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THE 1ST YOUTH ENGLISH ESSAY CONTEST

 

 APPLY FOR THE 1ST YOUTH ENGLISH ESSAY CONTEST

SPONSORED BY

THE ASIA INSTITUTE

ENGLISH DEBATING INSTITUTE AT SUNY (STATE UNIVERSITY OF NEW YORK), SONGDO

ORGANIZED BY

THE GLOBAL YOUTH INSTITUTE

DATATEACH

APPLY AT

WWW.GYEEC.ORG

FIRST APPLICATION DUE: SEPT. 27

PRELIMINARY CONTESTS
SEPT. 28-OCT. 1

FINAL COMPETITION: OCTOBER 21

GRADES 9-12 OF HIGH SCHOOL AND COLLEGE STUDENTS

MIDDLE SCHOOL (SEVENTH GRADE) TO HIGH SCHOOL JUNIORS (ELEVENTH GRADE)

SUBMIT BETWEEN SEPTEMBER 18 AND OCTOBER 1

WINNERS ANNOUNCED ON OCTOBER 7TH

CONTEST HELD ON OCTOBER 14TH AT SUNY CAMPUS, SONGDO

REGISTRATION FEE: 55,000 WON

4. 대상: 중학교 3학년-  고등학교 3학년

5. 일시:①예선: 2017년 9월 18일(월) ~ 10월 1일(일)

②본선진출자발표: 2017년 10월 7일(토)

③본선: 2017년 10월 14일 (토)

6. 본선시험장소: 뉴욕주립대학교송도캠퍼스

7. 신청방법

①예선(온라인): 홈페이지를통해신청후온라인상에세이작성후제출

②본선(오프라인): 본선선발자 00명 (학년구분없이선발함)

추후변동될수있음

8. 문의:  YOUNG@ASIA-INSTITUTE.ORG

9. 응시료: 55,000원

10. 시상내역

시상명

-한국뉴욕주립대학교송도캠퍼스영어토론연구소상

-아시아인스티튜트상

대상

총 1명

금상

총 2명

은상

총 3명

동상

총 5명

수상자는상장과트로피, 부상

특전;

심사위원아시아인스티튜트와뉴욕주립대학교교수진에게심사및추후영작문지도관리

각종세미나, 포럼및대회애우선적으로초대

 

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임마누엘 페스트라이쉬 특강 “한국인이 몰랐던 더큰 대한민국” @ 부산

임마누엘 페스트라이쉬

특강

“한국인이 몰랐던 더큰 대한민국”

10월  9일 (월요일)

오후 6시~8시

인디고 서원   

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부산광역시 수영구 수영로 408번길 28

051-628-2885

 

“The coming chaos on Korean Peninsula” Korea Times

Korea Times

“The coming chaos on Korean Peninsula”

August 8, 2017

Emanuel Pastreich

 

Korean newspapers were filled with reports of the unprecedented drought that did such damage to local agriculture over the last month leaving reservoirs bone dry. The Korea Meteorological Administration noted in May that total precipitation was just 161.1mm, the second-lowest since statistics started being kept in 1973.

But the Korean media has hardly a word to say about the relationship of this drought to climate change, nor the ties between what is happening here and the spreading deserts in Northeast Asia. The region faces desertification, and the prospects for the future are not good. Read more of this post

“Call for bravery and real vision in face of reckless militarism” Aju Business Daily

Aju Business Daily

“Call for bravery and real vision in face of reckless militarism”

August 21, 2017

Emanuel Pastreich

 

 

China and Korea have seen a tremendous flowering of economic, cultural and educational exchange and cooperation since the normalization of relations on August 24, 1992. My students today include a new generation of young people from China and Korea who sincerely want the countries to work together closely and many of them have a command of Chinese language, or of Korean language, that goes beyond anything that could be found in the previous generation.

Also, my Korean and Chinese students have a global vision for what is possible in the region that is inspiring and suggests that they offer us tremendous potential. I am constantly impressed by their efforts and I hope that they can create a more secure, and a brighter, future for all of us. Read more of this post

중앙일보 서평

중앙일보

서평

더 큰 대한민국

손민호

2017년 8월 25일

한국인만 몰랐던 

더 큰 대한민국이 만열 지음레드우드

임마누엘 페스트라이쉬 경희대 후마니타스 칼리지 교수는 한국인보다 한국에 더 자부심을 느끼는 외국인이다. 여러 저작을 통해 한국 문화의 가치와 잠재력을 역설한 그가 이번에는 한국인 이름 ‘이만열’로 한국 사회를 통찰하는 책을 썼다. 『한국인만 몰랐던 더 큰 대한민국』이라는 제목에서 3년 전에 펴낸 『한국인만 모르는 다른 대한민국』의 연장선이자 확장판이라는 책의 의의가 가늠된다.

