＜短期目標＞
本提言は、高度なコンピューター技術を駆使した人文科学における決定的なコースを、東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学において開講するという趣旨のものである。同プログラムにより、東京大学は世界級のコンピューター・エンジニアリング及びコンピューター・サイエンスのプログラム、並びに、高度なインターネット技術を利用し、日本語・英語・中国語・韓国語による４か国４大学でのコースをオファーする世界初の履修過程をもつ大学となる。
最終的にはこのような国際的授業により東京大学の教育に変革がもたらされることとなるが、本プログラムはまず人文科目、中でも東アジア学から始めるものとする。焦点を絞ったセミナー数コースを中心とした英語と日本語による短期試用コースの段階を経て、まず東アジア学大学院生用の、多様な科目からなる完全なプログラムを設置する。本プログラムにより、日本では履修不可能な多くのコースがオファーされることになる。
本プログラムより以下の利点が期待できる。東京大学、イリノイ大のコンピューターノウハウがあわさり、人文科学教育に変革がもたらされ、東京大学は全世界でも類を見ない東アジア学のプログラムをもつこととなる。これは、東京大学がアジアの重要性を代表する大学になることを意味する。東アジア主要三大学及びイリノイ大学の教授の参加により、人文系・理科系で他の追随を許さない教授陣を得ることが可能となり、まず東アジア学の、そして他学部におけるプログラムをも、世界の大学のいかなるプログラムとも張り合えるものとすることが可能となる。
また、ハーバード大学のような私立大学では東アジア学に１～２名の著名な教授を雇うことが可能であるにすぎないが、東京大学では、同プログラムにより、東アジアの三大教育機関及びイリノイ大学におけるコースにアクセスすることが可能となり、同大学は東アジア学の国際的中核となる。
さらに、東京大学はイリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学と共同で英語と日本語によるコースをオファーするだけではなく、テレビ会議により同４大学間でシェアされるコースの、そして、東京大学ではさほど需要がないコースでさえ、そのトランファーポイントとしての役割を果たすことになる。東京大学はテレビ会議、及びインターネットを用いた教育の中核となることが約束され、最終的には、国際教育において世界の規範となるであろう。
＜長期目標＞
インターネットを利用したこの国際教育により、東京大学は東アジア学の中心としての地位を確立するのみならず、東アジアにおける重要な存在にもなり、東京大学の人文科学の分野における名声も一層向上することになる。英語、日本語だけでなく、中国語、韓国語も使いこなせることが、ハイテク分野で一層重要となる将来、東アジア学の秀でたプログラムは必要不可欠である。コンピューター産業では既に、アジアの複数の言語のワードプロセッシングが一大分野を形成しつつある。将来、人文科学のみならず、技術分野においても、これらの言語に優れたスペシャリストが必要となることに疑いの余地はない。東アジアの大学における、その国の言語による教育に対するアクセスを可能にすることは重大な意味がある。
また、人文科学におけるプログラムが科学分野でのプログラムと同等の名声を得ないことには、国際大学としての東京大学に限界があることは否定できない。本プログラムにより、同校が誇る高度なコンピューター技術の活用が可能となり、人文科学における東京大学のプログラムを国際的トップの地位へと導くことが可能になる。
東京大学は、イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学との共同プログラムにより、東アジア学だけではなく、学術全体の主要センターとなるであろう。最終的には全世界の大学において、コースがシェアされ、東京大学の学生はキャンパスでは履修不可能なプログラムにもアクセスが可能となる。同様に、東京大学の教授陣も、同大学だけでは十分な履修生がいないコースをも、異なる教育機関に所属する学生を対象にオファーすることが可能となる。
＜本プログラムの利点＞
日本、中国、韓国は、米国との、そして相互間の、経済、技術、及び文化的交流により、親しい関係になりつつある現在でも、まだ教育機関のレベルでもデリケートな問題が残っている。こういった状況の中で、東京大学は２１世紀の経済と文化を支配するアジア諸国の学術交流のパイプとしての役割を果たすことができるユニークな立場にある。
さらに本プログラムは４大学で、科学分野にも拡大され、以前は想像さえできなかった複雑なレベルで即時に共同サイエンス・プロジェクトが可能となる。我々が即座に行動に移すことができれば、東京大学は、高等教育に将来不可欠なこの革命的発展の指導的立場に立つことができる。
初期の授業は東アジア学が焦点となるが、同システムが軌道にのった時点で、フランス、ドイツ、イタリア、トルコ他の国々の大学のコースも扱う。学生全体に対するアピールが少なく、開設できなかった専門的コースも可能となる。
＜実施段階＞
A) 東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学間で、特定のトピックに関し焦点を絞った一連の学会を開催する。「中国近代史」などのテーマの学会を、各大学からの研究者を集め、本プログラムで提案する新しいメディアを用いて開催する。このような学術的催しにより、本プログラムのような新しいアプローチのもつ可能性が、参加者全員に明確に伝わる。
