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上海、平壌の市民とともに立ち上がろう

上海、平壌の市民とともに立ち上がろう

グローバリストの支配に闘いを挑む最前線

グローバリスト達は、地球上に住む人々に対して新たな攻撃を開始しました。グローバリスト達は、最も狡猾な方法で、文化、人種、習慣を利用して私達を分断させようとしています。この目的は、世界経済フォーラム(WEF)のような犯罪シンジケートを打倒し、解体することに特化した同盟、連合、さらにはコミュニティまでも形成できないようにさせ、市民達の連帯を妨害することです。世界経済フォーラムはグローバルガバナンスを掌握し、ますますその支配力を国や地方政府にまで猛然と拡大させつつあります。

民間の投資家が雇ったこの影の傭兵は、私達の間でも高い教育を受けた人々に賄賂を贈り、人々をそそのかすことによって、このような所業を行ってきたのです。抜け目のない人達は、高額な対価を得て、悪に対して目をつぶる方が得策であるということをよく分かっているということです。

一方の側である想定上の「西側」と他方の側であるロシア、中国、北朝鮮、イランとの間に「偽」の世界大戦を作り出すと同時に、これらの全ての国、さらには、世界の全ての国の経済的・政治的システムを操作し、支配しようとする現在の試みは、その規模において前例のない、卑劣で巧妙な計画であると言えるでしょう。

しかしながら、そのような絶対的な支配の計画は、歴史上、新しいものではないということは確かであり、単にAI、スーパーコンピューター、CTVカメラ、5G、低軌道衛星、ドローン、そして国境を持たない武器と化したメディアエンターテインメント複合体を使用したものに移り変わったにすぎません。

皆さんがそのような大それたことをするような悪人や、自己中心的な人はいないと思うなら、残念ながら、それは大きな間違いです。

「偽」の世界大戦を生み出すための最初のステップは、ロシアをウクライナに侵攻させるためにとられた(今も機密でありアクセスできない)作戦行動から始まっているのです。

この作戦は長期的かつ複雑であり、米国、ドイツなどのNATO加盟国、その他の国々、そしておそらくはロシア国内の一部派閥も関与していたことは明らかです。ロシアは、世界経済フォーラムとその影の支援者たちの犯罪的なアジェンダに立ち向かってはいませんでした。むしろ、プーチン大統領はこれらのグローバル組織の仲間でした。しかしながら、キエフで運命の分かれ道がありました。そして今、ロシアは今回の襲撃を受けて、WHOからの脱退をはじめとして、グローバル・ガバナンス・システム全体の解体に向かって動き出しているのです。

対話の余地はもう残されていません。ドイツと日本をはじめとする欧州、アジアの国々は、軍事予算と国内の監視体制を抜本的に強化し、核兵器を保有する国の数は今後10年間で簡単に倍増する可能性があるのです。だから、同じように、核兵器の総数も倍増する可能性があるのです。要するに、油断のならない政治家達がそこまでのことを意図していなかったとしても、私達は世界大戦の危機に直面しているのです。

全球主义者孤注一掷之时——安倍遇刺事件

ウクライナへの侵攻の後、目に見えない力によって上海でロックダウンが発生しました。これは大富豪達によって計画されていたものであり、多額の報酬と引き換えに実行されたと見て間違いないでしょう。

上海は監獄となり、特殊部隊はCOVID-19という偽の名目で人々を家に閉じ込め、人々を飢餓におびえさせるようになりました。

全世界に向けて、明確なメッセージが発信されたのです。

もちろん、これまでにも民間の投資家や多国籍企業が上海を支配してきたのは事実です。今回異なるのは、超富裕層を除いた全ての人々がロックダウンされたということなのです。

大手企業系列のメディアは、上海のストーリーをあり得ないほど歪めました。大手企業系列のメディアは、上海を牛耳ったのは寄生虫のような大富豪家達ではなく、むしろ「左翼」、「社会主義」によるものだ、そして何よりも、血で汚れた「中国共産党」によるものだと発表したのです。

「西側」の大手企業系列のメディアは、李克強首相が地方政府を支援し、COVID-19のロックダウンに反対している一方で、現在「共産主義者」として赤いレッテルを貼られた習近平国家主席が全体主義のゼロコロナ政策を推進し続けていることを嬉々と伝えています。

おそらく習近平は、国内外のグローバリストが扇動したロックダウンの責任を押し付けられ、李は西側が手を組める英雄的人物に祭り上げられているのです。グローバリスト達が自分たちの痕跡を慌てて隠している間に、李は、グローバリスト達の勢力下に入りつつあるということなのです。

グローバルファイナンスは上海でこの悪夢を生み出し、それを社会主義のせいにしました。その結果、現在グローバルファイナンスによって完全に支配されている国である米国、英国、そして日本では、市民は、「自分達は自由であり、中国は独裁的な共産主義国家である」と信じ込まされています。

政府がグローバルファイナンスを支配し、富を再分配し、労働者を保護する役割を果たす「社会主義的な」体制は、独裁国家として馬鹿にされ、否定されることになります。

右翼のブロガー達は、欧州、オーストラリア、米国などの先進的な白人諸国が、アジア人によって作り上げられた致命的な計画によって人口減少の標的になっているという、レポートやグラフを発表しています。

この戦争が白人に対するものであるかどうかは疑わしいですが、その視点を裏付けるために提供される統計データ(本物かどうかは別として)は、階級戦争を人種戦争と誤解させるように流布される可能性があります。実際に、第二次世界大戦ではそれが起こりました。米国には、1850年代にさかのぼれば、人種戦争の影に階級闘争を隠すという古い伝統があります。