 책에서 놀랐던 대목은 이 교수와 한국 사회의 거리다. 이 교수는 외국인의 시선이라고는 믿기지 않을 만큼 우리 사회 깊숙이에 들어와 우리의 내밀한 곳을 후벼 판다. 이를테면 ‘박근혜-최순실 게이트에서 이들이 부당하게 갈취한 금액은 이명박 정부가 4대강 사업에 쏟아부은 22조 원이나 자원 외교에 낭비한 수십조 원에 비하면 적은 편이다(23쪽)’와 같은 진단은, 숨기고 싶은 상처를 들키고 만 것처럼 창피하고 아프다.

이 교수의 남다른 시선은 예리하고 깊이 있는 분석이 아니라 이 교수의 자리에서 비롯되는 것으로 보인다. 이 교수는 기꺼이 관찰자의 자리를 이탈해 내부자의 자리로 들어온다. ‘우리는 한국이라는 나라의 구성원으로서… 정보에 기반한 현명한 결정을 내려야 한다(63쪽)’며 한국적 저널리즘의 수립을 주장할 때 임마누엘 페스트라이쉬는 한국에 정착한 지 10년째인 외국인이 아니라 한국 여성과 가정을 꾸린 이만열이라는 한국 사회의 내부자다.
그렇다고 이 교수가 한국을 위하기만 하는 것은 아니다. 가방에 텀블러를 넣고 다니는 이 교수에게 일회용품 낭비를 부추기는 한국의 카페 문화는 끔찍하다. 성형수술을 한국의 주요 관광상품으로 육성하자는 움직임은 심오한 정신세계를 구축한 한국 문화의 뿌리를 흔드는 일이라고 꾸짖기도 한다. 읽고 보니 싫은 소리투성이다. 그래도 기분 나쁘지는 않다.

共同ニュース NNA Asia 2017年 8月 14日 「お芝居可能性も」

NNA

共同ニュース NNA Asia 2017年 8月 14日 

「お芝居可能性も」

エマニュエル パストリッチ

 

ここ数日、韓国国内外のメデイアが「核戦争が起こる」「世界戦争だ’と危機感を煽っている。しかし、右派左派を問わず誰も一人として’朝鮮半島の緊張をたかめることで誰が利益を得ているか」とは問おうとしないのは理解に苦しむ。

米国と北朝鮮の首脳のやり取りはどこ芝居がかっている印象を与える。ロシアとの関係の疑惑「ロシアゲート」など深刻な政治危機に直面しているトランプ大統領にはしばらくは開戦間近’のような雰囲気を作りたい気持ちがきっとあるだろう。もしかしたら、議会や国民の目を逸らすために、金正恩委員長と裏引取指定図的に現在の状況を作り出したのかもしれない。米国が極秘に北朝鮮と交渉していないなどとどうして断定できるのか。

実際、北朝鮮は本当にグアム周辺に向けてミサイルを発射するような暴挙にでるとは思えない。先制攻撃の口実に当てるしまうからだ。

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「参議院議員会館で気候変動をまじめに論じるちょっとした集まり」ハフィントンポスト

ハフィントンポスト

「参議院議員会館で気候変動をまじめに論じるちょっとした集まり」

2017年 8月 12日

エマニュエル・パストリッチ

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先週の金曜日(8月4日)に参議院議員会館で非常に珍しいゼミがあった。日中韓、そしてアメリカ、中国、台湾などの間の深い協力に関心を持っている30人くらいがセミナー室で円卓式の討論を自由に論じた。

話題は今回、アメリカがパリ協定から離脱し、日本がどうやって実際に環境問題においてリードできるのかというものであったが、実際に日本と韓国、そして周辺の諸国には、アメリカが国際社会にリーダーシップを発揮しないこの危機の瞬間に、どう対応するのかが本来のメッセージであった。

先ず、私が簡単に自身と日本文化の縁を説明し、特にちょうど30年前に偶然にエドウィン・O・ライシャワー教授と3分程度、日米関係と知識人の責任についての対話した経験を明かした。近年、アメリカは、以前のように国際社会での役割をあまり演じていない事実を直視すべきだと言った。聴衆の皆さんに言ったことは、日本人がまだ意識していないかもしれないが、ある意味で今、環境問題においては、日本は中国とかドイツより有利であることを説いた。

