Korea: Circles and Squares

Insights into Korea's Sudden Rise

北京大学: 一所世界性的大学 (贝一明的提案)

北京大学:一所世界性的大学

2000年 6月 20日

北大的老师、同学,你们好吗?我最近在伊利诺伊大学很忙。你们怎么样?

我们伊利诺伊大学有一位很特别的美国人。他非常重视中国。比方说,他在美国碰到中

国人总用汉语跟他们说话。他觉得虽然很多美国人是从欧洲移民过来的,美国将来是 一个充满东亚文化气息的国家。而且假如美国十九世纪没有因为人种歧视限制东亚人的移民,现在美国已经是这样的一个国家了。现在美国人越来越喜欢、关心东 亚。这位很特别的美国人说朝鲜快要统一了。所以,以后中国,韩国,日本,美国就会象欧洲共同体一样,有非常紧密的经济、科技、文化的交流。为了这目的,他 写了一个计划。虽然很理想,还是仍然有实现的可能性。这个特别的美国人就是伊利诺伊大学东亚研究系的助理教授贝一明,他的英文名字是:Emanuel Pastreich。

贝一明非常喜欢伊利诺伊大学。为什么?因为虽然伊利诺伊大学不像哈佛大学那样, 有那么高的知名度,可是在伊利诺伊大学的东亚人,例如:中国人,韩国人,日本人,当老师,当学生的非常地多。所以他认为这所大学在同东亚的交流与联系上一 定有无以伦比的优越性。这所大学的发展前景是非常光明的。另外,在中国工作的伊利诺伊大学的毕业生也不少。这真是联系伊利诺伊大学和中国的理想环境。

贝一明已经用韩文写了他的计划给韩国人,用日文写了他的计划给日本人。贝一明平常用三个语言写电子邮件。你也可以用汉语写信给他。他的电子信箱是epast@uiuc.edu.伊利诺伊大学的有关互联网的研究是世界上最发达的。所以在伊利诺伊大学任教的他 想到了这个利用互联网教学的计划。贝一明打算七月来北大。他还没有拿到学校资助的旅行费用,所以如果你有地方给他住,他将会很感谢。如果你觉得他的计划有 道理,请把他的这个电子邮件送给其他北大的老师。如果你有意见和建议请告诉贝一明。很重要的一点是贝一明写这个计划不只是为了美国的伊利诺伊大学,也是为 了北大。如果你有认识的老师和朋友在伊大,请跟他们联络,告诉贝老师的这个计划。不只是伊大,如果你有从前在东京大学或者在汉城大学作研究的老师或朋友, 也请告诉他们这个计划。或许你不会英语,日语与韩语。不过,不要急。贝老师的这封信也付上三个附件,是分别用日文、韩文和英文写的这个计划。名为uofprop的附件是用日文形容贝老师的计划可以给东京大学的老师看。名为snuprop的附件是用韩文形容他的计划可以给汉城大学的老师看。名为uiucprop的附件是用英文形容他的计划可以给美国伊大的老师看。另外,你还认识伊大,东京大学,汉城大学毕业的在北大任教的老师吗?请你也把这封信送给他们。

贝一明在美国的旧金山念高中。他念最好的市立高中学校。那里的中国人也特别多。 从那时起,他就对东亚文化很感兴趣。他去耶鲁大学念中文系。大三去过中国留学,而且在中国跟很多的中国人交了朋友。耶鲁大学毕业后,他去日本念书。在东京 大学取得硕士学位。他的毕业论文是他用日文写的比较中国跟日本的诗歌。他一九九二年回到美国在哈佛大学念博士。他还想学另外一门东亚的语言:韩语。所以一 九九五年去汉成大学中文系作中韩小说的比较。在那里他有幸找到了他的终生伴侣:李承垠小姐。他跟李承垠小姐结婚后,也要他妻子学习汉语与日语。现在他妻子 汉语与日语都会讲了。

贝一明常说:"我不怕中国强。我只希望中国对于全世界有责任心,有伟大的贡献。”所以他写了这个伟大的计划。 Read more of this post

国際大学としての東京大学 (パストリッチの提案)

2000年6月15日

国際大学としての東京大学

ハイテクと東アジア学におけるリベラルアーツの融合

コンピューター利用のテレビ会議技術及びインターネットを用いた東京大学・イリノ

イ大学・ソウル国立大学・北京大学における同時共同授業及び研究

<短期目標>

本提言は、高度なコンピューター技術を駆使した人文科学における決定的なコースを、東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学において開講するという趣旨のものである。同プログラムにより、東京大学は世界級のコンピューター・エンジニアリング及びコンピューター・サイエンスのプログラム、並びに、高度なインターネット技術を利用し、日本語・英語・中国語・韓国語による4か国4大学でのコースをオファーする世界初の履修過程をもつ大学となる。

最終的にはこのような国際的授業により東京大学の教育に変革がもたらされることとなるが、本プログラムはまず人文科目、中でも東アジア学から始めるものとする。焦点を絞ったセミナー数コースを中心とした英語と日本語による短期試用コースの段階を経て、まず東アジア学大学院生用の、多様な科目からなる完全なプログラムを設置する。本プログラムにより、日本では履修不可能な多くのコースがオファーされることになる。