同様の戦略は、公然に「西側」のもう1つの敵となっているイランでも用いられています。イランは大抵の国々よりもグローバリストの攻撃に対して上手に抵抗していましたが、今では食料の購入に生体認証ID、つまり、デジタルパスポートを義務付ける最初の国として紹介されるまでになっています。

 グローバリストの工作員は、イランを取り込む手段として、貧しい人々や無力な人々を対象にこの政策を推進しています。それはまた、反グローバリストの右派、つまりグローバリストからのキックバックを受け、偏った人種差別的な方法でグローバリズムを攻撃している人達が、イランは敵であり、非キリスト教的に国民を独自に虐待していると主張する機会にもなっているのです。

最後に、朝鮮民主主義人民共和国があります。この国は、COVID-19詐欺に最も長く抵抗し、国民がこの空想上の病気に感染したことを発表したり、ワクチン、社会的距離、マスクなどの医療兵器システムを支持したりすることを、拒否し続けました。

その後、2022年5月12日、北朝鮮の金正恩委員長は、自国でCOVID-19、特に、馬鹿げた変異株であるオミクロン株の感染者が発生したことを突然発表し、平壌がロックダウンの対象になると宣言しました。

発情期にあるハイエナのように、大手企業系列の新聞社はこの捏造された危機に嬉々として飛びつきました。

私達が何が起こったのかを知る前に、北朝鮮人は愚かなマスクを着用し、役立たずで危険な消毒剤を至るところにまき散らし始めました。

北朝鮮は、世界経済フォーラムや超富裕層向けの他のグローバリスト機関を運営している勢力と同じ、裏の勢力の攻撃を受けています。北朝鮮は理想的な国ではありませんでしたが、かつてはこの買収に抵抗することができました。しかし、今ではもはやそうすることができません。おそらく、平壌の意思決定者は脅迫され、買収されたのでしょう。同じことが他の全ての国でも起こりました。

特筆すべきことは、韓国がマスクの着用要件を緩和し、レストランやショップのワクチンパスポートを廃止したのと同じタイミングで、北朝鮮がCOVID-19の取り締まり始めたことです。この一連の出来事は偶然とは言えないでしょう。

予想通り、大手企業系列のメディアは、これらのイデオロギー的に異質な国々が、開放的で、合理的且つ民主的な「西側」とは対照的に、極端なCOVID-19対策で人々を抑圧していると報道しました。

この計画は中国、北朝鮮、イランに対して、全体主義のイメージを植え付けることです。この瞬間にも大富豪家達は、テレビ、インターネット、学校や研究機関を通じた、CCTVカメラ、ジオフェンシング、5Gによる徹底したターゲット広告を使って、米国、ドイツ、イスラエル(および他の国々)の民間技術企業によって支配されている「西側」諸国で技術専制政治の基盤を築いています。

つまり、新自由主義思想に抵抗した国々は、結果として全体主義の元凶とされているのです。これは、プロパガンダの専門家達による巧妙な仕業であると言えるでしょう。

その渦中において、彼らは企業国家によっていつでも運用を停止することができるデジタル通貨、スマートシティ、そして、スマートカーを私達に強引に推奨しています。これらは、私達を家の中に囚人として閉じ込め、常に監視の対象とすることを可能にしているのです。

シンディ・ナイルズ氏の言葉を借りれば、「地獄への道は、持続可能な開発目標(SDGs)で舗装されている」のです。

つまり、私達はグローバリストの乗っ取りに断固抵抗して、平壌、上海の市民と一緒に立ち向かわなければならないということです。私達は、仲間である犠牲者達を侵略者として扱うように私達を信じ込ませようとする大富豪家の自己陶酔的なレトリックを決して許してはなりません。

地域単位で代替的な臨時政府を形成すると同時に、企業のファシズムに対抗する「グローバリスト」ではない国際的な同盟を形成しない限り、グローバリスト達を打ち負かすことはできないのです。

大富豪家達は、私達が共通の目的のために地球の全ての国で志を同じくする人々を連帯させれば、自分達に勝ち目はない、ということを知っています。大富豪家達は、地球上の過激な構造改革を実行するために、私達を混乱させ、分裂させ、可能な限り多くの公人を脅し、買収しようとします。そして、大富豪家達は、その目的のためなら、幾らでもお金を支払うでしょう。

グローバリストの陰謀の一部として、意図的に敵へと仕立て上げられた国々の国民に手を差し伸べることは、私達の戦いを有利に進めるための、非常に重要な戦略です。

Mondialisation

“Quand les mondialistes franchissent le Rubicon : L’assassinat de Shinzo Abe”

24 juillet 2022

Emanuel Pastreich

Le 8 juillet est une journée chaude dans l’ancienne capitale du Japon. Shinzo Abe, la personnalité la plus puissante de la politique japonaise, prononçait un discours de soutien à un candidat régional du Parti libéral démocrate devant la gare de Nara Kintetsu lorsque soudain une forte détonation a retenti, suivie d’un étrange nuage de fumée.

La réaction des gens a été tout simplement incroyable. Parmi les personnes présentes dans la foule exceptionnellement nombreuse, pas une seule n’a couru se mettre à l’abri ou ne s’est couché au sol de terreur.

Les gardes du corps d’Abe, qui se tenaient inhabituellement loin de lui pendant le discours, regardaient de manière impassible ce qui se passait, ne faisant aucun effort pour le protéger ou le mettre en lieu sûr.

Quelques secondes plus tard, Abe s’est effondré sur le sol, immobile dans sa veste bleue habituelle, sa chemise blanche, désormais tachetée de sang, et son badge bleu caractéristique de la solidarité avec les Japonais enlevés en Corée du Nord. Il a très probablement été tué sur le coup.