最後に私が勇気ある日本人に期待していると言った。日本の武士道に深い感銘を受けたアメリカ人として考えるには、武士道は人殺しの道具ではなく、深い思想で、勇気を持ち、自身を犠牲にし、より大きな正義のために励む文化で、今は日本にはそのような勇気が絶対必要だと言った。

次に高杉暢也さん(元韓国富士ゼロックス会長)は、企業人として意見を述べた。

高杉さんは ご自分の経営経験をベースに次のようにコメントした。

世界的気象変動は誰しもが危惧するところである。21世紀の企業の 持続可能な開発 の鍵は企業の社会的責任(CSR)にあるといえる。すなわち、企業はすべてのステークホルダーに責任をもって経営をしなくてはならない。

地球環境や人間社会に大きな影響を与える気象変動に対しても企業は責任をもって経営する必要がある。2015年9月に国連総会においてSDGsが採択された。この目標をどのように実現していくかは、各国政府のみならずそれぞれの企業が対策を立てて実行していかなくてはならない。スローガンで終わるのでなく、実際にアクションをとることが必要である。

最後に中藤弘彦(アジア・インスティチュート日本連絡室代表)は、私と高杉元会長の日韓関係に関する発言を受け、日韓関係においては、日韓をそれぞれの立場から理解するという双方向的かつ複眼的思考の重要性を強調した。

発表が終わってからの活発な議論は、ある意味で興味深かった。普段は、同じ場に集まらない企業人、国会議員の秘書、研究者と技術専門家、環境や平和運動をしている人、そして高校生2人が参加した。

たとえば、平和運動をしている河中葉さんは、知識人と市民の対話を大切に思い、日本人社会において特徴的な、誰かが発言した場合の周りの人間のそれに対する解釈の仕方や社会に根付く階級意識、男尊女卑の意識について指摘した。

日本社会においては、たとえば、社会的に評価の高い人間が何か発言したとすると、周りの者たちは「なるほど、誰々さんの言うことは、やはり立派だ」と感心するのが常であるが、実際のところは周りの人たちは、その話の内容に対して深い関心を持っている訳ではない。

取り敢えず、発言した人間を立てるようなことを言って、その話題について深く考えるということはしない場合も多いらしい。気候変動の問題について日本人が真剣に考える機会を作っていき、自らの責任と役割についても自覚するためには、社会的弱者の意見に皆が耳を傾ける社会の土壌を早急に作っていく必要があると主張した。

真坂君と平林君は高校生は公演が終わってから最後まで活発に多くの人に質問をした。高杉元会長に私たち若い世代にどうして欲しいかという大胆な質問もしたのは、印象的であった。

奇しくも、この討論で日本が気候変動の解決にリードすべきという意見が述べられたのはちょうど安倍内閣のスキャンダルが重なり、それほど長期政権でない可能性が出てきたその日であった。何か多くの日本人の長い間の諦めからやや覚め、積極的に自信を持って動く雰囲気もあったように思われた。

最近右傾軍事大国化と全く違う方向に日本が少しずつ動き出すような気がした。たとえば、ちょうど同じ日に国連軍縮担当部門の中満泉国連事務次長が記者クラブでアメリカに歩調を合わせて、核兵器禁止条約の交渉に参加しない日本に対して「今後、核軍縮を主導して欲しい」とはっきり断言した。それに中満事務次長は、日本がうまく核軍縮に関連した対話には核保有国と非保有国から有識者を日本に招待し、核軍縮「賢人会議」を開くことができる唯一の国だと述べた。

先週の金曜日(8月4日)に参議院議員会館で非常に珍しいゼミがあった。日中韓、そしてアメリカ、中国、台湾などの間の深い協力に関心を持っている30人くらいがセミナー室で円卓式の討論を自由に論じた。

話題は今回、アメリカがパリ協定から離脱し、日本がどうやって実際に環境問題においてリードできるのかというものであったが、実際に日本と韓国、そして周辺の諸国には、アメリカが国際社会にリーダーシップを発揮しないこの危機の瞬間に、どう対応するのかが本来のメッセージであった。

先ず、私が簡単に自身と日本文化の縁を説明し、特にちょうど30年前に偶然にエドウィン・O・ライシャワー教授と3分程度、日米関係と知識人の責任についての対話した経験を明かした。近年、アメリカは、以前のように国際社会での役割をあまり演じていない事実を直視すべきだと言った。聴衆の皆さんに言ったことは、日本人がまだ意識していないかもしれないが、ある意味で今、環境問題においては、日本は中国とかドイツより有利であることを説いた。