本プログラムより以下の利点が期待できる。東京大学、イリノイ大のコンピューターノウハウがあわさり、人文科学教育に変革がもたらされ、東京大学は全世界でも類を見ない東アジア学のプログラムをもつこととなる。これは、東京大学がアジアの重要性を代表する大学になることを意味する。東アジア主要三大学及びイリノイ大学の教授の参加により、人文系・理科系で他の追随を許さない教授陣を得ることが可能となり、まず東アジア学の、そして他学部におけるプログラムをも、世界の大学のいかなるプログラムとも張り合えるものとすることが可能となる。

また、ハーバード大学のような私立大学では東アジア学に1~2名の著名な教授を雇うことが可能であるにすぎないが、東京大学では、同プログラムにより、東アジアの三大教育機関及びイリノイ大学におけるコースにアクセスすることが可能となり、同大学は東アジア学の国際的中核となる。

さらに、東京大学はイリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学と共同で英語と日本語によるコースをオファーするだけではなく、テレビ会議により同4大学間でシェアされるコースの、そして、東京大学ではさほど需要がないコースでさえ、そのトランファーポイントとしての役割を果たすことになる。東京大学はテレビ会議、及びインターネットを用いた教育の中核となることが約束され、最終的には、国際教育において世界の規範となるであろう。

<長期目標>

インターネットを利用したこの国際教育により、東京大学は東アジア学の中心としての地位を確立するのみならず、東アジアにおける重要な存在にもなり、東京大学の人文科学の分野における名声も一層向上することになる。英語、日本語だけでなく、中国語、韓国語も使いこなせることが、ハイテク分野で一層重要となる将来、東アジア学の秀でたプログラムは必要不可欠である。コンピューター産業では既に、アジアの複数の言語のワードプロセッシングが一大分野を形成しつつある。将来、人文科学のみならず、技術分野においても、これらの言語に優れたスペシャリストが必要となることに疑いの余地はない。東アジアの大学における、その国の言語による教育に対するアクセスを可能にすることは重大な意味がある。

また、人文科学におけるプログラムが科学分野でのプログラムと同等の名声を得ないことには、国際大学としての東京大学に限界があることは否定できない。本プログラムにより、同校が誇る高度なコンピューター技術の活用が可能となり、人文科学における東京大学のプログラムを国際的トップの地位へと導くことが可能になる。

東京大学は、イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学との共同プログラムにより、東アジア学だけではなく、学術全体の主要センターとなるであろう。最終的には全世界の大学において、コースがシェアされ、東京大学の学生はキャンパスでは履修不可能なプログラムにもアクセスが可能となる。同様に、東京大学の教授陣も、同大学だけでは十分な履修生がいないコースをも、異なる教育機関に所属する学生を対象にオファーすることが可能となる。

<本プログラムの利点>

日本、中国、韓国は、米国との、そして相互間の、経済、技術、及び文化的交流により、親しい関係になりつつある現在でも、まだ教育機関のレベルでもデリケートな問題が残っている。こういった状況の中で、東京大学は21世紀の経済と文化を支配するアジア諸国の学術交流のパイプとしての役割を果たすことができるユニークな立場にある。

さらに本プログラムは4大学で、科学分野にも拡大され、以前は想像さえできなかった複雑なレベルで即時に共同サイエンス・プロジェクトが可能となる。我々が即座に行動に移すことができれば、東京大学は、高等教育に将来不可欠なこの革命的発展の指導的立場に立つことができる。

初期の授業は東アジア学が焦点となるが、同システムが軌道にのった時点で、フランス、ドイツ、イタリア、トルコ他の国々の大学のコースも扱う。学生全体に対するアピールが少なく、開設できなかった専門的コースも可能となる。

<実施段階>

A) 東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学間で、特定のトピックに関し焦点を絞った一連の学会を開催する。「中国近代史」などのテーマの学会を、各大学からの研究者を集め、本プログラムで提案する新しいメディアを用いて開催する。このような学術的催しにより、本プログラムのような新しいアプローチのもつ可能性が、参加者全員に明確に伝わる。

B) 東京大学・イリノイ大学・ソウル国立大学・北京大学と、テレビ会議を用いた教育プログラムの試用段階の運営について協議する。テレビ会議施設が4キャンパス全てにおいて適切な時刻に使用可能であること、また、ソフトウェアが共用可能であることを確認する。ISDN、I.P. Lineを用いる。授業時刻は:東京/ソウル:午前9時-12:30、シャンペーン-アーバナ:午後6時-9:30、北京:午前時-11:30


























とする。

C) トライアルプログラムの小規模な運営方法を決める。

D) 各大学でテレビ会議により常設可能なプログラムをアレンジする。テレビ会議とインターネットの必要部分のフォーマットをそろえる。コース開設・運営に必要なシステム、並びに、東京大学の学生、他のキャンパスの学生も同時にコースが履修できるようなシステムを整える。

最初は4セミナーに限り(各キャンパス1コース)パイロットプログラムを英語と日本語で行う。

最終的には、各キャンパスで、等身大のトランスミッター・スクリーン、瞬時電子黒板、各学生に即時インターアクティブ・パッド、そして、日本語・英語・中国語・韓国語によるインターアクションが可能なインターネット電子メール設備などの専用設備を備えた特別室を設ける。

E) 大学間で、本プログラムからオファーされるコースの単位を交付するプログラムを設ける。

F) 全4大学で単位が実際に交付されたコースをいくつか開設する。

G) 各大学人文科学分野だけであったコースから、人文科学分野及び科学分野のコースへと拡大する。また、4大学間で、人文及び科学分野での共同研究プログラムにテレビ会議を組み入れる。