B) 東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学と、テレビ会議を用いた教育プログラムの試用段階の運営について協議する。テレビ会議施設が４キャンパス全てにおいて適切な時刻に使用可能であること、また、ソフトウェアが共用可能であることを確認する。ISDN、I.P. Lineを用いる。授業時刻は：東京／ソウル：午前９時-１２：３０、シャンペーン-アーバナ：午後６時-９：３０、北京：午前時-１１：３０
とする。
C) トライアルプログラムの小規模な運営方法を決める。
D) 各大学でテレビ会議により常設可能なプログラムをアレンジする。テレビ会議とインターネットの必要部分のフォーマットをそろえる。コース開設・運営に必要なシステム、並びに、東京大学の学生、他のキャンパスの学生も同時にコースが履修できるようなシステムを整える。
最初は４セミナーに限り（各キャンパス１コース）パイロットプログラムを英語と日本語で行う。
最終的には、各キャンパスで、等身大のトランスミッター・スクリーン、瞬時電子黒板、各学生に即時インターアクティブ・パッド、そして、日本語・英語・中国語・韓国語によるインターアクションが可能なインターネット電子メール設備などの専用設備を備えた特別室を設ける。
E) 大学間で、本プログラムからオファーされるコースの単位を交付するプログラムを設ける。
F) 全４大学で単位が実際に交付されたコースをいくつか開設する。
G) 各大学人文科学分野だけであったコースから、人文科学分野及び科学分野のコースへと拡大する。また、４大学間で、人文及び科学分野での共同研究プログラムにテレビ会議を組み入れる。
H) このようなテレビ会議を用い、アジア、アメリカ、ヨーロッパ、東京大学の間で、科学分野における共同実験を行う。使用可能な技術を素早く拡大し、東京大学を世界の教育のリーダーとする。
＜東京大学とイリノイ大学＞
アメリカには国立大学はないが、州立大学の中ではイリノイ大学は最も東京大学と縁が深い。イリノイ大学のインターネット技術は世界中でも屈指のものであるが、七十年代から、同大学のコンピューター・サイエンスにおける中心人物で、東京大学出身の室賀三郎教授が、日本文化、日本研究を盛んにしてきた。室賀教授は佐藤正三教授並びに郡司紀美子教授と協同でイリノイ大学に日本館を建設、その日本館で佐藤
教授、郡司教授が歌舞伎を演出し、Japan as number oneというはやり言葉が米国で生まれる以前から茶道を多くの人々に紹介してきた。
日韓史の専門家として日本でも有名なRonald Toby ロナルド・トビー教授は、1978年からイリノイ大学で教鞭をとってきたが、今年の七月からは本郷の朝鮮文化研究室の教授に就任する。やく百年ぶりに東京大学文学部に外国国籍の教授が登場することになる。
イリノイ大学の日本史専門のKevin Doak ケビン・ドーク教授は東京大学の表象文化の高田康成教授とともに東洋と西洋における民族意識の比較研究を行っている。
エマニュエル・パストリッチは東京大学比較文学研究室の延広真治の弟子で日韓中の小説の比較研究を行っている。ちなみに今回東京大学比較文学研究室にきて日本文学を教えるロバート・キャンベルはサンフランシスコのローウェル高等学校ではパストリッチの先輩にあたる。それに言語情報出身の上田あつ子は今年の秋からイリノイ大学で幕末明治初期の小説と小説論を研究している。
朝鮮半島統一の問題
直接のプロポーザルはテレビ会議並びに超高速インターネットへの接続における最新技術を、東アジア諸国を文化、経済、学術的に結束させる手段として用いること–まず政治的影響の少ない大学から–ではあるが、同技術は韓国-南北-の場合には、非常に重要な意味をもつ。東アジア内でEC（ヨーロッパ共同体）のようにコンセンサスを築くことは、関係者全ての安全問題などを含み、またそれに対処するには共同体と
いう気持をもつことが最善策である南北朝鮮の統一にとって重要である（ECのようなものが実際に存在することが可能であるかどうかは別にして）。
今後５年以内に北朝鮮問題は主要な課題となる。最も重要な問題は現代経済に、そして最終的には韓国、東アジア、世界経済に参加できるように、北朝鮮の若年層をどう教育するかということである。このためには北朝鮮の若年層は技術的その他のスキルを素早く学ぶことが必要となる。また北朝鮮の将来が東アジアの地位を決定することになることに疑いの余地はない。
北朝鮮の若い世代の教育は必要だが、南朝鮮、中国、日本への集団移民は不可能である。また北朝鮮側も優秀な人材を国外に出したくはない。これはいずれにとってもあまりよいことであるとは言えない。韓国、日本、中国、及び米国が提供する、テレビ会議及びインターネットによる教育は、北朝鮮の若者が即座に必要な
教育に大変効果的な方法であり、移民の問題も生じない。私が提案する本プロジェクトは北朝鮮に関するプロポーザルは含まないが、プロジェクト全体として最終的には同問題-当事者全てが容認する北朝鮮の教育問題-に結びつく。
＜次世代大學の原則＞
I
次世代のインターネットは信頼性がはるかに高く、ユーザーフレンドリーな情報交換の手段となる。この結果、インターネットをシステマティックに用いる教育機関の間に深いつながりが生まれることになる。これは、つまり、大学の実際の物理的な設備というより、ハイアラーキーを成すコネクションの有用性とその使いやすさが、大学の地位を決定するということを意味する。インターネット及びテレビ会議による諸外国の著名な大学とのつながりの有無は東京大学にとって大きな相違を生じることになろう。未だ実現されてはいないが、これが真実であることは直に明白になることである。
II