Ce n’est qu’à ce moment que les gardes du corps se sont emparés du suspect, Yamagami Toruya [Tetsuya], qui se tenait derrière Abe. Le combat avec Yamagami a pris la forme d’une véritable choréographie pour les téléspectateurs, et non d’un combat professionnel.

Yamagami a été immédiatement identifié par les médias comme un ancien membre de la Force maritime d’autodéfense âgé de 41 ans qui avait des reproches personnels à faire à Abe.

Yamagami a tout dit à la police sans hésiter. Il n’a même pas essayé de s’enfuir de la scène et tenait encore le stupide pistolet artisanal lorsque les gardes du corps l’ont attrapé.

Même après qu’Abe se soit retrouvé sur le trottoir, pas une seule personne dans la foule n’a couru pour se mettre à l’abri, ou même regardé autour d’elle pour déterminer d’où venaient les coups de feu. Tout le monde semblait savoir, comme par magie, que la fusillade était terminée.

Puis la comédie a commencé. Plutôt que de mettre Abe dans une limousine et de l’emmener, ceux qui se tenaient autour de lui ont simplement appelé les passants, leur demandant si quelqu’un était médecin.

Les médias ont immédiatement adopté la conclusion du « tireur isolé » pour cette attaque, répétant l’histoire divertissante selon laquelle Yamagami était associé à Toitsu Kyokai, une nouvelle religion lancée par le chaman charismatique Kawase Kayo, et pourquoi il a rendu Abe, qui avait des échanges avec ce groupe, responsable des problèmes de sa mère.

Comme Toitsu Kyokai compte des adeptes de l’Église de l’Unification fondée par le révérend Moon Sun Myung, le journaliste Michael Penn a sauté sur l’occasion pour conclure que la conspiration ayant conduit à la mort d’Abe était le résultat de sa collaboration avec les Moonies.

Bien que les médias grand public aient accepté cette histoire fantastique, la police et l’appareil de sécurité japonais n’ont pas réussi à écarter toutes autres interprétations. Le 10 juillet, le blogueur Takashi Kitagawa a publié des documents suggérant qu’Abe avait été abattu de face, et non de dos comme le faisait Yamagami, et que les coups de feu avaient dû être tirés en biais depuis le sommet de l’un, voire des deux, grands immeubles situés de part et d’autre du carrefour en face de la place de la gare.

Affiches de Takahashi Kitaka

L’analyse de Kitagawa sur la trajectoire des balles était plus scientifique que tout ce qu’ont pu proposer les médias qui ont affirmé, sans fondement, qu’Abe n’avait été touché qu’une seule fois jusqu’à ce que le chirurgien annonce le soir même qu’il y avait eu deux balles.

Les chances qu’un homme tenant une arme artisanale maladroite, se tenant à plus de cinq mètres dans une foule, soit capable de toucher Abe deux fois sont faibles. L’animateur de télévision Kozono Hiromi, lui-même expert en armes à feu, a fait remarquer dans son émission « Sukkiri » (le 12 juillet) qu’un tel exploit serait invraisemblable.

Un examen attentif des vidéos suggère que plusieurs coups de feu aient été tirés par un fusil équipé d’un silencieux depuis le sommet d’un immeuble voisin.

Le message au monde

Pour une personnalité comme Shinzo Abe, l’acteur politique le plus puissant du Japon et la personne à laquelle les politiciens et bureaucrates japonais se sont ralliés en réponse à l’incertitude sans précédent issue de la crise géopolitique actuelle, être abattu sans qu’aucun service de sécurité sérieux ne soit présent à proximité n’a aucun sens.

Le message a peut-être échappé aux téléspectateurs japonais, mais il était clair comme de l’eau de roche pour les autres politiciens japonais. Le message était d’ailleurs clair pour Boris Johnson, qui a été chassé du pouvoir presque exactement au moment où Abe a été abattu, ou pour Emmanuel Macron, qui a soudainement été accusé d’un scandale pour « tentative de trafic d’influence », « Uber Files » et qui doit faire face à des demandes de destitution, le 11 juillet, après que des mois de manifestations massives n’aient pas réussi à l’influencer.

Le message était écrit en rouge sur la chemise blanche d’Abe : adhérer au système mondialiste et promouvoir le régime COVID-19 ne suffit pas à assurer la sécurité, même pour le dirigeant d’une nation du G7.

Abe est la victime la plus haut placée à ce jour du véritable poison qui détruit la gouvernance des États-nations du monde entier, une maladie institutionnelle qui éloigne la prise de décision des gouvernements nationaux pour la confier à un réseau de banques privées dotées de superordinateurs, de groupes de capital-investissement, de sociétés de renseignement à Tel Aviv, Londres et Reston, ainsi qu’aux penseurs stratégiques employés par les milliardaires du Forum économique mondial, de l’OTAN, de la Banque mondiale et d’autres institutions aussi impressionnantes.

La quatrième révolution industrielle a été l’excuse utilisée pour transférer le contrôle de toutes les informations entrantes et sortantes des gouvernements centraux à Facebook, Amazon, Oracle, Google, SAP et autres au nom de l’efficacité. Comme l’a fait remarquer J. P. Morgan, « Tout a deux raisons : une bonne raison et une vraie raison. »

Avec l’assassinat d’Abe, ces tyrans de la technologie, et leurs maîtres, ont franchi le Rubicon, déclarant que ceux qui sont habillés des oripeaux de l’autorité de l’État peuvent être abattus en toute impunité s’ils ne suivent pas les ordres.

Le problème du Japon

Le Japon est présenté comme la seule nation asiatique suffisamment avancée pour rejoindre l’ »Occident », pour être membre du club exclusif du G7 et pour être qualifiée pour collaborer avec (et éventuellement devenir membre de l’important programme d’échange de renseignements, le « Five Eyes ». Néanmoins, le Japon a continué à défier les attentes et les exigences des financiers mondiaux et des planificateurs du Nouvel Ordre Mondial à l’intérieur du périphérique et à Wall Street.