H) このようなテレビ会議を用い、アジア、アメリカ、ヨーロッパ、東京大学の間で、科学分野における共同実験を行う。使用可能な技術を素早く拡大し、東京大学を世界の教育のリーダーとする。

<東京大学とイリノイ大学>

アメリカには国立大学はないが、州立大学の中ではイリノイ大学は最も東京大学と縁が深い。イリノイ大学のインターネット技術は世界中でも屈指のものであるが、七十年代から、同大学のコンピューター・サイエンスにおける中心人物で、東京大学出身の室賀三郎教授が、日本文化、日本研究を盛んにしてきた。室賀教授は佐藤正三教授並びに郡司紀美子教授と協同でイリノイ大学に日本館を建設、その日本館で佐藤

教授、郡司教授が歌舞伎を演出し、Japan as number oneというはやり言葉が米国で生まれる以前から茶道を多くの人々に紹介してきた。

日韓史の専門家として日本でも有名なRonald Toby ロナルド・トビー教授は、1978年からイリノイ大学で教鞭をとってきたが、今年の七月からは本郷の朝鮮文化研究室の教授に就任する。やく百年ぶりに東京大学文学部に外国国籍の教授が登場することになる。

イリノイ大学の日本史専門のKevin Doak ケビン・ドーク教授は東京大学の表象文化の高田康成教授とともに東洋と西洋における民族意識の比較研究を行っている。

エマニュエル・パストリッチは東京大学比較文学研究室の延広真治の弟子で日韓中の小説の比較研究を行っている。ちなみに今回東京大学比較文学研究室にきて日本文学を教えるロバート・キャンベルはサンフランシスコのローウェル高等学校ではパストリッチの先輩にあたる。それに言語情報出身の上田あつ子は今年の秋からイリノイ大学で幕末明治初期の小説と小説論を研究している。

朝鮮半島統一の問題

直接のプロポーザルはテレビ会議並びに超高速インターネットへの接続における最新技術を、東アジア諸国を文化、経済、学術的に結束させる手段として用いること–まず政治的影響の少ない大学から–ではあるが、同技術は韓国-南北-の場合には、非常に重要な意味をもつ。東アジア内でEC(ヨーロッパ共同体)のようにコンセンサスを築くことは、関係者全ての安全問題などを含み、またそれに対処するには共同体と

いう気持をもつことが最善策である南北朝鮮の統一にとって重要である(ECのようなものが実際に存在することが可能であるかどうかは別にして)。

今後5年以内に北朝鮮問題は主要な課題となる。最も重要な問題は現代経済に、そして最終的には韓国、東アジア、世界経済に参加できるように、北朝鮮の若年層をどう教育するかということである。このためには北朝鮮の若年層は技術的その他のスキルを素早く学ぶことが必要となる。また北朝鮮の将来が東アジアの地位を決定することになることに疑いの余地はない。

北朝鮮の若い世代の教育は必要だが、南朝鮮、中国、日本への集団移民は不可能である。また北朝鮮側も優秀な人材を国外に出したくはない。これはいずれにとってもあまりよいことであるとは言えない。韓国、日本、中国、及び米国が提供する、テレビ会議及びインターネットによる教育は、北朝鮮の若者が即座に必要な













教育に大変効果的な方法であり、移民の問題も生じない。私が提案する本プロジェクトは北朝鮮に関するプロポーザルは含まないが、プロジェクト全体として最終的には同問題-当事者全てが容認する北朝鮮の教育問題-に結びつく。

<次世代大學の原則>

I

次世代のインターネットは信頼性がはるかに高く、ユーザーフレンドリーな情報交換の手段となる。この結果、インターネットをシステマティックに用いる教育機関の間に深いつながりが生まれることになる。これは、つまり、大学の実際の物理的な設備というより、ハイアラーキーを成すコネクションの有用性とその使いやすさが、大学の地位を決定するということを意味する。インターネット及びテレビ会議による諸外国の著名な大学とのつながりの有無は東京大学にとって大きな相違を生じることになろう。未だ実現されてはいないが、これが真実であることは直に明白になることである。

II

東京大学を思い描く時、我々は何百という鏡の細片が床にちりばめられていることを想像しなければならない。細片の一つ一つがまばゆく輝き、全体として深い感銘を受ける。重要であると私が感じるのは、もし各々の鏡の細片が微妙に傾けられれば何が可能になるかということである。各細片を動かす必要はない。ただ一定の方向に置けばよいのである。この段階が終われば、各細片が反射する光が一点に、一つのゴールに収束する。この何百という細片により反射された光は固い石をも気化させることが

可能である。もし我々が他の教育機関の細片により反射された光をそれに加えることができるならどうなるであろうか。

III

以下のような方法により不動産で富を築いた人々が存在する。20~30年という期間で地図を見、ビジネス及び住宅地域の中心がどこになるのか考え、以後5~10年で街がどのように拡大、変化するのか予測する。近い将来、人口がどのようになるか精密に予測をたて、開発が期待される地域の農地を購入する。農地を買ってしまえば、農家にその土地を貸すことが可能となるが、適切な時機を待たなければならない。我々は正にこの方法で大学を計画しなければならない。

IV

今後2~3年で、テレビ会議により、インターネット上での教育が正当化され、得心がいくものとなろう。インターネット技術は「まるで実際にそこにいるように」というところへ急速に進みつつある。まだそこまでは実現されてはいないが、今こそこのような技術にシステマティックにアプローチすべき時である。テレビ会議はインターネットの中心ともなる。今こそこの技術分野へと進んで行くべき時である。

