was extremely unhappy in spite of the bloated defense budget and who were looking for someone to champion their unpopular cause during the Obama years.

That group consisted of the weapons manufactures who supply the big heavy equipment like aircraft carrier groups, fighter planes, nuclear weapons and missile defense systems.

Donald’s Rumsfeld’s “War on Terror” had introduced the dangerous concept of a “revolution in warfare” and much of their bulky hardware was viewed as outdated by a new generation of security experts.

The new focus on intelligence fattened up their rivals and cost them some big military contracts as the Pentagon increasingly mimicked the CIA.  

In addition, a push by new upstarts like Boston Robotics to lock them out permanently and make satellites, drones, robots and AI the focus for military spending had them seeing red.  

Although these contractors liked Russia as an adversary, only a massive Pacific War with China scenario could justify the piles of hardware that they wanted to produce. No surprise that these groups were pushed over the edge when Obama proposed military-military cooperation with China, including inviting China to participate in the RIMPAC naval exercises in Hawaii.

The “war with China” faction is not a specific corporation. They are large sections of Northrop Grumman, Lockeed Martin, General Dynamics, Raytheon and other contractors who stood to benefit from a push for big ships and high-tech fighter planes, for the tools for massive amphibious landings. At the same time, companies also had units who are not interested in that market. 

Trump offered to dump the one-China policy of Nixon in the dustbin of history and to adopt aggressive actions in East Asia that would kick of a “new Cold War.” This group fell in line behind Trump and gave him the security credentials that he lacked.  

Trump’s Achievements

Looking back on the four years of Trump, much of the damage attributed to him was rather the product of institutional decay that was sped up by the mind-numbing spiritual gangrene which infected America after the 9.11 incident. Trump must take responsibility for allowing criminal figures to run the show, to strip the government of expertise and to push for war with China and Iran, but Trump was most certainly not the mastermind.

He felt as he was under house arrest himself at the White House when the big boys got into fights—and he was keenly aware that the powers that be were more than happy to throw him under the bus—as the ultimately did—to achieve their goals.    

And yet, as foolhardy as Trump’s bid to use these outcasts from the DC banquet of spoils as a means to take control of the Republican Party, and then topple the corrupt system from within may have been, the following efforts suggest that at some level Trump maintained a commitment to setting things right, and that he tried to address issues that other politicians were afraid to touch.

The following actions will not be mentioned at the impeachment trial, but they should be.

1)   Commitment to 9.11 truth

In his interview with Fox 5 News on September 11, 2001, Donald Trump made comments that opened up serious doubts concerning the 9/11 conspiracy theory that Arab terrorists holding papercutters took down three skyscrapers with two planes. Trump continued address this issue in private and he was not afraid to maintain close ties with 9/11 truth activists.

His willingness, as sitting president, to tolerate, and even to encourage, the discussion of the scientific problems with the official story was risky for his health and it alienated him from mainstream politicians, Democrat and Republican. His willingness to take on this impossible task represented a sincere loyalty to his supporters—a solidarity that that he never gave up even as he hobnobbed with the rich and powerful.

2) Demand for the release of classified documents on the Kennedy Assassination

Donald Trump used executive orders in October of 2017 in an attempt to force the CIA and the FBI to release all remaining classified documents concerning the Kennedy assassination of 1963. The criminal conspiracy in global finance, industry and government to kill Kennedy is obvious to anyone who has looked into the case even superficially. Yet the Federal Government still refuses to release the remaining documents that will make clear for the world what happened, and exactly who was responsible for what.

Trump’s push to get the papers released was not a favor for historians and conspiracy buffs.

The manner in which global finance was able to murder a president in cold blood when he tried to restore accountability to intelligence and to the military produced a slow-growing cancer in the executive branch that has festered ever since. Many institutional problems, such as the inability of any president to subject the Pentagon or the CIA to a meaningful audit, can be traced back to that sad day in November, 1963.

In effect, every American president knows that he can killed with impunity like Kennedy, or publicly humiliated, if he or she dares to hold to the Constitution or to challenge the shadow government of finace.

Trump’s actions were brave, and even inspiring. You can be sure that neither Bernie Sanders nor Alexandria Ocasio-Cortez, darlings of the “left,” will never dare to make such a demand.  

3) Attacking the use of immigration to destroy the lives of American workers   

The vicious attacks (in government and in the streets) on immigrants that were encouraged by the rhetoric pouring forth from the mouth of Donald Trump were cruel and irrational.  Such actions should be condemned. 

But we can walk and chew gum at the same time as citizens. As offensive and divisive as Trump’s rhetoric was, we must recognize two critical facts: 1) a series of classified directives and secret laws prevented Trump from talking directly about how the immigration crisis was linked to actions of corporations and investment banks; 2) his Democratic opponents were intimately involved in implementation of immigration as a weapon for class warfare but they were never called on this point by so-called “progressive” public intellectuals.  

The immigration rush from Central and South America to the United States was a result of the plot of multinational to destroy the local economies of those countries and to devastate agriculture and crafts through a ruthless free trade, free investment scheme combined with cash payments to politicians to play stupid.

The working people of Latin America did not have any choice but to try to go to the United States.

At the same time, multinational banks and corporations used immigration policy as part of a strategy to destroy the economic foundations of life for the American worker, rendering him a helpless pawn in their push for a new form of slavery. The Democrats were silent about this greater conspiracy and Trump was right to denounce this deliberate policy to destroy America through immigration.

Secret law and classified directives made it impossible to discuss these brutal policies in the American media. When Trump took the unusual step of actually addressing class warfare via immigration he was forced by circumstances to describe it using caricatures that appealed to racist ideology.  