Bien que ce soit la Corée du Sud en Asie qui ait été constamment critiquée à Washington comme un allié qui n’était pas tout à fait à la hauteur du Japon, la vérité est que les super-riches occupés à prendre le contrôle du Pentagone et de toute l’économie mondiale commençaient à douter de la fiabilité du Japon.

Le système mondialiste de la Banque mondiale, de Goldman Sachs ou du Belfer Center for Science and International Affairs de l’université de Harvard a une voie toute tracée pour les meilleurs et les plus brillants des « nations avancées ».

Les élites d’Australie, de France, d’Allemagne, de Norvège ou d’Italie apprennent à parler couramment l’anglais, passent du temps à Washington, Londres ou Genève dans un groupe de réflexion ou une université, obtiennent une sinécure sûre dans une banque, une institution gouvernementale ou un institut de recherche qui leur assure un bon revenu, et adoptent le bon sens, la perspective pro-financière offerte par le magazine Economist comme évangile.

Cependant, le Japon, bien qu’il possède son propre système bancaire avancé, bien que sa maîtrise des technologies de pointe en fasse le seul rival de l’Allemagne en matière de machines-outils, et bien qu’il dispose d’un système éducatif sophistiqué capable de produire de nombreux prix Nobel, ne produit pas de dirigeants qui suivent ce modèle de nation « développée ».

L’élite japonaise n’étudie pas à l’étranger pour la plupart et le Japon possède des cercles intellectuels sophistiqués qui ne dépendent pas des informations apportées par des sources universitaires ou journalistiques étrangères.

Contrairement à d’autres nations, les Japonais rédigent des articles de journaux sophistiqués entièrement en japonais, en ne citant que des experts japonais. En fait, dans des domaines comme la botanique et la biologie cellulaire, le Japon possède des revues de classe mondiale entièrement rédigées en japonais.

De même, le Japon dispose d’une économie nationale sophistiquée qui n’est pas facile à pénétrer par les sociétés multinationales, même si elles essaient de le faire.

La concentration massive des richesses au cours de la dernière décennie a permis aux super-riches de créer des réseaux invisibles pour une gouvernance mondiale secrète, dont le meilleur exemple est le programme Jeunes Leaders du Forum économique mondial et le programme Schwarzman Scholars. Ces figures montantes de la politique infiltrent les gouvernements, les industries et les institutions de recherche des nations pour s’assurer que l’agenda mondialiste se poursuit sans entrave.

Le Japon a été touché par cette forme sournoise de gouvernance mondiale. Et pourtant, les Japonais qui parlent bien l’anglais ou qui étudient à Harvard ne sont pas nécessairement sur la principale trajectoire de la société japonaise.

La diplomatie et l’économie japonaises font preuve d’une indépendance obstinée, ce qui a suscité des inquiétudes dans la foulée de Davos lors des campagnes COVID-19.

Bien que le gouvernement Abe (et l’administration Kishida qui a suivi) ait suivi les directives du Forum économique mondial et de l’Organisation mondiale de la santé en matière de vaccins et de distanciation sociale, le gouvernement japonais s’est montré moins intrusif dans la vie des citoyens que la plupart des nations, et a moins bien réussi à obliger les organisations à exiger la vaccination.

L’utilisation de codes QR pour bloquer le service aux personnes non vaccinées a été limitée dans sa mise en œuvre au Japon par rapport à d’autres nations « avancées ».

En outre, le gouvernement japonais refuse de mettre pleinement en œuvre le programme de numérisation exigé, refusant ainsi aux géants technologiques multinationaux le contrôle sur le Japon qu’ils exercent ailleurs. Ce retard dans la numérisation du Japon a conduit le Wilson Center de Washington D.C. à inviter Karen Makishima, ministre de l’Agence numérique du Japon (lancée sous la pression de la finance mondiale en septembre 2021) afin qu’elle explique pourquoi le Japon a été si lent à adopter la numérisation (13 juillet).

Les Japonais sont de plus en plus conscients que leur résistance à la numérisation, à l’externalisation à grande échelle des fonctions gouvernementales et universitaires vers des géants multinationaux de la technologie, et à la privatisation de l’information, n’est pas dans leur intérêt.

Le Japon continue à faire fonctionner des institutions de langue japonaise qui suivent les anciennes coutumes, notamment l’utilisation de documents écrits. Les Japonais lisent toujours des livres et ne sont pas aussi friands d’IA que les Coréens et les Chinois.

La résistance du Japon remonte à la restauration Meiji de 1867. Le Japon a entrepris de créer un système gouvernemental dans lequel les idées occidentales étaient traduites en japonais, combinées à des concepts japonais, pour créer un discours intérieur complexe. Le système de gouvernance mis en place lors de la restauration Meiji reste en place dans une large mesure, utilisant des modèles de gouvernance basés sur des principes pré-modernes issus du passé du Japon et de la Chine, et tirés de la Prusse et de l’Angleterre du XIXe siècle.

Il en résulte une approche féodale de la gouvernance dans laquelle les ministres supervisent des fiefs de bureaucrates qui surveillent soigneusement leurs propres budgets et maintiennent leurs propres chaînes de commandement internes.

Le problème avec Abe

Shinzo Abe était l’un des politiciens les plus sophistiqués de notre époque, toujours prêt à conclure un accord avec les États-Unis ou d’autres institutions mondiales, mais toujours méfiant lorsqu’il s’agissait de faire du Japon le sujet des diktats mondialistes.