V

時差が問題になるかもしれないが、非同時性教育は「生」教育と同等にもしくはそれ以上に効果的でありうる。テレビ会議の生放送が間に入る非同時のディスカッションはあらゆる必要な目標を達成することが可能である–教室でのコメントよりも反応がはるかにいいということも十分ありうる。あとは技術をいかに改善するかという問題である。

VI

インターネットは教育機関を結び付けるファイバーであると考えることができる。この接続ファイバーの成長に伴い別々の大学にいるスペシャリストを組み合わせることは、ユニークな国際学術コミュニティへの発展へと結びついてゆくであろう。我々はこのような変化の全ての側面が気にいるというわけではないかもしれないが、それを採用し、積極的に利用してゆかねばならない。

Basic approaches

1)    Lectures from designated classes that are recorded on video and made available at the other campuses. Students would watch the lectures then compose e-mail format responses (or postings on a web page) that would be responded to by teaching assistants at the campus from which the lecture originated. The video recordings of lectures would be divided into two different categories: video tapes of lectures that could be kept permanently on file & video tapes of lectures that could be shown only one time and then have to be destroyed.

2)    E-mail address exchanges between students at each university studying similar subjects. The students would carry out an extended dialog via e-mail, or postings at a common web page for the course of a semester―perhaps working on projects together. After a month or so, there would be a video conference discussion between students on a the topic they had previously investigated.

3)    Extended video conference academic conferencing on set topics for professors and researchers. Scholars working on a similar topic would meet to discuss a topic of common interest via video conference. They would first exchange comments on set topics via postings at a common web page (in whichever language was most appropriate ECJK). As scholars would not have to pay for travel and eventually will be able to carry out such academic conferences from the computers they have at home, the international conference will become far, far easier.

4)    Occasional meetings via video conference for students taking similar courses at all four universities. Faculty members would also be present for these non-credit intellectual exchanges.

5)    Selected seminars conducted entirely via video conference including students from all four campuses (conducted in language appropriate to the subject). These seminars would be conducted largely via daily posting at common websites with an actual video conference once a week, or perhaps once every two weeks  (alternating with a meeting of students at the local campus). Papers would be  sent via e-mail for grading, but require a special code to identify them as original. The grade received by a student is in all cases at his own institution, so there is no problem with credit for the course attended.

6)    Joint web pages between administrators at each institution that are accessible only by code. These web pages would allow the presidents of each institution, for example, to share valuable information or tips for future cooperation without that information becoming public. It would make it simple for a dean, for example, to figure out who is the person of equivalent rank in the other three institutions.

7)    Joint web pages shared by scholars in similar fields. Thereby professors in Chinese studies, for example could easily go to a web pages on which all scholars working on China at all four institutions are listed. They could then proceed to arrange scholarly exchanges on their own.

8)    50 minute multi-media class modules on a set topic prepared for viewing via internet at each university. The module would consist of A) a spoken lecture by a professor; B) a set of images related to the topic; C) a set of relevant texts illustrating the issues concerned; D) recordings of relevant sounds. So a 50 minute module on Chinese poetry would consist of a selections from a lecture on the topic by a professor, images of Chinese landscape and traditional clothing, selections from Chinese poems in the original language and in translation and a recording of a poet reciting his own composition. After observing the entire module, the student would respond to various topics and engage in an e-mail discussion with students at his campus and the other three campuses. He would also have to respond to the teaching assistant who would grade him on his comments.

9)    Massively parallel research laboratories. Scholars conducting research on a specialized topic, say chip fabrication, would be connected via a dense tissue of video conferencing, sophisticated shared web pages, shared data bases and systematically coordinated planning. Therefore massive parallel research laboratories could be created between the four universities in which faculty and facilities could be massed and complex tasks partitioned and assigned so as to avoid duplication. The result would be a new level of speed and sophistication.

10)    Immigration has become an issue and the governments of Korea, Japan and the United States have made it more difficult for Chinese students to obtain visas recently. Although such policies are often unfair, immigration is a serious issue to take into account. If Chinese students and scholars can participate completely in the universities of Korea, Japan and the United States via internet and video conferencing, however, they can make a full contribution without leaving China. After they have finished their studies, they can work for international companies and make a significant contribution to the world economy while remaining in China and using such internet, shared databases and video conferencing technology.

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2000年6月22日

東京大学

教養学部

学生の皆様

始めまして。

私は東京大学比較文学比較文化研究室出身で今イリノイ大学で日・韓・中小説の比較研究をしているエマニュエル・パストリッチと申します。

この度、画期的な提案を同封いたしますのでよろしくご検討の程、お願い申し上げます。

先週には歴史的な沖縄サミットがあって、朝鮮半島の統一は目の前にあるかのようです。中国は激変し、上海・北京は現在、先進国に劣らぬ環境を持っています。そしてアジアでもヨーロッパ共同体のようなものがすぐ実現できるかもしれませんが、まだ壁が残っています。沖縄サミットでクリントン大統領は琉球の王様尚泰の名言 「戦いの時代は終わりを

迎えている。平和の時代は遠くない。絶望することはない。命こそ宝だ」を沖縄の言葉で言いました。とても意義深いサミットで、日本、韓国、中国、そしてアメリカの間の政治的、経済的、文化的な繋がりの緊密さを強調しました。しかし森総理大臣が沖縄は東アジアの掛け橋の役割をはたすと発言しましたが、中国と韓国の首脳は出席していないことはおかしかったです。日本、そうしてアメリカは相違なくこれからアジアの国になります。欧州を中心とする主要国首脳会議というふるい機関がまだのこっ