最後に私が勇気ある日本人に期待していると言った。日本の武士道に深い感銘を受けたアメリカ人として考えるには、武士道は人殺しの道具ではなく、深い思想で、勇気を持ち、自身を犠牲にし、より大きな正義のために励む文化で、今は日本にはそのような勇気が絶対必要だと言った。

次に高杉暢也さん(元韓国富士ゼロックス会長)は、企業人として意見を述べた。

高杉さんは ご自分の経営経験をベースに次のようにコメントした。

世界的気象変動は誰しもが危惧するところである。21世紀の企業の 持続可能な開発 の鍵は企業の社会的責任(CSR)にあるといえる。すなわち、企業はすべてのステークホルダーに責任をもって経営をしなくてはならない。

地球環境や人間社会に大きな影響を与える気象変動に対しても企業は責任をもって経営する必要がある。2015年9月に国連総会においてSDGsが採択された。この目標をどのように実現していくかは、各国政府のみならずそれぞれの企業が対策を立てて実行していかなくてはならない。スローガンで終わるのでなく、実際にアクションをとることが必要である。

最後に中藤弘彦(アジア・インスティチュート日本連絡室代表)は、私と高杉元会長の日韓関係に関する発言を受け、日韓関係においては、日韓をそれぞれの立場から理解するという双方向的かつ複眼的思考の重要性を強調した。

発表が終わってからの活発な議論は、ある意味で興味深かった。普段は、同じ場に集まらない企業人、国会議員の秘書、研究者と技術専門家、環境や平和運動をしている人、そして高校生2人が参加した。

たとえば、平和運動をしている河中葉さんは、知識人と市民の対話を大切に思い、日本人社会において特徴的な、誰かが発言した場合の周りの人間のそれに対する解釈の仕方や社会に根付く階級意識、男尊女卑の意識について指摘した。

日本社会においては、たとえば、社会的に評価の高い人間が何か発言したとすると、周りの者たちは「なるほど、誰々さんの言うことは、やはり立派だ」と感心するのが常であるが、実際のところは周りの人たちは、その話の内容に対して深い関心を持っている訳ではない。

取り敢えず、発言した人間を立てるようなことを言って、その話題について深く考えるということはしない場合も多いらしい。気候変動の問題について日本人が真剣に考える機会を作っていき、自らの責任と役割についても自覚するためには、社会的弱者の意見に皆が耳を傾ける社会の土壌を早急に作っていく必要があると主張した。

真坂君と平林君は高校生は公演が終わってから最後まで活発に多くの人に質問をした。高杉元会長に私たち若い世代にどうして欲しいかという大胆な質問もしたのは、印象的であった。

奇しくも、この討論で日本が気候変動の解決にリードすべきという意見が述べられたのはちょうど安倍内閣のスキャンダルが重なり、それほど長期政権でない可能性が出てきたその日であった。何か多くの日本人の長い間の諦めからやや覚め、積極的に自信を持って動く雰囲気もあったように思われた。

最近右傾軍事大国化と全く違う方向に日本が少しずつ動き出すような気がした。たとえば、ちょうど同じ日に国連軍縮担当部門の中満泉国連事務次長が記者クラブでアメリカに歩調を合わせて、核兵器禁止条約の交渉に参加しない日本に対して「今後、核軍縮を主導して欲しい」とはっきり断言した。それに中満事務次長は、日本がうまく核軍縮に関連した対話には核保有国と非保有国から有識者を日本に招待し、核軍縮「賢人会議」を開くことができる唯一の国だと述べた。

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講演原文

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Our Demon-Haunted World

Here is a haunting quote from Carl Sagan that my close friend from Lowell High School (and fellow member there of the astronomy club and the Science Club) John McDonald sent to me.