Abe caressait le rêve de redonner au Japon son statut d’empire, et se voyait comme la réincarnation de l’empereur Meiji.

Abe était différent de Johnson ou de Macron en ce sens qu’il n’était pas aussi intéressé par le fait de passer à la télévision que par le contrôle du processus décisionnel réel au Japon.

Il n’est pas nécessaire de glorifier le règne d’Abe, comme certains ont essayé de le faire. C’était un initié corrompu qui a poussé à la dangereuse privatisation du gouvernement, à l’évidement de l’éducation, et qui a soutenu un transfert massif des actifs de la classe moyenne vers les riches.

Son utilisation du forum d’ultra-droite Nihon Kaigi pour promouvoir un programme ultranationaliste et glorifier les aspects les plus offensants du passé impérial du Japon était profondément troublante. Abe a apporté son soutien indéfectible à toutes les dépenses militaires, aussi insensées soient-elles, et il était prêt à soutenir à peu près n’importe quel gâchis américain.

Cela dit, en tant que petit-fils du Premier ministre Nobusuke Kishi et fils du ministre des Affaires étrangères Shintaro Abe, Shinzo Abe s’est montré dès l’enfance un politicien avisé. Il a fait preuve de créativité dans l’utilisation d’un large éventail d’outils politiques pour faire avancer son programme, et il pouvait faire appel à des chefs d’entreprise et de gouvernement du monde entier avec une facilité qu’aucun autre politicien asiatique n’avait.

Je me souviens très bien de l’impression que m’a laissée Abe les deux fois où je l’ai rencontré en personne. Quelle que soit la politique cynique qu’il ait pu promouvoir, il dégageait pour son public une pureté et une simplicité, ce que les Japonais appellent « sunao », qui étaient captivantes. Ses manières suggéraient une réceptivité et une ouverture qui inspiraient la loyauté chez ses partisans et qui pouvaient subjuguer ceux qui étaient hostiles à ses politiques.

En somme, Abe était une figure politique sophistiquée, capable de jouer un camp contre l’autre au sein du Parti libéral démocrate et de la communauté internationale, tout en apparaissant comme un leader attentionné et bienveillant.

Pour cette raison, les Japonais hostiles au nationalisme ethnique d’Abe étaient encore prêts à le soutenir car il était le seul homme politique qu’ils pensaient capable de redonner au Japon un leadership politique mondial.

Les diplomates et les officiers militaires japonais s’inquiètent sans cesse du manque de vision du Japon. Bien que le Japon possède toutes les qualifications pour être une grande puissance, ils estiment qu’il est dirigé par une série de diplômés de l’université de Tokyo peu impressionnants, des hommes qui sont bons pour passer des tests, mais qui ne veulent pas prendre de risques.

Le Japon ne produit aucun Poutine ou Xi, ni même un Macron ou un Johnson.

Abe voulait être un leader et il avait les relations, le talent et l’impitoyabilité nécessaires pour jouer ce rôle sur la scène mondiale. Il était déjà le premier ministre le plus ancien de l’histoire du Japon et envisageait une troisième candidature au poste de premier ministre lorsqu’il a été renversé.

Inutile de dire que les puissances derrière le Forum économique mondial ne veulent pas de dirigeants nationaux comme Abe, même s’ils se conforment à l’ordre du jour mondial, car ils sont capables d’organiser la résistance au sein de l’État-nation.

Qu’est-ce qui a mal tourné ?

M. Abe a su gérer, à l’aide des outils traditionnels de l’art politique, le dilemme impossible auquel le Japon a été confronté au cours de la dernière décennie, alors que ses liens économiques avec la Chine et la Russie se renforçaient, mais que son intégration politique et sécuritaire avec les États-Unis, Israël et le bloc de l’OTAN progressait rapidement.

Il était impossible pour le Japon d’être aussi proche des États-Unis et de ses alliés tout en maintenant des relations amicales avec la Russie et la Chine. Pourtant, Abe a presque réussi.

Abe est resté déterminé et calme [froid]. Il a mis à profit toutes ses compétences et ses relations pour se tailler un espace privilégié au profit du Japon. En cours de route, Abe a fait appel à la diplomatie sophistiquée de son stratège Shotaro Yachi, du ministère des Affaires étrangères, pour s’assurer que le Japon trouve sa place au soleil.

Abe et Yachi ont utilisé des stratégies géopolitiques contradictoires, mais efficaces, pour engager l’Est et l’Ouest, en recourant largement à la diplomatie secrète pour conclure des accords à long terme qui ont replacé le Japon dans le jeu des grandes puissances.

D’une part, Abe a présenté à Obama et à Trump un Japon qui était prêt à aller plus loin que la Corée du Sud, l’Australie ou d’autres pays de l’Inde pour soutenir la position de Washington. Abe était prêt à subir d’énormes critiques l’intérieur du pays pour sa poussée en faveur d’une remilitarisation qui correspondait aux plans américains pour l’Asie de l’Est.

En même temps qu’il impressionnait les politiciens de Washington avec sa rhétorique pro-américaine enthousiaste, assortie de l’achat de systèmes d’armes, Abe a également engagé la Chine et la Russie au plus haut niveau. Ce n’était pas une mince affaire, et cela a nécessité un lobbying sophistiqué à l’intérieur de la ceinture, ainsi qu’à Pékin et à Moscou.

Dans le cas de la Russie, Abe a réussi à négocier un traité de paix complexe avec la Russie en 2019, qui aurait normalisé les relations et résolu le différend concernant les territoires du Nord (les îles Kouriles en russe). Il a pu obtenir des contrats énergétiques pour les entreprises japonaises et trouver des opportunités d’investissement en Russie alors même que Washington accentuait la pression sur Tokyo pour des sanctions.