ていますが、今年中国がW.T.O.に加入するとたんに抜本的な変化が起こることにきまっております。日本、韓国、中国、アメリカが新しい国際関係を進めていくには、貴学の協力が不可欠です。しかし、現状では、まだ道のりは遠く、様々な困難があると言わざるを得ません。日本、そして貴学を大事に思っている私は、兼ねてから、残念に思っておりました。

東京大学に韓国中国専門の教授が非常に少ないです。イリノイ大学に勤める韓国専門の教授の人数は東大の三倍です。きわめておかしいことです。幸いなことに情報技術のおかげで長年をかけて直せない構造的な問題を瞬間的に解決できます。それはすなわち高級インターネットとビデオ会議の適用によるものです。七月二十三日の朝日新聞にこの話がのっています。「日本がIT途上国の自覚を持って改革に取り組み、アジアで先駆的な韓国などと協力しながらネットワーク作りを進めれば、大きな成果を生

む可能性がある」と書いてあります。政治的な影が薄い学術交流はこの実験の最適な環境です。

今まで四つの大学のこの計画に対する反応を申し上げますとソウル大学はもっとも熱心的です。ソウル大学の総長、李基遵先生 (Professor Ki-Jun Lee)、教務処長、権斗煥先生 (Professor Du-Hwan Kwon)、大学院長、兎鍾先生 (Professor Jung-ChunWoo)はみな大賛成です。比較文学プログラムの中心人物でいらっしゃる朴駱圭先

生(Professor Nak-Kyu Park)がこのプロジェクトを担当なさっていらっしゃいます。ソウル大学の九月の大学新聞にこの提案の韓国語版が掲載されることになっております。

北京大学の反応もかなり積極的です。学校長、許智広先生 (Professor Xu Zhihong)、と副学校長、_維方先生 (Professor Min Weifang)をはじめとして数多く方が関心をもっていらっしゃいます。今のところ北京大学の比較文学研究所の所長、日本文学専攻の厳紹(湯/玉)先生(Professor Yan Shaodang )、朝鮮文化研究所の所長 韓国文学専攻の李先漢先生(Professor Li Xianhan)、そして継続教育学院(遠隔教育学院)

の副院長 候建軍先生(Professor Hou Jianjun)  はこの計画を担当なさっていらっしゃいます。

イリノイ大学には二百人以上の先生が今までの非公式な討論に参加しました。今のところ人文大学副長の(Professor Charles Stewart, Executive Dean of the Collegeof Liberal Arts and Sciences), と東アジア研究所の所長の于子橋先生(ProfessorGeorge Yu)が担当なさっていらっしゃいます。さて弊校 イリノイ大学を簡単に紹介いたしましょう。貴学と同じくらいの歴史をもつ、明治一年に創立されたイリノイ大学はハーバード大学のように知名度が高くありませんが、この計画の中心になったには理由があります。インターネットI.T.技術は非常にすぐれております。そうして東アジアの研究は随分進んでおります。この二つの事実は偶然ではありません。イリノイ大学はアメリカの大学の中で東洋系先生が最も多いです。中国人の教官の人数は百五十人を超えます。韓国人は三十人近くおります。日本人も十五人おります。東アジアからの留学生、東洋系の学部生が極めて多いです。ですので、地理的に東アジアから離れておりますが、中国人、韓国人、日本人そして欧州系のアメリカ人が協力して働く環境として東アジアにまだ存在しない大学です。

貴学では先生二十名近くがこの非公式な討論に参加なさいました。皆様例外なしこの計画の重要さを強調なさいますが、技術的にも、大学制度としても難しいとおっしゃいます。しかしソウル大学にしても北京大学にしても、その技術が迅速かつ経済的に入手可能だと認識しているので、両校ともこの計画に大賛成して下さいました。学校の制度にしても、そんなに実現不可能なほどの困難があるとは思えません。かえって貴学を世界の学術の中心にする可能性が高いです。では、代表者として貴学に参りました私の背景を簡単に紹介いたしましょう。私はサンフランシスコの公立高校Lowell High Schoolを1983年に卒業しました。その高校の特徴といいますと。学生の八割以上はアジア系です。したがって私が東アジアの研究をはじめたことには何か遠い異国に対する幻想がまったくなく、若いころから東アジア系の友達が多かったからです。

私はイエール大学中文を1987年に卒業しました。三年生の時台湾国立大学の国文科(中文科)に交換留学生として留学しました。卒業してから私は貴校に留学して比較文学研究室で日中詩論について修士論文を書きました。延広真治先生は指導教

官でした。その次に私はハーバード大学の博士課程に編入して日本における中国通俗小説の受容について博士論文を書き始めました。しかしそういう比較研究をするにはやはり韓国に対する知識が必要だということがわかってきて、1995年にソウル大学に中文科に留学しました。結局博士論文には韓国と日本における中国通俗小説の受容について書きました。これから日本、韓国、中国、そしてアメリカ、東アジアの諸国の間の学術交流のために最善を尽くすつもりです。

この度、成田空港に到着しまして、案内書は全て日本語、英語、中国語、そして韓国語で用意しました。ですから、この四ヵ国語の役割は歴然としています。韓国と中国の経済的、技術的な発展からすれば、数年後の日本において、工学を専攻する学生にしても、経済を専攻する学生にしても、韓国語と中国語は必須科目になるでしょう。それは間違いありませんが、いまの日本ではあまり気が付く人はいないようです。

よろしくお願いします。

Manchuria: The Hidden Face of East Asian Civilization

Manchuria: The Hidden Face of East Asian Civilization 

 

We tend to overlook the importance of Manchuria in East Asia. It is the case of a country that was so successful that it put itself out of business and literally disappeared as a cultural and political entity.