He deserves credit for drawing attention to the issue.

4) Opposition to the free trade ideology  

Trump was the only candidate in the 2016 presidential campaign to address directly the manner in which the promotion of “free trade” regimes have been employed by the rich to destroy the economic foundations of life for Americans.

He was roundly condemned for undermining America’s commitment to global trade agreements and to financial treaties. Conservatives, progressives—and everyone in between—were happy to take a stab. But as inflammatory as his rhetoric may have been, Trump identified a criminal conspiracy of the rich around the world to create economic misery through trade.

The progressive Democratic politicians who claimed to be concerned about working people rarely hesitated to vote for free trade agreements. They pretended that these agreements would help ordinary people when they knew full-well that they were for the benefit of multinational corporations. Trump    stood virtually alone in condemning the trade scam and he deserves credit for his efforts.

5) Open opposition to the mask mandate, to the economic lockdown and to the vaccine regime in the name of COVID19

Donald Trump made numerous attempts to question from the office of the president the promotion of the bogus COVID19 pandemic as a national disaster, the insistence on the mandatory wearing of masks without any scientific basis and the nonsensical demands for an economic lockdown on the economy and the shutting down of public buildings and of schools. He was one of the few politicians willing to take such a position and as a result he gained support in the presidential election from African Americans and other groups who would normally never have supported a Republican.

When Trump questioned the need for the dangerous COVID19 “vaccines” promoted by multinational pharmaceutical corporations like Pfizer that contain destructive mRNA, and a variety of tracers and sensors embedded in DARPA hydrogel, his stand was heroic.

Although Trump took an anti-science stance when he questioned climate change in response to the demands of the Koch brothers, he was 100% supported by the science, and by numerous scientists, in the case of COVID19.

The result? Trump was subject to attacks from every side in the corrupt media for his commonsense statements. The darlings of the Democratic “left” rushed to embrace the corporate puppet Anthony Fauci when he attacked Trump for not shutting down the economy and he promoted these dangerous “vaccines.”

Moreover, when Trump was forced to endorse vaccines, he gave speeches in which he spoke of a “warp drive” project to develop them in months that would normally have taken years or decades.

Trump praised vaccines in a deliberately exaggerated manner as a means of telegraphing the truth to the people about the true nature of vaccines over the barriers to the dissemination of information erected in Washington D.C. Such a move was ingenious and brave—but mocked in the media.

6) Support for an open discussion about criminal conspiracies in the United States

The transformation of progressive sources of journalism like the Nation and Counterpunch into puppet shows where corporate power dresses up its fictions in the used clothing of the American leftist tradition is a tragedy of epic proportions. We witness a pathetic discourse on politics in which the “left” acts as a trained lapdog unable to speak about any of the real conspiracies.

It is to Donald Trump’s credit that he had the bravery to actively engage in an open discussion with those demanding an investigation into the criminal conspiracies taking place in America, and that he encouraged a fundamental questioning of the role of government and of corporations.

Specifically, Trump was attacked from all corners for his connections to believers in the “cult” of QAnon.

QAnon is a insider who leaks information about criminal actions at the highest levels of government. If you do a search for QAnon, you will find articles that condemn him as a fraudulent conspiracy peddler, that denounce his racist and isolationist positions, but you will not see QAnon’s texts quoted so that the reader can judge for himself.

None of the newspapers even gives the website address of QAnon: qanon.pub. Wikipedia dismisses QAnon, saying,

“QAnon is a disproven and discredited far-right conspiracy theory alleging that a secret cabal of Satan-worshipping, cannibalistic pedophiles is running a global child sex-trafficking ring and plotting against former U.S. president Donald Trump, who has been fighting the cabal. According to U.S. prosecutors, QAnon is commonly called a cult.”

The assumption that mainstream Democrats (and Republicans) cannot be linked to prostitution and pedophilia is easily proven false. For that matter, no mainstream politician has tried to discredit QAnon by launching international scientific investigations into the claims he makes about the 9/11 incident or the COVID19 campaign.

Significant inaccuracies in QAnon are a problem which can only be addressed through an open effort to identify which parts are accurate. The greater problem is the failure of most intellectuals to condemn the blatant fictions peddled by the New York Times and Washington Post.

In any case, Trump’s willingness as president to take on massive conspiracies is a necessary first step, and much to his credit. 

7) Questioning of the legitimacy of the election

We are told over and over again that Biden won the election in a fair and transparent manner and that Trump’s efforts to contest the election are selfish and corrupt. This narrative is a massive fraud.

It is unclear who won that election, or whether it was an election at all. In any case, we should be delighted that Trump is the first candidate who was willing to stand up against the massive manipulation of the vote by corporate powers. We can only wish that Al Gore or John Kerry, or Bernie Sanders, or many others, had had the guts to stand up and refuse to accept the bogus elections that are forced on us.

The 2020 election was fixed from the start. The financial powers that run the United States put out a series of classified directives, and had the Congress pass secret laws that determined who the candidates would be and what topics could, or could not, be discussed.

It is no secret that the Biden camp used every dirty trick in their toolbox to secure the Democratic nomination, including manipulating the vote in the primaries to beat Bernie Sanders.

Why would anyone assume then that the Biden team would not manipulate the vote in a similar manner in the general election—especially in light of the support he received from neoconservatives close to the Bush clan?

In egregious cases like the sudden swing to Biden in Pennsylvania, progressives concerned with the democratic process should have demanded an international investigation that would have documented in a transparent manner the details of the vote. No Democrats have called for even reinstatement of exit polls.

It was to his credit, and not a sign of his selfishness, that Trump refused to concede to the election.