Le journaliste Tanaka Sakai note qu’Abe n’a pas été interdit d’entrée en Russie après que le gouvernement russe a interdit l’entrée à tous les autres représentants du gouvernement japonais.

Abe a également engagé sérieusement la Chine, en solidifiant les liens institutionnels à long terme et en poursuivant les négociations d’un accord de libre-échange qui a fait une percée lors du quinzième cycle de négociations (9-12 avril 2019). Abe avait un accès facile aux principaux politiciens chinois et il était considéré par eux comme fiable et prévisible, même si sa rhétorique était sévèrement anti-chinoise.

L’événement critique qui a probablement déclenché le processus menant à l’assassinat d’Abe a été le sommet de l’OTAN à Madrid (28-30 juin).

Le sommet de l’OTAN a été un moment où les acteurs cachés dans les coulisses ont établi la loi du nouvel ordre mondial. L’OTAN est en passe de dépasser le stade d’une alliance pour défendre l’Europe et de devenir une puissance militaire qui n’a pas de comptes à rendre, travaillant avec le Forum économique mondial, les milliardaires et les banquiers du monde entier, comme une « armée mondiale », fonctionnant un peu comme la Compagnie britannique des Indes orientales à une autre époque.

La décision d’inviter au sommet de l’OTAN les dirigeants du Japon, de la Corée du Sud, de l’Australie et de la Nouvelle-Zélande a constitué un élément essentiel de cette transformation de l’OTAN.

Ces quatre nations ont été invitées à se joindre à un niveau d’intégration sans précédent en matière de sécurité, y compris le partage du renseignement (externalisé à des multinationales de la grande technologie), l’utilisation de systèmes d’armes avancés (qui doivent être administrés par le personnel de multinationales comme Lockheed Martin), des exercices conjoints (qui créent un précédent pour un processus décisionnel oppressif) et d’autres approches « collaboratives » qui sapent la chaîne de commandement au sein de l’État nation.

Lorsque Kishida est rentré à Tokyo le 1er juillet, il ne fait aucun doute que l’une de ses premières rencontres a été avec Abe. Kishida a expliqué à Abe les conditions impossibles que l’administration Biden avait exigées du Japon.

La Maison Blanche, soit dit en passant, est désormais entièrement l’outil des mondialistes comme Victoria Nuland (sous-secrétaire d’État aux affaires politiques) et d’autres personnes formées par le clan Bush.

Les demandes faites au Japon étaient de nature suicidaire. Le Japon devait augmenter les sanctions économiques contre la Russie, se préparer à une éventuelle guerre avec la Russie, et se préparer à une guerre avec la Chine. Les fonctions militaires, de renseignement et diplomatiques du Japon devaient être transférées à la masse émergente de contractants privés qui se rassemblent pour le festin autour de l’OTAN.

Nous ne savons pas ce qu’Abe a fait la semaine précédant sa mort. Il s’est très probablement lancé dans un jeu politique sophistiqué, utilisant tous ses atouts à Washington D.C., Pékin et Moscou, ainsi qu’à Jérusalem, Berlin et Londres, pour élaborer une réponse à plusieurs niveaux qui donnerait au monde l’impression que le Japon soutenait Biden jusqu’au bout, tout en cherchant à obtenir une détente avec la Chine et la Russie par des moyens détournés.

Le problème avec cette réponse est que, puisque d’autres nations ont été fermées, un jeu aussi sophistiqué de la part du Japon en fait la seule grande nation avec un pouvoir exécutif semi-fonctionnel.

La mort d’Abe est étroitement liée à celle du maire de Séoul, Park Won Sun, qui a disparu le 9 juillet 2020, exactement deux ans avant l’assassinat d’Abe. Park avait pris des mesures à l’hôtel de ville de Séoul pour repousser les politiques de distanciation sociale COVID-19 qui étaient imposées par le gouvernement central. Son corps a été retrouvé le lendemain et sa mort a immédiatement été classée comme un suicide résultant de sa détresse suite aux accusations de harcèlement sexuel portées par un collègue.

Que faire maintenant ?

Le danger de la situation actuelle ne doit pas être sous-estimé. Si un nombre croissant de Japonais en viennent à percevoir, comme le suggère le journaliste Tanaka Sakai, que les États-Unis ont détruit leur meilleur espoir de leadership, et que les mondialistes veulent que le Japon se contente d’une série interminable de premiers ministres faibles d’esprit et dépendants de Washington et d’autres acteurs cachés de la classe parasite, une telle évolution pourrait entraîner une rupture complète entre le Japon et les États-Unis, conduisant à un conflit politique ou militaire.

Il est révélateur que Michael Green, le plus haut responsable du Japon à Washington D.C., n’ait pas écrit l’hommage initial à Abe qui a été publié sur la page d’accueil du CSIS (Center for Strategic and International Studies), son institut d’origine.

Green, vétéran du Conseil de sécurité nationale de Bush et titulaire de la chaire Henry A. Kissinger du programme Asie au CSIS, est l’auteur de Line of Advantage : Japan’s Grand Strategy in the Era of Abe Shinzo. Green était un proche collaborateur d’Abe, peut-être le plus proche de tous les Américains.

L’hommage à Abe a été rédigé par Christopher Johnstone (titulaire de la chaire Japon au CSIS et ancien officier de la CIA). Ce choix étrange suggère que l’assassinat est si sensible que Green a instinctivement souhaité éviter de rédiger la réponse initiale, la laissant à un agent professionnel.

Pour les intellectuels et les citoyens responsables de Washington, de Tokyo ou d’ailleurs, il n’y a qu’une seule réponse viable à cet assassinat obscur : exiger une enquête scientifique internationale.