Manchuria was the most powerful nation in the region in the 17th century with a remarkable administrative organization the rewarded those with talent and vision and a powerful vision for the region. And yet today, the Manchurian language is unknown to all but a few specialists and even then is a dead language. Even more striking is the fact that few, if any,  would identify themselves as “Manchu” today. Basically everyone has become Chinese. What happened in the process of modernity and of nation building, the transformation of Asian civilization that led to the complete destruction of Manchurian identity? I think therein lies the answer to many of our questions about the civilizations of China, Japan and Korea and some hints as to what is to come.

We can think of Manchuria as the  inspiration for much of the administrative and strategic culture of East Asia in the 17th and 18th centuries. When Chinese think back on what was Chinese imperial power at its height, they are inevitably thinking about the reigns of Kangxi and Qianlung. For that matter the decor in Chinese restaurants, the traditional furniture and vases that we see in hotels and in the Chinoiserie across Europe is product of exactly that period of Manchu rule. You could say that the first conception of modernity in East Asia started with the  exposure of China and Korea to the military culture of Manchuria inthe 1620s. Modern administration and military efficiency in East Asia was learned from the Manchu model. Even if the Koreans detested the Qing Dynasty of the Manchus, they never the less learned from it.  Many many Chinese went over to the Manchu side in the late Ming. It was in a sense the institutional equivalent of Samsung for the 17th century, an all-powerful organization (the eight banners administrative system) perfectly organized and unstoppable–a contrast with the weak Ming.

There  were scholars like Phillip Kuhn at Harvard who had some proficiency in Manchu, but still limited. Increasingly scholarship is based on Chinese texts–almost meaningless in the early Qing when the Manchu texts were far more central to governance.

Part of the problem of locating the Manchurian impact in East Asia results from unstated influence.  For example, you might say that there is hardly a trace of North Korea to be found if you walk around in South Korea. And that fact is true in the simplest sense. But South Korean culture evolves and grows today  in opposition to what Pyongyang is, or what Pyongyang  is imagined to be. There never need be any overt communication or sophisticated dialog between the North and South, but what they do is always linked together. Such was the case in Manchuria as well. Although Korea or Japan may not have spoken much about Manchuria, they were profoundly aware of its institutional and cultural power.

If we look at Japan during the Meiji Restoration of 1867. The argument made for the political and institutional reforms of the time was that Japan should restore the “tenno” to the status he enjoyed before the Shogun (head general) took that authority away in the pre-modern period. Yet what happened was that Meiji  was made institutionally an “emperor”  as opposed to a tenno who had governed previously as more of a high priest than the head of an empire. The model for the emperor at that time is commonly suggested to be European powers like England and France, but if you look at the consolidation of power and the structure of  Meiji Japan, it was based more upon the models for administration offered by the Manchu emperors Kangxi and Qianlong (of the high Qing in the 17th and 18th centuries) than anything in the West or in Japan’s history. Oddly, at the very moment that the Qing power waned, the Japanese adopted that authority for themselves under the guise of “modernization.”

It does not stop there. England adopted the civil service system, which would power the new British  imperial global system, in the 1870s, at precisely the moment that such a system had ceased to function effectively in China. But the British proposals for civil service refer very explicitly to the Chinese origins of this system. That is right, England took the skeleton required for running an imperial system from China, the country it was in the process of turning into a semi-colony after the Opium Wars. We can see that process as a form of cultural “king killing.” As the old civilization loses its symbolic power, the best parts are selected by others.

I suggest that Korea risks having its own civilization disappear like that of Manchuria. Although Manchuria had so much impact on the administrative culture of China, Manchuria as a unique cultural identity has vanished. No one speaks Manchu and few identify themselves with that cultural tradition. It is in a sense Manchuria was completely absorbed  in other cultures and has ceased to have a ready identity.

Also, in the case of Japan, imperialism in China was articulated through the support of a modern Manchu state, an attempt to create by fiat the Manchu Kingdom that had lost its support. We can see the tragedy of Pu-i in the Japanese effort  to make use of the Manchu imperial past. It was part of the expansion into China, but that was linked to the adoption of Manchu governance as part of modernization. But I wonder whether the fascination with Manchuria had a bit to do with Japanese admiration for this non-Chinese tribe that had so well digested Chinese bureaucratic culture and so effectively modernized its military in the 17th century. It is in this sense that Manchuria is the hidden civilization of modernity.

 

“Looking at Reunification through a Range Finder” (Business Korea)

“Looking at Reunification through a Range Finder”

 

 

Business Korea

April 17, 2014

 

In the recent back and forth between pundits over how to get the Six Party Talks back on track and over the pros and cons of President Park Geun-hye’s recent speech in Dresden, the problem of developing a long-term vision for the security of a unified Korea that involves the military has been overlooked. Hoping to address this critical point, The Arirang Institute and the Asia Institute held a seminar on April 9 at the University of North Korean Studies, bringing together leading experts, including current military commanders, for an honest discussion of the larger implications of reunification for the region.