東京大学を思い描く時、我々は何百という鏡の細片が床にちりばめられていることを想像しなければならない。細片の一つ一つがまばゆく輝き、全体として深い感銘を受ける。重要であると私が感じるのは、もし各々の鏡の細片が微妙に傾けられれば何が可能になるかということである。各細片を動かす必要はない。ただ一定の方向に置けばよいのである。この段階が終われば、各細片が反射する光が一点に、一つのゴールに収束する。この何百という細片により反射された光は固い石をも気化させることが
可能である。もし我々が他の教育機関の細片により反射された光をそれに加えることができるならどうなるであろうか。
III
以下のような方法により不動産で富を築いた人々が存在する。２０～３０年という期間で地図を見、ビジネス及び住宅地域の中心がどこになるのか考え、以後５～１０年で街がどのように拡大、変化するのか予測する。近い将来、人口がどのようになるか精密に予測をたて、開発が期待される地域の農地を購入する。農地を買ってしまえば、農家にその土地を貸すことが可能となるが、適切な時機を待たなければならない。我々は正にこの方法で大学を計画しなければならない。
IV
今後２～３年で、テレビ会議により、インターネット上での教育が正当化され、得心がいくものとなろう。インターネット技術は「まるで実際にそこにいるように」というところへ急速に進みつつある。まだそこまでは実現されてはいないが、今こそこのような技術にシステマティックにアプローチすべき時である。テレビ会議はインターネットの中心ともなる。今こそこの技術分野へと進んで行くべき時である。
V
時差が問題になるかもしれないが、非同時性教育は「生」教育と同等にもしくはそれ以上に効果的でありうる。テレビ会議の生放送が間に入る非同時のディスカッションはあらゆる必要な目標を達成することが可能である–教室でのコメントよりも反応がはるかにいいということも十分ありうる。あとは技術をいかに改善するかという問題である。
VI
インターネットは教育機関を結び付けるファイバーであると考えることができる。この接続ファイバーの成長に伴い別々の大学にいるスペシャリストを組み合わせることは、ユニークな国際学術コミュニティへの発展へと結びついてゆくであろう。我々はこのような変化の全ての側面が気にいるというわけではないかもしれないが、それを採用し、積極的に利用してゆかねばならない。
Basic approaches
1) Lectures from designated classes that are recorded on video and made available at the other campuses. Students would watch the lectures then compose e-mail format responses (or postings on a web page) that would be responded to by teaching assistants at the campus from which the lecture originated. The video recordings of lectures would be divided into two different categories: video tapes of lectures that could be kept permanently on file & video tapes of lectures that could be shown only one time and then have to be destroyed.
2) E-mail address exchanges between students at each university studying similar subjects. The students would carry out an extended dialog via e-mail, or postings at a common web page for the course of a semester―perhaps working on projects together. After a month or so, there would be a video conference discussion between students on a the topic they had previously investigated.
3) Extended video conference academic conferencing on set topics for professors and researchers. Scholars working on a similar topic would meet to discuss a topic of common interest via video conference. They would first exchange comments on set topics via postings at a common web page (in whichever language was most appropriate ECJK). As scholars would not have to pay for travel and eventually will be able to carry out such academic conferences from the computers they have at home, the international conference will become far, far easier.