 

 

Carl Sagan

The Demon-Haunted World

“I have a foreboding of an America in my children’s or grandchildren’s time — when the United States is a service and information economy; when nearly all the manufacturing industries have slipped away to other countries; when awesome technological powers are in the hands of a very few, and no one representing the public interest can even grasp the issues; when the people have lost the ability to set their own agendas or knowledgeably question those in authority; when, clutching our crystals and nervously consulting our horoscopes, our critical faculties in decline, unable to distinguish between what feels good and what’s true, we slide, almost without noticing, back into superstition and darkness…

The dumbing down of American is most evident in the slow decay of substantive content in the enormously influential media, the 30 second sound bites (now down to 10 seconds or less), lowest common denominator programming, credulous presentations on pseudoscience and superstition, but especially a kind of celebration of ignorance”

최인아책방 북콘서트 2017년 8월 17일 “한국인만 몰랐던 더 큰 대한민국”

 

 

최인아책방 북콘서트

2017년 8월 17일 (목)  오후 8시 – 10시

“한국인만 몰랐던 더 큰 대한민국”

한국인만 몰랐던 더 큰 대한민국

임마누엘 페스트라이쉬

 

 

참가비는 2만원

행사 안내

최인아책방

장소:

서울특별시 강남구 선릉로 521 4층

4 층, 521 Seolleung-ro, Gangnam-gu, Seoul

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02-2088-7330

 

“Real reason Korea should fear China” ( The Korea Times July 25, 2017 )

The Korea Times

“Real reason Korea should fear China”

July 25, 2017

Emanuel Pastreich

 

The news that China will phase out all fossil-fuel taxis the near future plying the streets of Beijing, and that the government has approved plans for the massive implementation of electric cars across the country, has been buried under articles in Korea about Pyongyang’s nuclear weapons and possible FTA (free trade agreement) re-negotiations.

I remember the single pathetic electric car parked for years in front of the president’s office at KAIST University. As it rusted away there proudly, no steps were taken to actually start using electric automobiles on a large scale in Daejeon, or Korea.

While Koreans were fretting about whether President Trump would be nice to President Moon Jae-in, China has committed $360 billion through 2020 to the development of renewable power and is well on its way to being the dominant power for the development and production of solar and wind power.

Perhaps Koreans are thinking that if they just make a few more smart phones, or sell a few more sleek automobiles overseas, the Korean economy will get back on its feet. Sadly, they have failed to grasp the monumental scale of the economic and technological shifts taking place today.

Let us look at the current economic shift from a historical perspective. China had the largest and most sophisticated economy in the world before it was displaced by Great Britain. China’s success drew on its high level of education and the lack of military conflicts in the seventeenth and eighteenth centuries, but above all it was China’s capacity for the production of food on a massive scale, with high efficiency, that was the key point.

Before the 1830s, energy took the form of human and animal labor. That is to say that energy could only be obtained from the sun via photosynthesis in agricultural production of food and them expressed through manual and animal labor.

China had a sophisticated long-term agricultural policy, the crowning glory of which was the expert administration of an advanced irrigation system covering the entire country.

But the British (and later the French and Germans) started a new economic system based on coal in the 19th century. Coal provided far more energy than wood, or than manual labor, and powered factories that produced goods on a massive scale. The Chinese system could not complete with this new economic process, and when coal power spilled over into military applications, China (and all of Asia) found themselves humiliated in the Opium Wars.

But that coal-based economy that drove the British Empire did not last forever. The United States moved quickly in the early twentieth century to build the infrastructure for an economy based on petroleum, a fossil fuel even more efficient than coal. The United States embraced this new petroleum-based economy quickly because it had the institutional flexibility to do so, and also because the American economy was not tied to coal to the degree that Britain’s was. The United States ended up at the center of an automobile-centered new global economy.

But the game was not over. China is challenging the world economic system, taking full advantage of recent efficiency breakthroughs in solar and wind power that make a fossil fuel-free economy possible. These breakthroughs form an exact parallel to the breakthroughs in steam engines early in the 19th century in Britain and Germany that turned the world economy upside down.

China is well on its way to dominating this new paradigm for energy production, one which may eliminate the need to import expensive fuels to power production ― not to mention reducing costly foreign wars to secure petroleum.

If China manages to dominate the technology for solar and wind energy production, control its manufacture it will thereby effect a fundamental shift in the global economy that will be the equivalent to the two previous turning points in world history. Parallel to China, Germany has also started to move towards renewable energy in full force.

And what about Korea?  If Korea cannot break with its current petroleum-dominated economy and it fails to make that fundamental leap in its thinking about the economy, what are its prospects? The future is grim for Korea if it   lacks the will to walk away from its addiction to Middle Eastern and American oil money? It could go down with the nations trapped in an outdated economic system, just like China did in the 19th century.

The changes that are required to adopt this new renewable energy paradigm are profound. One thing is certain. The time has come for Koreans to awaken from their dream of exporting their way to riches, and rather to take a hard look at the foundations of the Korean economy.