Daniel Pinkston, renowned North Korea expert and current deputy project director for Northeast Asia at the International Crisis Group, opened the discussion with the topic of conditions for integrating North Korea into the larger regional security architecture. Pinkston stressed that the biggest barrier is simply the uncooperative behavior of North Koreans. He suggested that there is an unfortunate tendency for Pyongyang officials to project their own paranoia on the rest of the world, thereby blocking new avenues for dialog. Pinkston suggested that there is tremendous potential for cooperative approaches to security that would bring North Korea back into the region in a serious manner, but stressed that deterrence will still be necessary as long as the North continues is provocations.

Tak Sung-han, the head of North Korean research at the Korea Institute for Defense Analyses, drew attention to the misunderstanding of the North Korean nuclear weapons programs found among analysts outside of Korea. He described how the current program for economic growth in Pyongyang, the “Byungjin” policy, combines the development of nuclear weapons and economic advancement as part of one program. North Koreans have been told by their government, Tak explained, that such weapons can be developed without any additional burdens to the economy. Therefore, unlike pundits in the international community who think North Korea must make a choice between either the economy or the military, many Pyongyang bureaucrats assume that the two must advance together. “Nuclear weapons,” Dr. Tak explained, “are not just a means to get some foreign currency, but a goal that is part of a comprehensive developmental strategy.”

Dr. Emanuel Pastreich, director of the Asia Institute, suggested that the primary problem is that we have become so accustomed to North Korea as the central issue in security for the region that we are blind to profound shifts such as the development of drones or the encroachment of deserts and other forms of climate change that are transforming the equation. Pastreich noted that because North Korea “serves as the bad boy and the explicit threat, Pyongyang has become the keystone in an imbricated security architecture that assures stability in Northeast Asia. To start hacking away at the foundations of such architecture, even if the intentions are good, is perceived as risky business.”

Michael Lammbrau, Seoul Bureau Representative of the Arirang Institute, spoke about the power of social networks and how it is not enough to merely connect with each other online, through Facebook and Twitter, but rather that individuals and groups must actually connect in person in order to build trust, understanding, and a sense of shared sacrifice between diverse groups of individuals on controversial topics.

Left to right: Rev. Joseph Park; Michael Lammbrau, Arirang Institute; Emanuel Pastreich, Asia Institute; General Chun In-Bum, ROK Army; Bryan Port, USFK; Tak Sung-Han, Korea Institute for Defense Analyses; Daniel Pinkston, International Crisis Group. - See more at: http://www.businesskorea.co.kr/article/4141/military-assessment-looking-reunification-through-range-finder

Left to right: Rev. Joseph Park; Michael Lammbrau, Arirang Institute; Emanuel Pastreich, Asia Institute; General Chun In-Bum, ROK Army; Bryan Port, USFK; Tak Sung-Han, Korea Institute for Defense Analyses; Daniel Pinkston, International Crisis Group.

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“The Problem with Islands” (perspectives on the Senkaku Problem)

“The Problem with Islands”

Emanuel Pastreich
The Asia Institute

April 6, 2014

Several Chinese friends have asked me write about the issue of islands, specifically the Diaoyutai Islands that have come to completely dominate the discussions of Chinese if one asks about Japan. They asked me to write about the Diaoyutai Islands because they felt that I can be objective. In a sense I am objective as a speaker, but perhaps I am not objective in the sense that they imagine.
As an American, I can say a few words about islands. Let us talk about the Hawaii Islands that the United States made a territory in 1893. They were made a territory, and eventually a state, after an illegal coup staged to overthrow the independent government of Hawaii under Queen Liliʻuokalani. More importantly, we know that the land occupied by the United States today, almost all of it possessed by people who came from Europe, once belonged to native people, the Navaho, the Cherokee, the Sioux and many other tribes whose names have been forgotten. Their land was taken away from them in the most unethical manner. It was taken by theft, through broken treaties, and in many cases through wanton murder and thievery.
And today, where do we stand? Many Americans have forgotten that history. And Chinese are not all that interested either in how the United States was built. Such cruelty is not new in human history, and expansionism is found in many so-called “advanced countries.” But I doubt that such behavior is something uniquely American, or Japanese. It is part of the cruelty of human nature and is manifested in the countries that, for domestic reasons choose military and economic expansion. Without such expansion, Europe and the United States could not have become so prosperous, nor could Japan.

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Pastreich opening remarks at Arirang Institute & Asia Institute seminar security implications of reunification

The Asia Institute and the Arirang Institute teamed up for a seminar on the larger security implications of a possible reunion of the Korean Peninsula with a group of military experts on April 9, 2014. The discussion involved two active duty military officers and three experts international relations. In his opening remarks, Emanuel Pastreich, director of the Asia Institute, tried to set the tone and identify underlying security issues behind the current standoff on the Peninsula as a means of moving forward towards reunification.

 

 

“Security Implications of Korean Reunification”

Hosted by the Asia Institute and the Arirang Institute

April 9, 2014

 

University of North Korean Studies (북한대학원)

Opening Statement

 

Emanuel Pastreich

April 9, 2014

 

 

The introduction to the Chinese novel Romance of the Three Kingdoms (“Samgukji” in Korean) starts with this simple summary of history: “every country which is divided for a long time will inevitably be reunited. Every country which is united for a long time will inevitably be divided.” There is certain inevitability to reunification that stems from geopolitics, although the time scale cannot be easily predicted. This state reminds us of tectonic shifts: we know that the geomorphic changes underground take millennia, but that the earthquakes which take place at the end take only a few seconds and are unpredictable.