The real crime is that the progressives refused to demand a scientific investigation into the results of the election, rather than throw themselves at the feet of Biden as if he were the reincarnation of Robert Kennedy.  

8) Condemnation of endless foreign wars

You know you are in the “Twilight Zone” when progressives who fall all over themselves to condemn Trump for racism and war mongering then fall silent when he, as a sitting president of the United States, condemned the criminal “forever wars” of the last twenty years and attacked the for-profit procurement system for weapons.

Trump comments on September 7, 2020 condemning foreign wars, and denouncing war profiteers, went beyond anything you will find coming out of the mouths of Democrats—and they were not the only such public statement by him. He stated:  

“With Biden, shipped away our jobs, threw open our borders and sent our youth to fight in these crazy endless wars. And it’s one of the reasons the military—I’m not saying the military is in love with me, the soldiers are. The top people in the Pentagon probably aren’t because they want to do nothing but fight wars so that all of those wonderful companies that make the bombs, that make the planes, that make everything else stay happy. But we are getting out of the endless wars.”

He ended his comments,

“Let’s bring our soldiers back home. Some people don’t like to come home. Some people like to continue to spend money. One cold-hearted globalist betrayal after another. That’s what it was.”

The entirety of the speech was theatre, and it was not entirely accurate, but Trump managed to slip past the censors a critique of the broken system that no other politician was able to do.

In fact, Trump’s comments are the first attack by a sitting president on that systematic corruption since President Eisenhauer’s condemnation of the “military industrial complex” in his farewell address of January 17, 1961 (almost exactly 60 years ago). 

Obama, or Harris, for all their multiculturalism, are incapable of making such a statement because they rose to political power on the backs of private equity and venture capital, organizations that derive much of their cash from weapons sales, the promotion of corporation-centered “free trade” agreements and the tearing down all barriers to global capital’s rampage around the world.

Furthermore, Trump’s own farewell address was pointedly aimed at ordinary soldiers and critical of the political generals who use the military as a means to amass wealth.

His attempt to bond with ordinary soldiers, and to oppose the military profiteers, appears to be a sincere sentiment, and not a political posture.

9) Call to Nationalize the Federal Reserve

Donald Trump made a serious effort to bring the Federal Reserve Bank of the United States under the control of the Treasury Department and to reign in the use of American debt by global finance for its own purposes.

How successful that effort to control the creation of money was is difficult to evaluate because the media is controlled by the same financial institutions that dominate the Federal Reserve system. The reports (both pro and anti Trump) are murky and obscure.

Moreover, because financial policy in the Federal Reserve, and in the Treasury Department, is increasingly rendered as classified, it is impossible to have a serious public discussion on fiscal policy.  

Trump’s decision to bring in Larry Fink, the CEO of the multi-trillion dollar investment firm BlackRock, to play a central role in the Federal Reserve Bank was at best a Pyrrhic victory.

Trump supporters claim that at least the Rothschilds no longer control the Federal Reserve. I honestly do not know which reports to believe about the status of the Federal Reserve today.

What is clear, however, is that the theft of trillions from the Federal Reserve last year was a reality, and that Trump did try, perhaps unsuccessfully, to do something.  

The upcoming show trial of Donald Trump  

Trump paid a price for talking about war profiteering and other criminal conspiracies during the election. He was suddenly diagnosed as positive for COVID19 on October 11 and his campaign was shut down at precisely the moment that was starting to make a discussion of criminal conspiracies central to the campaign.

But that was just the beginning of the attack. He was painted in the corporate media as a terrorist leader, like Osama Bin Laden, who incited his racist followers to commit an “armed insurrection.” But the occupation of the Capitol was more of a Laurel and Hardy show than a serious attack or insurrection and multiple reports have raised serious doubts as to what actually transpired. Needless to say, no progressives are asking for an international investigation.

Trump’s lawyers will not be able to address any of the unfair attacks on him by the media during the impeachment trial, nor will they be able to present evidence concerning his contributions to restoring the rule of law in the United States.

Nor will those lawyers be able to demonstrate that the criminal actions that took place during Trump’s administration were for the most part the fault of an executive branch that can no longer be controlled by the president. They cannot describe how Trump was set up for this show trial as a means to draw attention away from greater crimes.

All their efforts must go into defending Trump from the accusation that he masterminded the violent armed insurrection at the Capitol intended to stop the election of Joe Biden as president.

In other words, the door has been opened by this trial to using the full force of the Federal government to treat anyone who questions the vaccine regime, or demand inquiries into conspiracies like 9/11, as a domestic terrorist.

We have an obligation, not just for the sake of Donald Trump, but for the future of our children, to openly condemn this blatantly criminal effort to cook up an “insurrection” and then to blame it on the president.

Trump is part professional wrestler, part gameshow host, part mobster. I would not buy a used car from him, but one senses a certain loyalty and decency in him at the same time that he plays a ruthless political game.

He has the humanity and the personal attachments of the gangster. Perhaps Trump was not meant to be president, but he is more transparent than the Democrats who pray in secret at the altar of global finance.  

No matter what you may think of his garish taste, his multiple marriages, his sensationalist statements, or of his supporters, Trump took numerous steps to pursue the truth that put him at risk and that deserve our grudging respect.