4) Occasional meetings via video conference for students taking similar courses at all four universities. Faculty members would also be present for these non-credit intellectual exchanges.
5) Selected seminars conducted entirely via video conference including students from all four campuses (conducted in language appropriate to the subject). These seminars would be conducted largely via daily posting at common websites with an actual video conference once a week, or perhaps once every two weeks (alternating with a meeting of students at the local campus). Papers would be sent via e-mail for grading, but require a special code to identify them as original. The grade received by a student is in all cases at his own institution, so there is no problem with credit for the course attended.
6) Joint web pages between administrators at each institution that are accessible only by code. These web pages would allow the presidents of each institution, for example, to share valuable information or tips for future cooperation without that information becoming public. It would make it simple for a dean, for example, to figure out who is the person of equivalent rank in the other three institutions.
7) Joint web pages shared by scholars in similar fields. Thereby professors in Chinese studies, for example could easily go to a web pages on which all scholars working on China at all four institutions are listed. They could then proceed to arrange scholarly exchanges on their own.
8) 50 minute multi-media class modules on a set topic prepared for viewing via internet at each university. The module would consist of A) a spoken lecture by a professor; B) a set of images related to the topic; C) a set of relevant texts illustrating the issues concerned; D) recordings of relevant sounds. So a 50 minute module on Chinese poetry would consist of a selections from a lecture on the topic by a professor, images of Chinese landscape and traditional clothing, selections from Chinese poems in the original language and in translation and a recording of a poet reciting his own composition. After observing the entire module, the student would respond to various topics and engage in an e-mail discussion with students at his campus and the other three campuses. He would also have to respond to the teaching assistant who would grade him on his comments.