Aussi douloureux que ce processus puisse être, il nous obligera à faire face à la réalité de la façon dont nos gouvernements ont été pris en charge par des puissances invisibles.

Toutefois, si nous ne parvenons pas à identifier les véritables acteurs qui se cachent dans les coulisses, nous risquons d’être entraînés dans un conflit où la responsabilité est rejetée sur les chefs d’État et où les pays sont contraints d’entrer en conflit afin de cacher les crimes de la finance mondiale.

La perte de contrôle du gouvernement japonais sur l’armée la dernière fois peut être attribuée en partie aux assassinats du premier ministre Inukai Tsuyoshi le 15 mai 1932 et du premier ministre Saito Makoto le 26 février 1936.

Mais pour la communauté internationale, le cas le plus pertinent est la façon dont les manipulations d’une économie mondiale intégrée par les Rothschild, Warburg et d’autres intérêts bancaires ont créé un environnement dans lequel les tensions produites par l’assassinat de l’archiduc Franz Ferdinand d’Autriche-Hongrie le 28 juin 1914 ont été canalisées vers une guerre mondiale.

上海、平壌の市民とともに立ち上がろう

上海、平壌の市民とともに立ち上がろう

グローバリストの支配に闘いを挑む最前線

Emanuel Pastreich

エマニュエル・パストリッチ

 グローバリスト達は、地球上に住む人々に対して新たな攻撃を開始しました。グローバリスト達は、最も狡猾な方法で、文化、人種、習慣を利用して私達を分断させようとしています。この目的は、世界経済フォーラム(WEF)のような犯罪シンジケートを打倒し、解体することに特化した同盟、連合、さらにはコミュニティまでも形成できないようにさせ、市民達の連帯を妨害することです。世界経済フォーラムはグローバルガバナンスを掌握し、ますますその支配力を国や地方政府にまで猛然と拡大させつつあります。

 民間の投資家が雇ったこの影の傭兵は、私達の間でも高い教育を受けた人々に賄賂を贈り、人々をそそのかすことによって、このような所業を行ってきたのです。抜け目のない人達は、高額な対価を得て、悪に対して目をつぶる方が得策であるということをよく分かっているということです。

 一方の側である想定上の「西側」と他方の側であるロシア、中国、北朝鮮、イランとの間に「偽」の世界大戦を作り出すと同時に、これらの全ての国、さらには、世界の全ての国の経済的・政治的システムを操作し、支配しようとする現在の試みは、その規模において前例のない、卑劣で巧妙な計画であると言えるでしょう。

 しかしながら、そのような絶対的な支配の計画は、歴史上、新しいものではないということは確かであり、単にAI、スーパーコンピューター、CTVカメラ、5G、低軌道衛星、ドローン、そして国境を持たない武器と化したメディアエンターテインメント複合体を使用したものに移り変わったにすぎません。

 皆さんがそのような大それたことをするような悪人や、自己中心的な人はいないと思うなら、残念ながら、それは大きな間違いです。

 「偽」の世界大戦を生み出すための最初のステップは、ロシアをウクライナに侵攻させるためにとられた(今も機密でありアクセスできない)作戦行動から始まっているのです。

 この作戦は長期的かつ複雑であり、米国、ドイツなどのNATO加盟国、その他の国々、そしておそらくはロシア国内の一部派閥も関与していたことは明らかです。ロシアは、世界経済フォーラムとその影の支援者たちの犯罪的なアジェンダに立ち向かってはいませんでした。むしろ、プーチン大統領はこれらのグローバル組織の仲間でした。しかしながら、キエフで運命の分かれ道がありました。そして今、ロシアは今回の襲撃を受けて、WHOからの脱退をはじめとして、グローバル・ガバナンス・システム全体の解体に向かって動き出しているのです。

 対話の余地はもう残されていません。ドイツと日本をはじめとする欧州、アジアの国々は、軍事予算と国内の監視体制を抜本的に強化し、核兵器を保有する国の数は今後10年間で簡単に倍増する可能性があるのです。だから、同じように、核兵器の総数も倍増する可能性があるのです。要するに、油断のならない政治家達がそこまでのことを意図していなかったとしても、私達は世界大戦の危機に直面しているのです。

 ウクライナへの侵攻の後、目に見えない力によって上海でロックダウンが発生しました。これは大富豪達によって計画されていたものであり、多額の報酬と引き換えに実行されたと見て間違いないでしょう。

 上海は監獄となり、特殊部隊はCOVID-19という偽の名目で人々を家に閉じ込め、人々を飢餓におびえさせるようになりました。

 全世界に向けて、明確なメッセージが発信されたのです。

 もちろん、これまでにも民間の投資家や多国籍企業が上海を支配してきたのは事実です。今回異なるのは、超富裕層を除いた全ての人々がロックダウンされたということなのです。

 大手企業系列のメディアは、上海のストーリーをあり得ないほど歪めました。大手企業系列のメディアは、上海を牛耳ったのは寄生虫のような大富豪家達ではなく、むしろ「左翼」、「社会主義」によるものだ、そして何よりも、血で汚れた「中国共産党」によるものだと発表したのです。

 「西側」の大手企業系列のメディアは、李克強首相が地方政府を支援し、COVID-19のロックダウンに反対している一方で、現在「共産主義者」として赤いレッテルを貼られた習近平国家主席が全体主義のゼロコロナ政策を推進し続けていることを嬉々と伝えています。

 おそらく習近平は、国内外のグローバリストが扇動したロックダウンの責任を押し付けられ、李は西側が手を組める英雄的人物に祭り上げられているのです。グローバリスト達が自分たちの痕跡を慌てて隠している間に、李は、グローバリスト達の勢力下に入りつつあるということなのです。