“新冠肺炎之病理:阶级战争与信息战,算法与人工智能的作用” (贝一明)

新冠肺炎之病理:阶级战争与信息战,

算法与人工智能的作用

贝一明

亚洲研究所

原文

“The COVID-19 Pathology: Class and Information Warfare, Algorithms and the Role of Artificial Intelligence”

新冠病毒是一种会侵蚀人类有组织行动之基础的文化与制度病毒。将新冠战役视为两种可怕现象的结合最为妥当:一方面,在过去的十年中,财富迅速集中在少数人手中,阶级战争因此而全面起势;另一方面,人工智能潜伏在自动化技术、无人机、媒体和网络背后,转变为超级富豪用以在无情战争中对付大众的主要武器。这两种现象彼此关联,同时又各具特点。

阶级战争与信息战相结合之所以会产生当前的影响,其关键因素之一是大批西方的公共知识分子与其他权威人士甘愿对今时今日的各种虚假叙事视而不见,主动误导民众、避重就轻。

其结果是除了负责秘密制订、宣传与推行“新冠重启计划”的高层人士,甚少有人了解在耸人听闻的虚假报道背后,美国究竟发生了什么。

然而发觉美国存在严重问题的人还是与日俱增。他们遭到堕落体制的抛弃,被迫在主流媒体制造的垃圾中寻找真相,同时其对相关问题的了解又要受由咨询公司特意架构的、粗糙至极的经济与政治理解模式所限——这类公司的主要任务便是干扰人们对特定问题的认知。

阶级战争

在过去的两年中,美国的社会已经发生深刻转变。对数字货币、债券、衍生工具和其他金融产品的操纵同银行系统的彻底私有化紧密联系,使得一小撮超级富豪以及如苍蝇一般围在他们左右的大批CEO可以凭空敛财,同时利用这笔钱来贿赂乃至威胁居于权威地位之人。

多年以来,美国社会中这种激烈的阶级分化一直在恶化,但此次的新冠疫情经过炒作,成功地转移了人们的注意力。民众忽略了这一事实:超级富豪通过贷款购买股票、进行再融资、转移现金,从政府窃取了五万亿到十二万亿美元,从而对经济造成了破坏。于是富豪们决定趁此时机实施自己的计划。

他们的手段包括使用条条秘密指示来逼迫全体政府官员以及媒体和学术圈中的众多人士将当前的经济与政治乱象统统归咎于新冠疫情,且禁止有人提及这场大规模盗窃。这一窃案是2020年最具影响力的事件,可美国大选中却无人提及。

尽管这场大规模的财富转移令过去十年中的量化宽松骗局相形见绌,尽管它使少数超级富豪能够为所欲为,操纵国家经济,他们的顾问还是发出警告:这种行为极具危险性,他们必须在真正的革命浪潮兴起之前不择手段地排除异己。

“阶级战争”在马克思的论述中随处可见,且构成了20世纪30年代共产主义运动全民动员工作的中心支柱。然而这个词在本质上并无共产主义色彩。如今,无权无势的左翼党派没有将“阶级战争”认真看待,只是用该词来虚张声势,不会对这场真正的战争详加描述。极右翼势力倒是对阶级战争的威胁有所认识,同时做出了清晰的阐释——虽然有时他们的论述并不准确。

很明显,当前的秘密计划旨在使全体美国人沦为少数富豪的奴隶——尽管后者所占人口比重仅有0.01%。然而所谓的进步人士与软弱的左翼党派拒绝面对这一现实,也不愿意就新冠疫情实话实说,敢于不随波逐流之人寥寥无几。

针对当前阶级战争做清晰论述的最著名右翼人士是亚历克斯·琼斯。他的网站以“战争资讯”(Info Wars)为名,同时该人也在做名为“监狱星球”(Prison Planet)的新闻节目。琼斯系统性地发布了旨在揭露企业与政府众多阴谋的信息,能让受众获益良多,但他的节目中又包含许多零七八碎的误导性内容——也许他也是不得已而为之,被迫将垃圾融入自己的报道;要知道,他引用的许多材料都是机密内容。

现在,亚历克斯·琼斯已经成为专注于揭发民主党竞选舞弊行为、大受欢迎的共和党媒体人士,但针对阶级战争话题进行分析讨论的消息源仍有很多。

然而进步派却对阶级战争讳莫如深,不愿意做相关的严肃考虑。伯尼·桑德斯会说那1%的美国人的行为有多么的不公道、多么自私;而那0.01%的人对美国大众经济、教育和文化基础的系统性破坏,他却只字不提。他从未揭露过比尔·盖茨、埃隆·马斯克、沃伦·巴菲特等正在忙于摧毁大众生活的所谓“进步”富豪的罪行。

当前,对方的阶级战争策略有两大关键要素。

首先,各种攻击行为是有意而为、肆无忌惮、极端化的,因为他们认为这种“震慑性”的手段会阻止知识界人士开展严肃讨论和政治组织工作。

“弥天大谎”战略是这一战役的核心策略。逼迫政府官员、学者和记者反复宣扬不攻自破的谎言、对大众进行谎言轰炸,会迅速削弱民众的认知能力,使他们无法就眼前事件进行反思、团结起来集体行动。

他们谎言的散播范围如此之广,这场骗局的规模如此之大,会让人难以置信,以为这一切都发生在童话故事中。

自从肯尼迪遇刺以来,超级富豪们编造了无数的谎言,其中最大的、构成阶级战争意识形态准备核心要素的两个,是关于911事件和当前新冠疫情的。编造、推行这两场骗局的,似乎是同一批人,而且它们的主要策划者似乎身居世界各地,并非单单来自美国、沙特阿拉伯和以色列。

在这两场骗局的策划方面,用阿加莎·克里斯蒂的侦探小说《东方快车谋杀案》与之做类比恰如其分。故事中,美国匪徒卡塞蒂被对头杀害在火车上;杀人者商定好先将他麻醉,而后每人刺他一刀。罪案由众人共同犯下,极难侦破,因为所有主要参与者都同乘一条船,必须联合造假,倘若事情败露,他们都会受到牵连、大失体统。