9) Massively parallel research laboratories. Scholars conducting research on a specialized topic, say chip fabrication, would be connected via a dense tissue of video conferencing, sophisticated shared web pages, shared data bases and systematically coordinated planning. Therefore massive parallel research laboratories could be created between the four universities in which faculty and facilities could be massed and complex tasks partitioned and assigned so as to avoid duplication. The result would be a new level of speed and sophistication.
10) Immigration has become an issue and the governments of Korea, Japan and the United States have made it more difficult for Chinese students to obtain visas recently. Although such policies are often unfair, immigration is a serious issue to take into account. If Chinese students and scholars can participate completely in the universities of Korea, Japan and the United States via internet and video conferencing, however, they can make a full contribution without leaving China. After they have finished their studies, they can work for international companies and make a significant contribution to the world economy while remaining in China and using such internet, shared databases and video conferencing technology.
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２０００年６月２２日
東京大学
教養学部
学生の皆様
始めまして。
私は東京大学比較文学比較文化研究室出身で今イリノイ大学で日・韓・中小説の比較研究をしているエマニュエル・パストリッチと申します。
この度、画期的な提案を同封いたしますのでよろしくご検討の程、お願い申し上げます。
先週には歴史的な沖縄サミットがあって、朝鮮半島の統一は目の前にあるかのようです。中国は激変し、上海・北京は現在、先進国に劣らぬ環境を持っています。そしてアジアでもヨーロッパ共同体のようなものがすぐ実現できるかもしれませんが、まだ壁が残っています。沖縄サミットでクリントン大統領は琉球の王様尚泰の名言 「戦いの時代は終わりを
迎えている。平和の時代は遠くない。絶望することはない。命こそ宝だ」を沖縄の言葉で言いました。とても意義深いサミットで、日本、韓国、中国、そしてアメリカの間の政治的、経済的、文化的な繋がりの緊密さを強調しました。しかし森総理大臣が沖縄は東アジアの掛け橋の役割をはたすと発言しましたが、中国と韓国の首脳は出席していないことはおかしかったです。日本、そうしてアメリカは相違なくこれからアジアの国になります。欧州を中心とする主要国首脳会議というふるい機関がまだのこっ
ていますが、今年中国がW.T.O.に加入するとたんに抜本的な変化が起こることにきまっております。日本、韓国、中国、アメリカが新しい国際関係を進めていくには、貴学の協力が不可欠です。しかし、現状では、まだ道のりは遠く、様々な困難があると言わざるを得ません。日本、そして貴学を大事に思っている私は、兼ねてから、残念に思っておりました。
東京大学に韓国中国専門の教授が非常に少ないです。イリノイ大学に勤める韓国専門の教授の人数は東大の三倍です。きわめておかしいことです。幸いなことに情報技術のおかげで長年をかけて直せない構造的な問題を瞬間的に解決できます。それはすなわち高級インターネットとビデオ会議の適用によるものです。七月二十三日の朝日新聞にこの話がのっています。「日本がIT途上国の自覚を持って改革に取り組み、アジアで先駆的な韓国などと協力しながらネットワーク作りを進めれば、大きな成果を生