 グローバルファイナンスは上海でこの悪夢を生み出し、それを社会主義のせいにしました。その結果、現在グローバルファイナンスによって完全に支配されている国である米国、英国、そして日本では、市民は、「自分達は自由であり、中国は独裁的な共産主義国家である」と信じ込まされています。

 政府がグローバルファイナンスを支配し、富を再分配し、労働者を保護する役割を果たす「社会主義的な」体制は、独裁国家として馬鹿にされ、否定されることになります。

 右翼のブロガー達は、欧州、オーストラリア、米国などの先進的な白人諸国が、アジア人によって作り上げられた致命的な計画によって人口減少の標的になっているという、レポートやグラフを発表しています。

 この戦争が白人に対するものであるかどうかは疑わしいですが、その視点を裏付けるために提供される統計データ(本物かどうかは別として)は、階級戦争を人種戦争と誤解させるように流布される可能性があります。実際に、第二次世界大戦ではそれが起こりました。米国には、1850年代にさかのぼれば、人種戦争の影に階級闘争を隠すという古い伝統があります。

 同様の戦略は、公然に「西側」のもう1つの敵となっているイランでも用いられています。イランは大抵の国々よりもグローバリストの攻撃に対して上手に抵抗していましたが、今では食料の購入に生体認証ID、つまり、デジタルパスポートを義務付ける最初の国として紹介されるまでになっています。

 グローバリストの工作員は、イランを取り込む手段として、貧しい人々や無力な人々を対象にこの政策を推進しています。それはまた、反グローバリストの右派、つまりグローバリストからのキックバックを受け、偏った人種差別的な方法でグローバリズムを攻撃している人達が、イランは敵であり、非キリスト教的に国民を独自に虐待していると主張する機会にもなっているのです。

 最後に、朝鮮民主主義人民共和国があります。この国は、COVID-19詐欺に最も長く抵抗し、国民がこの空想上の病気に感染したことを発表したり、ワクチン、社会的距離、マスクなどの医療兵器システムを支持したりすることを、拒否し続けました。

 その後、2022年5月12日、北朝鮮の金正恩委員長は、自国でCOVID-19、特に、馬鹿げた変異株であるオミクロン株の感染者が発生したことを突然発表し、平壌がロックダウンの対象になると宣言しました。

 発情期にあるハイエナのように、大手企業系列の新聞社はこの捏造された危機に嬉々として飛びつきました。

 私達が何が起こったのかを知る前に、北朝鮮人は愚かなマスクを着用し、役立たずで危険な消毒剤を至るところにまき散らし始めました。

 北朝鮮は、世界経済フォーラムや超富裕層向けの他のグローバリスト機関を運営している勢力と同じ、裏の勢力の攻撃を受けています。北朝鮮は理想的な国ではありませんでしたが、かつてはこの買収に抵抗することができました。しかし、今ではもはやそうすることができません。おそらく、平壌の意思決定者は脅迫され、買収されたのでしょう。同じことが他の全ての国でも起こりました。

 特筆すべきことは、韓国がマスクの着用要件を緩和し、レストランやショップのワクチンパスポートを廃止したのと同じタイミングで、北朝鮮がCOVID-19の取り締まり始めたことです。この一連の出来事は偶然とは言えないでしょう。

 予想通り、大手企業系列のメディアは、これらのイデオロギー的に異質な国々が、開放的で、合理的且つ民主的な「西側」とは対照的に、極端なCOVID-19対策で人々を抑圧していると報道しました。

 この計画は中国、北朝鮮、イランに対して、全体主義のイメージを植え付けることです。この瞬間にも大富豪家達は、テレビ、インターネット、学校や研究機関を通じた、CCTVカメラ、ジオフェンシング、5Gによる徹底したターゲット広告を使って、米国、ドイツ、イスラエル(および他の国々)の民間技術企業によって支配されている「西側」諸国で技術専制政治の基盤を築いています。

 つまり、新自由主義思想に抵抗した国々は、結果として全体主義の元凶とされているのです。これは、プロパガンダの専門家達による巧妙な仕業であると言えるでしょう。

 その渦中において、彼らは企業国家によっていつでも運用を停止することができるデジタル通貨、スマートシティ、そして、スマートカーを私達に強引に推奨しています。これらは、私達を家の中に囚人として閉じ込め、常に監視の対象とすることを可能にしているのです。

 シンディ・ナイルズ氏の言葉を借りれば、「地獄への道は、持続可能な開発目標(SDGs)で舗装されている」のです。

 つまり、私達はグローバリストの乗っ取りに断固抵抗して、平壌、上海の市民と一緒に立ち向かわなければならないということです。私達は、仲間である犠牲者達を侵略者として扱うように私達を信じ込ませようとする大富豪家の自己陶酔的なレトリックを決して許してはなりません。

 地域単位で代替的な臨時政府を形成すると同時に、企業のファシズムに対抗する「グローバリスト」ではない国際的な同盟を形成しない限り、グローバリスト達を打ち負かすことはできないのです。

 大富豪家達は、私達が共通の目的のために地球の全ての国で志を同じくする人々を連帯させれば、自分達に勝ち目はない、ということを知っています。大富豪家達は、地球上の過激な構造改革を実行するために、私達を混乱させ、分裂させ、可能な限り多くの公人を脅し、買収しようとします。そして、大富豪家達は、その目的のためなら、幾らでもお金を支払うでしょう。

グローバリストの陰謀の一部として、意図的に敵へと仕立て上げられた国々の国民に手を差し伸べることは、私達の戦いを有利に進めるための、非常に重要な戦略です。

原文

“Stand with the Citizens of Shanghai and Pyongyang. The Front Line in Battle Against the Globalist Takeover”

Global Research