在911事件和新冠疫情上,美国最为著名的公共知识分子众口一词,即使在压倒性的科学证据面前都决不改口。很明显,与上述文学作品相似的情节正在上演。

极少数要求彻查真相的“愚笨之人”已遭到惩罚;表现出领导能力之人也已被孤立、被摧垮。余下的,都已被收买,要么在媒体报道中自吹自擂,要么用对方的献金从事肤浅研究,要么得到了“创业”机会。他们得到的回报都附带这一条件:为种种乱象背后的罪魁祸首洗白。

全面阶级战争准备阶段的另一关键点潜藏在暴风雨之前反常的沉静之中。媒体、非政府组织、联合国等国际机构乃至所谓的激进左翼人士,都意欲向公众灌输这样的观念:尽管目前美国面临的问题十分严峻,这个国家的自由度也受到了影响,但总地来说,一切基本正常。

私人民兵组织正在全国东游西荡,制造混乱、屠戮杀生,公共知识分子却对高盛集团和贝莱德集团如何操作政治进程、参与国内恐怖事件等问题三缄其口,同时反反复复地表示,或许在拜登政府的领导下,情况将会回归正常。这番言论简直令人作呕,可是民众最终别无选择,只能无奈地接受一条条谎言、失去同亲友互动的能力。

媒体鼓动民众冥想、同家人共度时光、去咖啡厅读书。这些接受企业赞助、自诩为专家的人通过向民众灌输上述建议来暗示我们,我们全部生活压力的来源是自己的内心,而非外部环境。

人类这样的社会动物具有这样的倾向:试图根据社会共识来定义现实,同时寻找日常生活的常态痕迹并紧抓不放,从而避免因面对激烈的政治和经济动荡而遭受现实中的痛苦。超级富豪们正是利用了人类的这一弱点。

于是民众被慢慢地、巧妙地拖入技术极权统治的全新现实,在两种状态之间缓缓地左右摇摆:时而被刻意培养出的危机感和恐慌折磨,时而因听到一切会渐渐回归正常而心安。这种大众不经思索便随“曲”而动的现象表明,他们已经相信自己居于只是偶尔会发生风波的正常社会之中;然而事实上,政治环境正变得极端压抑,社会压力偶有释放。

旨在阻止民众了解罪魁祸首的行动又助推了这一过程。

开办“WSWS报道”的社会主义平等党 等左翼团体刻意回避对富豪的财产总额、富豪的敛财方式以及社会财富的归属做严肃分析。他们大谈特谈社会正义,却在大多数情况下对比尔·盖茨、沃伦·巴菲特和乔治·索罗斯的阴谋诡计保持缄默。

而极右翼势力愿意本着严肃的态度、以适当方式关注比尔·盖茨、乔治·索罗斯等亿万富翁,却对谢尔登·阿德尔森、罗伯特·墨瑟、查尔斯·柯赫等特朗普现象的始作俑者、气候灾难以及亲犹太复国主义政策的幕后推手坐视不理。

民众被逼无奈,面前只有两种选择:

1)打算切实解决阶级问题,且将危险疫苗接种制度等巨大阴谋据实描述的右翼党派;但右翼人士对气候变化问题避而不谈,且希望全面终结政府,并不对犹太复国主义者与帝国主义富豪破坏我们社会的行为做系统性分析;

2)支持民族与种族多元化的“进步”运动,讨论如何建设更为平等的社会,为应对气候变化制定方案,但对超级富豪的罪行三缄其口,对新冠骗局视而不见。

我们落入此种境地绝非出于偶然。是超级富豪们逼迫我们面对此情此境,因为他们听到了这样的建议:他们唯一的生存希望在于利用自己的巨额财富愚弄我们,让我们彼此内斗,无暇对抗他们。

超级富豪们的顾问深知,财富集中与有意致贫导致的矛盾终将到达爆发点,民众终将团结起来。他们的超级计算机已列举出详细模式,告诉他们未来的革命行动将会如何展开。

超级富豪们想要将看穿他们罪恶阴谋、以及为少数人服务的政府之危险性的人们向右翼引导,因为右翼缺乏严肃解决阶级问题的分析性框架。右翼人士讲真话,但他们为特定问题做出的解释中,不包含系统性的改革计划,只有针对来自中共或犹太资本威胁的空泛之言。尽管某些金融方面的阴谋的确同中国或以色列有直接关联,但它们不过是由AI推动的、有多方参与在内的全球金融一体化进程的组成部分。

换而言之,超级富豪们希望社会中关注不平等现象与种族主义问题之人能够向无甚意义的多元文化主义和让人自我感觉良好的民族身份仪式靠拢。

拜登的多种族政府团队便是这种身份政治的典型代表。任命女性、非裔、亚裔和印度裔担任政府、商业、军队、知识界与学术界要职的仪式标志着一种“进步”,即使这些职位都是企业融资的产物,同私人股本或武器系统推广存在深刻的利害关系。

进步派声称根本没有什么阴谋,将我们受到的不平等待遇归咎于少数害群之马——一群贪婪轻率之人;他们认为这些人只要跟格蕾塔·桑博格合个影就能迷途知返。

这种观念必定会让高盛集团乐不可支。

正如他们在纽约的上西区所说:“我喜欢用进步色彩与薄薄的多元文化表演艺术外层来妆点自己的法西斯主义。”

想想看,前哈佛校长德鲁·福斯特于2018年卸任后立即加入了高盛集团董事会。对于这一明显存在利益冲突之事,左翼完全缄口不语。哈佛大学曾经因研究质量极高而闻名遐迩,如今其价值却要源于500亿美元的捐赠,而非自己的学术成果。捐款制度以及越来越多追逐企业捐助的教师教授早已沦为投资银行的玩具。