む可能性がある」と書いてあります。政治的な影が薄い学術交流はこの実験の最適な環境です。
今まで四つの大学のこの計画に対する反応を申し上げますとソウル大学はもっとも熱心的です。ソウル大学の総長、李基遵先生 (Professor Ki-Jun Lee)、教務処長、権斗煥先生 (Professor Du-Hwan Kwon)、大学院長、兎鍾先生 (Professor Jung-ChunWoo)はみな大賛成です。比較文学プログラムの中心人物でいらっしゃる朴駱圭先
生(Professor Nak-Kyu Park)がこのプロジェクトを担当なさっていらっしゃいます。ソウル大学の九月の大学新聞にこの提案の韓国語版が掲載されることになっております。
北京大学の反応もかなり積極的です。学校長、許智広先生 (Professor Xu Zhihong)、と副学校長、_維方先生 (Professor Min Weifang)をはじめとして数多く方が関心をもっていらっしゃいます。今のところ北京大学の比較文学研究所の所長、日本文学専攻の厳紹（湯/玉）先生(Professor Yan Shaodang )、朝鮮文化研究所の所長 韓国文学専攻の李先漢先生(Professor Li Xianhan)、そして継続教育学院（遠隔教育学院）
の副院長 候建軍先生(Professor Hou Jianjun) はこの計画を担当なさっていらっしゃいます。
イリノイ大学には二百人以上の先生が今までの非公式な討論に参加しました。今のところ人文大学副長の(Professor Charles Stewart, Executive Dean of the Collegeof Liberal Arts and Sciences), と東アジア研究所の所長の于子橋先生(ProfessorGeorge Yu)が担当なさっていらっしゃいます。さて弊校 イリノイ大学を簡単に紹介いたしましょう。貴学と同じくらいの歴史をもつ、明治一年に創立されたイリノイ大学はハーバード大学のように知名度が高くありませんが、この計画の中心になったには理由があります。インターネットI.T.技術は非常にすぐれております。そうして東アジアの研究は随分進んでおります。この二つの事実は偶然ではありません。イリノイ大学はアメリカの大学の中で東洋系先生が最も多いです。中国人の教官の人数は百五十人を超えます。韓国人は三十人近くおります。日本人も十五人おります。東アジアからの留学生、東洋系の学部生が極めて多いです。ですので、地理的に東アジアから離れておりますが、中国人、韓国人、日本人そして欧州系のアメリカ人が協力して働く環境として東アジアにまだ存在しない大学です。
貴学では先生二十名近くがこの非公式な討論に参加なさいました。皆様例外なしこの計画の重要さを強調なさいますが、技術的にも、大学制度としても難しいとおっしゃいます。しかしソウル大学にしても北京大学にしても、その技術が迅速かつ経済的に入手可能だと認識しているので、両校ともこの計画に大賛成して下さいました。学校の制度にしても、そんなに実現不可能なほどの困難があるとは思えません。かえって貴学を世界の学術の中心にする可能性が高いです。では、代表者として貴学に参りました私の背景を簡単に紹介いたしましょう。私はサンフランシスコの公立高校Lowell High Schoolを１９８３年に卒業しました。その高校の特徴といいますと。学生の八割以上はアジア系です。したがって私が東アジアの研究をはじめたことには何か遠い異国に対する幻想がまったくなく、若いころから東アジア系の友達が多かったからです。
私はイエール大学中文を１９８７年に卒業しました。三年生の時台湾国立大学の国文科（中文科）に交換留学生として留学しました。卒業してから私は貴校に留学して比較文学研究室で日中詩論について修士論文を書きました。延広真治先生は指導教
官でした。その次に私はハーバード大学の博士課程に編入して日本における中国通俗小説の受容について博士論文を書き始めました。しかしそういう比較研究をするにはやはり韓国に対する知識が必要だということがわかってきて、１９９５年にソウル大学に中文科に留学しました。結局博士論文には韓国と日本における中国通俗小説の受容について書きました。これから日本、韓国、中国、そしてアメリカ、東アジアの諸国の間の学術交流のために最善を尽くすつもりです。
この度、成田空港に到着しまして、案内書は全て日本語、英語、中国語、そして韓国語で用意しました。ですから、この四ヵ国語の役割は歴然としています。韓国と中国の経済的、技術的な発展からすれば、数年後の日本において、工学を専攻する学生にしても、経済を専攻する学生にしても、韓国語と中国語は必須科目になるでしょう。それは間違いありませんが、いまの日本ではあまり気が付く人はいないようです。
よろしくお願いします。
Circles and Squares 