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“America’s Homegrown Terror” (Foreign Policy in Focus April 7, 2014)

Foreign Policy in Focus

April 7, 2014

“America’s Homegrown Terror”

 

Emanuel Pastreich & John Feffer

 

The U.S. security complex is up in arms about cyberhackers and foreign terrorists targeting America’s vulnerable infrastructure. Think tank reports have highlighted the chinks in homeland security represented by unsecured ports, dams, and power plants. We’ve been bombarded by stories about outdated software that is subject to hacking and the vulnerability of our communities to bioterrorism. Reports such as the Heritage Foundation’s “Microbes and Mass Casualties: Defending America Against Bioterrorism” describe a United States that could be brought to its knees by its adversaries unless significant investments are made in “hardening” these targets.

But the greatest dangers for the United States do not lurk in terrorist cells in the mountains surrounding Kandahar that are planning on assaults on American targets. Rather, our vulnerabilities are homegrown. The United States plays host to thousands of nuclear weapons, toxic chemical dumps, radioactive waste storage facilities, complex pipelines and refineries, offshore oil rigs, and many other potentially dangerous facilities that require constant maintenance and highly trained and motivated experts to keep them running safely.

The United States currently lacks safety protocols and effective inspection regimes for the dangerous materials it has amassed over the last 60 years. We don’t have enough inspectors and regulators to engage in the work of assessing the safety and security of ports, bridges, pipelines, power plants, and railways. The rapid decline in the financial, educational, and institutional infrastructure of the United States represents the greatest threat to the safety of Americans today. Read more of this post

네이버  독서클럽 과 아시아인스티튜트 북콘서트 2014년 4월 26일 3-6

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아시아인스티튜트

 

네버독서크럽

 

북콘서트

 

“다른대한민국”

 

임마누엘페스트라이쉬 (이만열 )

아시아인싙튜트소장

발표및사회

 

시간: 2014년 4월 26일 3-6 PM

장소: 숙명여대명신관 702호강의실

马友友 (亚洲研究所 贝一明 所长)

马友友

——酷爱哲学的华裔大提琴家

 

(亚洲研究所 贝一明 所长)

 

音乐家的寿司情结

马友友是我爸爸的好朋友,我从小就经常和他见面。每次到旧金山的时候,他都一定会住在我们家附近的宾馆里。马友友一直辗转于中国和欧洲之间,他是最了解我的知己。虽说我们各自走着不同的道路,却能在一起聊得很投缘。和他聊天的时候,我们俩都能深入到同一个文化中,因此感觉彼此非常亲密。马友友将西方古典音乐的精华完全吸收,开创了自己的领域,之后还做出了新的尝试。

这新的尝试就是在哈佛学习人文学科。他读了许多哲学书,包括亚里士多德的著作,他完全沉浸在西方古典的世界里。相反,我痴迷于亚洲的传统文化,很长时间以来,一直用心体会并为之全力以赴。从这一点来说,我和他是分别在两种不同的文化中各自寻其所好。他每次来我们家的时候,一定要去一个地方。那就是我家附近的一家小寿司店,叫“横滨人”(正如字面意义,指的是从横滨来的人)。马友友特别喜欢这家寿司店,所以每次来旧金山都一定要来这里吃寿司。这家店虽然很小,但是干净整洁,能看出来主人在照明上也花了一番心思。虽然不是装饰华丽的高级饭店,但是所有的海鲜和食材都选用最上等的,而且服务也很周到。 Read more of this post

“年轻人如何成为领导者?” 贝一明 (Emanuel Pastreich) 亚洲研究所 所长

年轻人如何成为领导者?

 

贝一明 (Emanuel Pastreich) 亚洲研究所 所长

2014.03.25

 

首先,让我们思考一下“领导力”的问题。每当年轻人听到“领导力”一词,他们就觉得了然无趣、老调重弹。他们往往将“领导力”同富有预测性的演讲联系起来,这种演讲通常宣扬如何通过自我激励和积极的思维成为一个领导者。从在这个意义上说,“领导力”一词无非是通过各种噱头让人们按照权威人物制定的规则办事。又或者,年轻人将“领导力”与所谓的“领导者”,如政府首脑、大公司老板关联起来。由于词语含义的混淆,导致了人们热衷于对“领导力”一词冷嘲热讽。

领导力看上去就像个买书的骗局,它分散了人们对当前社会中实际问题的注意力,有时候,它只是一个方便的托辞来证明富人们已经拥有的权力和影响力的正当性。有个很好的例子来说明这种虚伪性:把拉斯克奖(Lasker Award)授予比尔·盖茨和梅琳达·盖茨以奖励他们对公共卫生事业的贡献。这个决定真是可笑,其实获奖者并没有为公共卫生事业做出任何牺牲,因为相较于他们超过720亿美元的身价,他们为公众健康捐的那点钱实在是少得可怜。也许盖茨可能是真正的关心公共卫生,但是其领导力更多关于他们的个人财富,而非其他事务。

一般来说,那些我们在电视上所看到的总裁、首席执行官和董事长,都不是真正的领导者,他们实际上是追随者。那些在外抛头露面的高管只是跟随利益集团的诉求,屈服于家人和朋友的压力,并回应他们对于成功标志的渴望,不过他们并不完全了解什么才是成功的标志。

如果你想要成为一个真正的领导者,第一步就是不要再追随他人,而试着去带领他人。

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