可以担任领袖的知识界人士已被逼迫他们为晦涩刊物撰写冗长文章的政策边缘化。效力于非政府组织的人们也迫于无奈,转而向权贵乞讨,因此无法掷地有声地发出具有广泛吸引力的呼声。这一切绝非偶然。

AI的使用

少数超级富豪与其他人群开展拼死较量要用到的关键武器是AI,即人工智能。

渴望爆红的亿万富翁埃隆·马斯克经常谈及AI对人类构成的威胁。然而他描述的是一种未来的、虚无缥缈的危险,并不涉及当下。

AI已被炒作成为人类文明进步的必然产物,至于富豪们如何利用它来边缘化、毁灭多数人,这一问题却无人提及。我们得知,AI是我们的福音,可以让人类极大地发挥潜能与创造力;可是这类宣传只是为了误导民众、转移民众的注意力。年轻人受到鼓舞,纷纷去学习计算机科学,因为他们相信自己终将在未来无人工作的陌生经济环境中寻得一席之地。

人们可以用AI技术来分析大量信息,最后汇总得出结论。该技术已在开展飞行模拟测试、模拟有机化合物化学反应、研究天气或洋流等复杂现象方面得到应用。

然而这些并不是企业斥巨资开发、购买超级计算机的初衷。

今天,AI有两大基本用途:

1)计算股票、债券和其他衍生产品的潜在利润,制定以及实施旨在使利润最大化的政策。在许多情况下,超级计算机不仅计算衍生产品的价值,还会创造衍生产品,从而凭空生产价值。

2)在不同领域中用五花八门的复杂叙事,通过威胁恐吓、哄骗斥责、鼓励安抚等手段来大规模操纵全世界民众——美国便是这一策略的突破口。此类旨在操纵社会的刺激性行为在地区、国家与全球层面上均有发生,其波及范围之广,机制之复杂,让没有参与这一阴谋之人难以掌握全局,甚至被关于AI的宣传诱骗,同几十亿人一起开展支持该技术的行动、拥护相关政策,然而此类行动与政策只符合少数亿万富翁的利益。

AI在宣传方面的作用或许是人类所面临的、最为隐秘的威胁之一。这绝非偶然。

残酷的阶级战争即将进入下一阶段。由于大多数民众被迫陷入贫困,因此革命不再是不可想象之事。我们可以肯定,AI技术即将在控制民众思想方面发挥全新的重大作用。

的确,中国、日本、美国、德国、俄罗斯、以色列等国在开发新一代超级计算机方面的竞争相当激烈,各个国家都希望能够占据领先地位,然而这场竞争的细节却是机密内容(或者受到了保密协议的约束)。大多数媒体发布的信息都在刻意误导民众。

各国之间的AI开发大战正在日渐化为各个企业,乃至各个富豪之间的较量。这些企业、富豪意欲建立超级计算机库,以迅速计算利润、操控公众为自己所用。

在这场竞争中,国境线已不再重要。

中美之间的“新冷战”被人津津乐道,然而这场“冷战”同时也被人用来遮掩谷歌和腾讯、微软和阿里巴巴在计算利润方面的合作。各家大企业在超级计算领域的合作程度到底有多深?这个问题或许无人能够回答。我们只知道,中国与美国的超级富豪在阻止民众团结起来采取反抗行动这一方面有相似的兴趣。

第一次世界大战告诉我们,只要金融寡头持续在更高层面上开展合作,残酷的全面战争便有可能因此而爆发。

从其本质而言,AI战争不会是中国、俄罗斯等国对美国发起的珍珠港偷袭,而是富豪们对全人类的系统性操纵与碾压,是对人们经济能力与智识能力的削弱。

AI在战争中的应用

媒体有意对AI的能力轻描淡写。在商业领域,有人利用AI来创建算法,操控从监控和传输系统中截取的信息,让民众几乎无法知晓被收集起来的信息是怎样被用来对付自己的。对于超级计算机而言,智斗、欺骗全人类并非难事;在大多数人都沉迷于视频游戏、色情节目和食物与时装图片时,它们战胜人类更是轻而易举。

这场信息战的主要策略是:必须采用友好、微妙的手段,让绝大多数人对周遭发生的一切毫无察觉,直至他们被永远锁在自己的家中。

富豪们可以获得关于地球上绝大多数人生活方方面面的、极为详尽的信息;同时,估测个人、各群体、各个国家和整个世界对未来变化会做出何种反应的程序也已问世。上述信息与程序正在日趋完备。

我们可以这样说:全球约有五百万人已被严密跟踪,其行动均在富豪们的意料之内,因为他们是潜在的政治领袖或者舆论制造者。同时,所有重要团体(各个左翼党派、基督教或自由主义保守派、犹太人、非裔美国人和拉美裔人种)均已被分别监视,其对政治变化的小范围与整体反应也已被推算出来。

每个人、每个团体都已被视作目标,会被恐吓、劝诱,经历左右摇摆,体会恩威并施的手段以及人为营造的危机和动荡,慢慢地接受商业、学校、非政府组织以及各层政府在管理方面的危险变化。

认为福克斯新闻可信的人应当向《华盛顿邮报》和《大西洋月刊》的读者请教;常读《纽约书评》和《共同梦想》的人也需要寻找其他的信息源。在AI计算技术的帮助下,各家媒体报刊的观点会随不同受众的喜好而微妙地变化。

于是民众从这一经过校准的过程中建立了这样的印象:与以前相比,周围的政治环境没有发生太大变化,还是时而爆发危机,时而有所进步。然而事实是,社会正在飞速向专制化迈进,沦为跨国企业的工具。

这些算法决定了哪些新问世的故事、剧集或商品应当在何阶段放在哪一媒体源中,以驯化不同人群的行为与思维。华裔美国人对科学有浓厚兴趣,保守派基督徒乐于投资房地产,非裔美国人则喜欢体育。这些信息会月复一月、年复一年地一波一波传播开来。这一过程与秘鲁纳斯卡沙漠中的鸟形地画相似——人只有在从天空俯瞰时,才能看出个究竟。即使是MIT最聪明的头脑也无法感知超级计算机所建立的操控模式。

在发动信息战之前,富豪们必须采取若干步骤。首先,要把所有信奉科学方法的科学家阻拦在关于新冠疫情的公共讨论之外;至于安东尼·福奇这种一味地呼吁大众戴口罩、保持社交距离、积极接种疫苗的权威人士,媒体以及进步派必须将其包装成为与反科学代表特朗普针锋相对的科学界偶像。这一过程需要人们完全对比尔·盖茨把福奇当作仆从使唤、令其帮助自己推进营利性保健议程这一举动视而不见。

一旦相关的科学方法被利害关系侵入,某些人就有了可乘之机,能够利用这场疫情来满足金融精英的利益。

在这场秘密的科学之战中,左翼已被武器化。“314行动”已呼吁动员民众,该行径可恰如其分地说明这一问题。“314行动”是一个自称致力于组织草根运动的“非政府组织”,其宗旨是“遴选出合格的民主党科学家,让他们以科学与事实为基础解决气候变化、医疗保健等我们最为紧迫的问题。”

他们在帖子上写道,一位名为丽贝卡·琼斯的专家做出了“让人不可思议的贡献”——建立起一个新冠病毒数据库;然而她却因为拒绝对共和党官员唯命是从,不愿意“篡改新冠肺炎发病与感染人数、淡化疫情”而遭到解雇。

因此他们发帖宣称,我们应当对“遭到无情迫害的新冠疫情吹哨人”予以支持。然而,倘若现有的疫情相关数据存在水分,倘若那位共和党官员才是站在科学一边的人,那又当如何?

这些帖子背后的战略家们认为,习惯了“进步”政策的人根本不会对政府数据造假等事忧心,因此会受到诱骗,拥护打着科学名义的反科学动向。

现在,报纸充斥着耸人听闻的文章与恐怖照片——照片里,运尸车上装满了裹着塑料袋的尸体。他们这是在公然地、系统性地制造恐慌。许多此类图片和叙事的真实性均有待认证。

关于每个城市、每个州有多少人感染了新冠病毒的数据随处可见,甚至取代了真正的新闻。这些描述疫情爆发、疫病治疗和疫苗等事物的信息并不可靠,甚至不可相信。

也就是说,新闻界的方方面面都已被武器化。在一则则头条新闻背后,超级计算机时而放出疫情大爆发、疫苗研发受挫的消息,时而推出关于病例数有所减少、疫苗研制有突破性进展的讯息。在我们眼前,有些专家认为希望就在前方不远处,有些又预言“黑暗之冬”即将到来。这一操作要确保所有讨论都集中于疫情应对流程、人群性格等表面问题,不深究根本原因。主流媒体对特朗普和拜登的个性、对天气、对其他事件大谈特谈,就是不对现状做深入分析。

这场由AI推动的信息战与下围棋极为相似。属于高盛集团或杰夫·贝索斯的超级计算机通过精密策划与长期运作来催眠、误导、恐吓个人与特定人群,让他们将日渐离谱荒谬的情景视为常态。

将政府信息控制职能私有化也是信息战的一个环节。

请想象一下,一位朋友将一份微软的“朝鲜问题高级情报分析师”职位列表转发给我时,我有多么惊讶。政府外人士担任情报职位、让情报人员在私人企业中任职这一趋势在近二十年中愈演愈烈,并于去年达到顶峰。

不对任何人负责的跨国企业正在迫不及待地在政府之棺上钉下最后一枚钉子。一旦得手,它们便可以进行恐怖统治,掌管民众生活的方方面面,并将这一切美其名曰“服务”。

去年11月21日,CIA宣布将与亚马逊网络服务、微软Azure、谷歌云、IBM和甲骨文签订价值数百亿美元的云计算服务合同。也许直接说CIA将被杰夫·贝索斯、比尔·盖茨、拉里·佩奇和拉里·埃里森瓜分更易于理解,相关内容也的确出现在了报纸上。

民众操纵策略

数据本身并无意义。把数据同策略相结合才能实现对民众的操纵。他们当前所使用的战略可追溯至20世纪50年代问世的企业及政府公共关系与宣传策略;这套策略以爱德华·博耐斯的理念为基础。西格蒙德·弗洛伊德的弟子博耐斯提出了通过强刺激性影像和简单口号来操控公众的具体方法。他认为人类具有“群居本能”,常常会在权威人物针对某些事件做出解释时选择能够带给自己安全感的说法予以盲从。

他的著作《宣传》(1928年出版)与《同意的工程》(1955年出版)已成为施行政治控制的指导手册。

911事件摧毁了左右派系的理性与思维能力;近年来,公共话语发生了巨变,从漫画书到科学期刊均被牵扯在内。在技术的推动下,由本能刺激以及反应性思维刺激孕育而出的可怕怪兽已经出现,正在取代我们社会中科学的地位。

我实在是无法理解,为什么会有人认为两架飞机的撞击便可使由加强钢筋构建而成的三座建筑化为废墟。

然而美国民众却对大批专家的描述深信不疑,同时赫里斯·赫奇斯、诺姆·乔姆斯基等所谓的“激进左翼人士”也被大肆炒作,以使我们对这番说辞不存异议。

这场阶级战争准备工作的另一重要环节可追溯至CIA和其他组织实施的心理操控机密计划。早在20世纪60年代,他们便在企业的支持下,推行利用药物、隔离等外来刺激或感觉剥夺措施来驯化民众的行为与思想。

911事件后,旨在使用隔离手段、影响思维的药物、面具和残酷虐待(前狱警约瑟夫·希克曼的《三角洲营地谋杀案》对此有所描述)来摧毁囚犯理智的一个个项目直接为制定当前的大众操控策略提供了必要资料,而这些项目与收集“情报”毫无关系。

我无法拿到上述实验的结果,但完全可以推测出他们的意图。大脑存在结构上的明显缺陷,因此完全有可能不经人们同意,在他们毫无知觉的情况下对其进行操控。这些实验是用来完善具体方法的。

人类大脑的主要弱点产生自前额叶皮层和杏仁核的控制权之战。前额叶皮层通过协调大脑的其他部分,对环境进行理性分析、对现状开展细致估测来做决定;而杏仁核则远离理性,在有危险发生时只会做出应激反应,告诉人或逃或战——这种机制有时会造成毁灭性后果。尽管在一般情况下,杏仁核在让人类放下一切、寻求自我保护等方面可起到关键作用,但它能够推翻前额叶皮层所做的决定这一能力使得民众操控者大有可乘之机。

关塔那摩的虐囚项目与博纳斯现代门徒的观念相结合,为下述精密计划提供了基础:刺激民众大脑中的杏仁核,使它的应激反应和短期非理性反应抑制前额叶皮层的作用。此外,管理人类性快感、进食快感等感官快感的中枢也通过压制个人的长期理性规划能力、强化反智程序而成为了对方的帮凶。这种“软化”操作正在全球范围内缓慢而富有条理地开展,为阶级战争的下一阶段做准备。

实际上,接受过良好教育、精明强干的人都会被这一过程驯化,变得消极被动。充斥着时新词语但全无逻辑论证内容的新闻、媒体节目与教材让受过教育的美国人陷入催眠状态。在《国家》或者《美国展望》等期刊中,各种文章之晦涩程度可见一斑;这些文章读来让人头脑发昏,而且并没有准确地反映现实。

这一过程的最终结果,是一个“梦游者”国度的建立。“梦游者”是奥地利作家赫尔曼·布洛赫一部小说的书名。布洛赫在这篇于1932年发表的小说中描述了受过教育的德国人是怎样眼睁睁地看着自己被卷入第一次世界大战之灾难旋涡的。当时的德国知识分子变成了梦游者;他们在社会上各司其职,熟练地从事着自己的工作,甚至还有音乐和艺术造诣,然而对体制和文化崩溃的迹象完全无视。当前富豪们的阶级战争策略正是以让这一幕重演为主旨。

这场信息战与阶级战争结合而成的战争,接下来或许会由当选总统拜登任命的新冠应对工作组来推进。该工作组以前卫生总监维威克·莫西、前食品及药物管理局专员大卫·凯斯勒和耶鲁大学教授马赛拉·努涅斯-史密斯为负责人,同时扮演法官、陪审团和执法者三个角色,可以不受法律限制地应对新冠疫情。一切科学指令起初便被废除,因为病毒本身就不甚真实。拜登做出宣言“我将不遗余力地结束这场疫情”,暗示政府对民众的行动与言论自由进行大规模压制并非没有可能。

拜登承诺要以二战战时生产委员会为样板,成立“疫情测试委员会”,同时启动朝鲜战争时期颁布的《国防生产法案》,让政府能够全权对抗新冠疫情。用“军事动员”来类比追踪高风险人群、为他们强制注射疫苗这一举措并非全无根据。

拜登签署了全国性的“口罩令”,要求全体国民时时刻刻都戴着口罩。或许这一举动并非出于对医学的误解,而是有意而为的,其目的是逼迫政府官员、企业和民众服从命令,包括那些没有逻辑、科学依据的命令。

历史上有一条与口罩令极为相似的命令:1941年,德国人命所有犹太人自从9月1日起佩戴一颗黄色的星星。该政策全无科学道理,当时却被广大知识分子与舆论制造者接受,造成了群体分化,催生了社会敌意,也让民众适应了荒谬、专制的政策。某些德国人在被迫史无前例地戴上黄色星星之后,便被遣送至波兰的集中营,一去不返——目睹这一切,民众装聋卖傻倒也不足为奇。

同样,我们可以想到,美国将做好准备,同意建立多个隔离营地,用于接收几千甚至上百万名据称是突然罹患新冠肺炎的人。届时惧怕接受治疗的民众只好要么戴上“智能口罩”,要么在家里装上监视摄像头,或者允许企业以政府之名给自己随意注射疫苗——即使他们对疫苗的成分与接种后果一无所知。

这便是我们今天所要面临的恐怖前景。

汉娜·阿伦特的论述鞭辟入里:

“邪恶源于思考障碍,与思考为敌,因为一旦思考试图应对它、考察孕育它的前提与原则,它便会退缩,因为那里空洞无物。这便是邪恶的平庸之处。”

人工智能便已被作飞速制造“思考障碍”之用,将会于阶级战争的下一阶段、在阻止民众发起反抗方面发挥关键作用。

(原文

“The COVID-19 Pathology: Class and Information Warfare, Algorithms and the Role of Artificial Intelligence”

Global Research

2020 12 20日)

「私は悪を恐れない: 2020年米国大統領選への出馬宣言」

「私は悪を恐れない: 2020年米国大統領選への出馬宣言」 2020年 10月

ダウンロード